@hosinoojisan
福島の甲状腺がん発生率50倍…岡山大・津田教授が警告会見
がん確定1人増16人 2巡目子ども甲状腺検査
安倍ノー 1万人大行進 市民の声が政治動かす
池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説
今日は、「池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説 」を見ていて、時間を消費してしまった。
しかし、彼にしては、重要な問題を指摘していた点は、評価できると言っておきたい。
大手、各メディアもこれくらいは、突っ込んでほしいものである。
文末に、参考資料としてURLを添付しているので、是非とも視聴して欲しいものである。
少なくとも、「戦争法案」の「危険性が明らかに」背れていると言っておきたい。
時間が無くなったので、本日はこれで終了したい。
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あ、そうそう、福島の甲状腺被害問題、今後大きな問題となろう。
以上。
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参考資料
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Discover the cosmos! 2016 February 16 Star Forming Region S106(星形成領域 S106)
Image Credit: NASA, ESA, Hubble Legacy Archive; Processed & Copyright: Brandon Pimenta
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妻純子の状況:
サチレーション100、ハートレート90±10、体温36.7℃で安定中。
血糖値122。他は、変化なし。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
福島の甲状腺がん発生率50倍…岡山大・津田教授が警告会見
がん確定1人増16人 2巡目子ども甲状腺検査
安倍ノー 1万人大行進 市民の声が政治動かす
池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説
今日は、「池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説 」を見ていて、時間を消費してしまった。
しかし、彼にしては、重要な問題を指摘していた点は、評価できると言っておきたい。
大手、各メディアもこれくらいは、突っ込んでほしいものである。
文末に、参考資料としてURLを添付しているので、是非とも視聴して欲しいものである。
少なくとも、「戦争法案」の「危険性が明らかに」背れていると言っておきたい。
時間が無くなったので、本日はこれで終了したい。
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あ、そうそう、福島の甲状腺被害問題、今後大きな問題となろう。
以上。
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<甲状腺検査>放射線の影響「考えにくい」(再録)
2016年02月16日火曜日 河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201602/20160216_63043.html
東京電力福島第1原発事故による放射線の影響を調べている福島県の県民健康調査検討委員会は15日、事故当時18歳以下だった約36万7000人を対象とした甲状腺検査で、がんまたはがんの疑いと診断された人について、放射線の影響とは考えにくいとする中間報告を取りまとめた。
報告書によると、チェルノブイリ原発事故の例から、事故による甲状腺がんが4年以内に発症することは考えにくく、地域別の発見率に大きな差がないことなどから、因果関係を否定している。
星北斗座長は会議後、「今の知見では被ばくの影響とは考えにくい」と従来の見解を示した上で「放射線との因果関係は完全に否定できるものではなく、今後も調査を継続していく必要がある」と述べた。
甲状腺検査は、子どもの甲状腺の状態を把握する目的で2011年10月から実施した1巡目の先行検査と、原発事故の影響を調べるため14年4月に始めた2巡目の本格検査がある。
検討委は15日、がんの確定診断を受けた子どもは2巡目で昨年11月の発表時から1人増え16人になったと報告した。1巡目は100人で変わらなかった。がんの疑いは1巡目が2人増の15人、2巡目が11人増の35人となった。
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☆☆☆がん確定1人増16人 2巡目子ども甲状腺検査
( 2016/02/16 13:31 カテゴリー:主要 )福島民報
http://www.minpo.jp/news/detail/2016021628859
東京電力福島第一原発事故を受け、平成26年4月に始まった2巡目の子どもの甲状腺検査(本格検査)で、昨年12月末までに甲状腺がんと確定したのは16人となり、前回公表(9月末現在)の15人から1人増えた。1巡目の先行検査と合わせるとがん確定は116人となった。
■「放射線影響考えにくい」座長見解
15日に福島市で開かれた県民健康調査検討委員会で県と福島医大が明らかにした。星北斗座長(県医師会副会長)は「現時点で放射線の影響は考えにくい」との見解をあらためて示した。
本格検査のがんの疑いは35人で9月末現在の24人から11人増えた。「確定」と「疑い」を合わせると51人になる。男女年齢別は男性21人、女性30人で、東日本大震災当時に6歳から18歳だった。事故から4カ月間の外部被ばく線量が推計できた29人のうち、最大は2・1ミリシーベルトで、1ミリシーベルト未満は10人だった。
血液や細胞などを詳しく調べる2次検査に進んだのは計1819人で、市町村別人数などは【表(1)】の通り。26年度は15万5536人が1次検査を受診した。1260人が2次検査対象となった。27年度は8万1059人が1次検査を受け、2次検査対象は559人だった。
23~25年度の先行検査の追加結果も報告された。がんの疑いは15人で9月末現在から2人増えた。
■座長、最終案示す 県民健康調査中間取りまとめ
県民健康調査の今後の方針や、これまでの見解を集約する中間取りまとめの最終案を星北斗座長が示した。
最終案では今後の調査目的について、「原発事故による被ばく線量の評価を行うとともに、被ばくによる健康への影響について考察する」などと明記した。さらに基本調査については「問診票の回答率向上を目標とせず、自らの被ばく線量を知りたい県民に対して窓口を用意するという方向にシフトすべき」とした。
甲状腺がんの発生についてはチェルノブイリ原発事故で多く見つかった5歳以下からがんが見つかっていない点などを挙げ、「放射線の影響とは考えにくい」との見解を盛り込んだ。
中間取りまとめは、さらに委員からの意見を反映させ、今年度中にもまとめる方針。
■甲状腺検査
1巡目の先行検査は原発事故当時に18歳以下だった約37万人が対象で、2巡目の本格検査は事故後1年間に生まれた子どもを加えた約38万人が対象。それぞれ1次検査は超音波を使って甲状腺のしこりの大きさや形を調べ、程度の軽い方から「A1」「A2」「B」「C」と判定する。大きさが一定以上で「B」「C」とされれば、2次検査で血液や細胞などを詳しく調べる。
福島の甲状腺がん発生率50倍…岡山大・津田教授が警告会見(再録)
2015年10月9日 日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/165762
外国特派員協会で会見した津田教授(C)日刊ゲンダイ
岡山大大学院の津田敏秀教授(生命環境学)が6日付の国際環境疫学会の医学専門誌「エピデミオロジー(疫学)」に発表した論文に衝撃が広がっている。福島県が福島原発事故当時に18歳以下だった県民を対象に実施している健康調査の結果を分析したところ、甲状腺がんの発生率がナント! 国内平均の「50~20倍」に達していた――という内容だ。
8日、都内の外国特派員協会で会見した津田教授は「福島県では小児や青少年の甲状腺がんの過剰発生がすでに検出されている。多発は避けがたい」と強調した。
福島県で原発事故と子どもの甲状腺がんの因果関係を指摘する声は多いが、権威ある医学専門誌に論文が掲載された意味は重い。国際的な専門家も事態を深刻に受け止めた証しだからだ。
津田教授は会見であらためて論文の詳細を説明。原発事故から2014年末までに県が調査した約37万人を分析した結果、「二本松市」「本宮市」「三春町」「大玉村」の「福島中通り中部」で甲状腺がんの発生率が国内平均と比較して50倍に達したほか、「郡山市」で39倍などとなった。
津田教授は、86年のチェルノブイリ原発事故では5~6年後から甲状腺がんの患者数が増えたことや、WHO(世界保健機関)が13年にまとめた福島のがん発生予測をすでに上回っている――として、今後、患者数が爆発的に増える可能性を示唆した。
その上で、「チェルノブイリ原発事故の経験が生かされなかった」「事故直後に安定ヨウ素剤を飲ませておけば、これから起きる発生は半分くらいに防げた」と言い、当時の政府・自治体の対応を批判。チェルノブイリ事故と比べて放射性物質の放出量が「10分の1」と公表されたことについても「もっと大きな放出、被曝があったと考えざるを得ない」と指摘した。
一方、公表した論文について「時期尚早」や「過剰診断の結果」との指摘が出ていることに対しては「やりとりしている海外の研究者で時期尚早と言う人は誰もいない。むしろ早く論文にしろという声が圧倒的だ」
「過剰診断で増える発生率はどの程度なのか。(証拠の)論文を示してほしい」と真っ向から反論。「日本では(論文が)理解されず、何の準備もされていない。対策を早く考えるべき」と訴えた。
「原発事故と甲状腺がんの因果関係は不明」とトボケ続けている政府と福島県の責任は重い。
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凍土壁運用 大筋認める 第一原発
( 2016/02/16 09:10 カテゴリー:主要 ) 福島民報
http://www.minpo.jp/news/detail/2016021628848
原子力規制委員会は15日、東京電力福島第一原発の汚染水流入を抑制する凍土遮水壁の本格運用をおおむね認める方針を固めた。同日開かれた規制委の特定原子力施設監視・評価検討会の会合で、東電が遮水壁海側を凍結後に陸側を段階的に凍結する工法を示したことで、規制委は建屋内の高濃度汚染水が漏れ出す懸念は低下したと判断した。東電は遮水壁について凍結開始から完了まで約8カ月かかるとの見通しを示した。
東電はこれまで、山側から凍結させる計画だった。山側の凍結により建屋周囲の地下水が下がりすぎると、建屋内の汚染水の水位と逆転し、汚染水が地中に漏れ出す恐れがあるとした規制委の指摘を受け入れ、方針を転換した。
会合で、規制委の更田豊志委員は「運用方針が示されたことで、地下水位の逆転リスクに関する懸念はおおむね解消された」と述べた。規制委は3月上旬に開く次回会合で東電から提出される予定の実施計画の変更申請を検討する。早ければ3月中にも遮水壁の海側部分の本格運用を認めるとみられる。
東電は認可後、すぐに凍結を開始する予定だが、山側を段階的に凍結させる方針に転換したため、凍結完了には約8カ月かかると説明している。政府と東電が目指していた平成27年度内の凍結完了は不可能になる。
凍土壁は、建屋に入り込む地下水を減らして汚染水の増加を抑えるのが目的。建屋手前で地下水をくみ上げて海に流す「地下水バイパス」などとともに汚染水対策の柱に位置付けられている。1~4号機の周囲に埋めた配管に、冷却材を循環させ地盤を総延長1・5キロにわたり凍らせる。建設には約350億円の国費が投入され、26年6月に着工、今月9日に全ての設備工事が終わった。
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安倍ノー 1万人大行進 市民の声が政治動かす
2016年2月16日(火) しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2016-02-16/2016021601_01_1.html 安倍政権の退陣、野党共闘の実現を求める「安倍政権NO!大行進」が14日、東京都渋谷区で行われました。主催は同実行委員会で、今回が4回目。戦争法の強行、原発再稼働、消費税増税など、安倍政権の暴走に抗議し、休日でにぎわう渋谷・原宿の中心街をデモ行進。飛び入り参加も目立ち、1万人(主催者発表)に膨れあがりました。
(写真)「安倍首相はやめろ」「野党は共闘」と、繁華街をアピールしながら行進する人たち=14日、東京都渋谷区
渋谷に響く
デモに先立つ集会で首都圏反原発連合のミサオ・レッドウルフさんが主催者あいさつし、「立憲主義を無視する独裁政治が安倍政権の姿勢です。戦後最悪の内閣といっても過言ではありません。『野党は共闘』を実現し、選挙で勝つことを目標にたたかっていきましょう」と語りました。 「安保法制の廃止と立憲主義の回復を求める市民連合」の中野晃一さん(上智大学教授)、精神科医の香山リカさんが連帯あいさつしました。 日本共産党、民主党、維新の党、社民党、生活の党の代表がスピーチ。共産党の小池晃副委員長(参院議員)は「みなさんの声が確実に政治を動かしています。私たちも野党共闘を実現するために、全力でたたかいます」と訴えました。野党5党の代表が手をつなぐと、「野党は共闘」のコールが湧き起こりました。5党の代表は、「野党は共闘」のプラカードを持って並んで行進しました。 デモには、3台のサウンドカーやマーチングバンド、ドラム隊が登場。シールズのサウンドカーでは、大学2年の男性(21)がスピーチ。「(安倍政権に)反対の声をあげない理由はどこにもありません。争いのない平和をつくるため、僕は安倍政権にノーを突きつけます」と訴えました。 東京都豊島区から参加した女性(24)は「これだけ多くの人が安倍政権への危機感を感じて声をあげています。野党議員はこの声に応えてほしい」と話しました。
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自衛隊の住民監視の違法性確定 国が上告断念、賠償へ
2016年2月17日 00時27分 東京新聞 http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2016021601002331.html 自衛隊の情報保全隊にイラク派遣反対活動を監視された東北地方の住民が国に損害賠償などを求めた訴訟で、公表していない本名や勤務先の情報収集はプライバシー侵害で違法だと認定し、男性1人に10万円を賠償するよう国に命じた仙台高裁判決に対し、防衛省は16日、上告を断念することを明らかにした。 この男性も上告していないため、上告期限の17日午前0時で、自衛隊の監視行為の違法性を認めた判決が確定した。 防衛省は「主張の一部について裁判所の理解が得られなかったが、内容を慎重に検討した結果、上告しないことにした」とのコメントを出した。(共同)
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自民、参院選で改憲争点化 16年運動方針固める
2016年2月17日 02時00分 東京新聞 http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2016021601002337.html 自民党の2016年運動方針の原案が16日、判明した。憲法改正について「参院選での訴えを通じ、国民的な議論と理解を深める」とし、夏の参院選で主要争点に掲げる姿勢を打ち出した。 同時に「衆参両院の憲法審査会や各党との連携を図り、憲法改正原案の検討・作成を目指す」と明示した。 連立を組む公明党に加え、おおさか維新の会など改憲に前向きな野党との連携が念頭にあるとみられる。 改憲に強い意欲を示す安倍晋三首相(党総裁)の意向を反映させた格好で、参院選での改憲争点化に慎重な参院側からの反発も予想される。党内調整を経て最終案を近くまとめ、3月13日の党大会で正式決定する。(共同)
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参考資料
池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説 PART1/3
http://www.dailymotion.com/video/x3rskqr
池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説 PART2/3
http://www.dailymotion.com/video/x3rsmic
池上彰 緊急スペシャル!! 160212 戦争と軍需産業を徹底解説 PART3/3
http://www.dailymotion.com/video/x3rsp8t
当方注:
かなり長時間かかりますが、一つの見識として、視聴されることをお勧めします。
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ひき逃げ事件で女性を誤送検=容疑者2人逮捕、謝罪-熊本県警
(2016/02/16-22:32)2016/02/16-22:32 JIJICOM
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2016021600903
熊本県警は16日、2012年に同県玉名市で起きたひき逃げ事件をめぐり、同市の30代女性を容疑者として誤って書類送検していたと発表した。
県警は同日、被害者を装って保険金約170万円を損害保険会社から詐取したとして、詐欺容疑で男2人を逮捕。罰金刑が確定した女性に謝罪したことも明らかにした。
逮捕されたのは、自動車整備業の村上優一容疑者(39)=熊本市中央区神水本町、別の詐欺罪で公判中=と、自称自動車整備業の西山徹容疑者(39)=熊本県宇土市松原町=。
県警によると、村上容疑者らは12年11月、この女性の乗用車にひき逃げされたとうその通報をした。女性は13年1月、自動車運転過失傷害容疑で書類送検され、20万円の罰金刑が確定した。
昨年9月、村上容疑者が別の詐欺事件の容疑者として福岡県警に逮捕され、これを機に熊本県警が再捜査した結果、うその通報だったことが発覚したという。
当方感想:
こんなこと許されるの?
これでは、だれでも「犯罪者」にされることとなる。
警察の杜撰な「書類送検」、検察にも問題があろう。
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos! 2016 February 16 Star Forming Region S106(星形成領域 S106)
Image Credit: NASA, ESA, Hubble Legacy Archive; Processed & Copyright: Brandon Pimenta
説明: 巨大な星 IRS 4 羽が広がり始めています。約 100,000 年前に生まれた、この生まれたばかりの星からうちストリーミング素材はシャープレス 2-106 星雲 (S106) 紹介と呼ばれる星雲を形成しています。 塵とガス赤外線ソース 4 (IRS 4)、目に見えるイメージの中心に近い茶色で周回の大容量のディスクは星雲に砂時計や蝶の形をしています。 IRS 4 近く S106 ガス IRS 4 どころかほこり中心星からの光を反映しているので反射星雲として機能し、イオン化した光を発する輝線星雲として機能します。 S106 の最近の赤外線画像の詳細な検査では、何百もの低質量の褐色矮星星雲のガスに潜んでいるを明らかにします。S106 約 2 光年にわたるし、白鳥 (白鳥座) の方角に向かって離れて約 2000 光年にあります。
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妻純子の状況:
サチレーション100、ハートレート90±10、体温36.7℃で安定中。
血糖値122。他は、変化なし。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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