@hosinoojisan福島第一原発 ２号機の底に核燃料の大部分が残留か
大激戦のまま最終盤 市民と野党 共闘の力最後まで
公的年金、運用損5.3兆円 将来に不安残す 15年度
中心に東電労組 鳥越氏の支援拒む連合東京のご都合主義
東京都知事選、激戦状況であり、小池氏と鳥越氏が、デッドヒート状況にあると言っていいだろう。
あと一日、最後の最後まで、鳥越氏勝利めざして頑張りたいものだ。
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GRIFによる株式投資で、８兆円の「損失」を出したようである。
国内債券によって、２兆円強の「利益」を出したことで、最終的には５．３兆円の「損失」を招いた。
株式投資に危険性は、当初からわかっていたのだが、安倍政権は、今後とも「株式」投資に重点化する方向を示している。
ハイリスク ハイリターンと言う言葉があるが、現状では、世界経済の封透明さから、更なる損失を招くこととなろう。
直ちに、株式投資重点化方式を改めるべきと提言しておきたい。
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福島原発のデブリ問題、楽観的な「調査結果」が発表されているが、高濃度汚染水問題が何を意味するか明らかにされていない。
ステンレス原子炉に亀裂等が生じて、デブリが原子炉外に溶出している事実を捨象するわけにはいかない。
依然として、厳しい状況が続いていると、強く主張しておきたい。
以上、雑感。
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福島第一原発 ２号機の底に核燃料の大部分が残留か
（7月28日18時13分）NHK http://www3.nhk.or.jp/news/genpatsu-fukushima/20160728/1813_zanryuu.html 東京電力福島第一原子力発電所の事故で核燃料が溶け落ちた２号機について、内部を透視する調査で得られた画像が公表され、核燃料の大部分が原子炉の底の部分に残っている可能性が高いことが分かりました。東京電力は核燃料のある場所を知る具体的な手がかりだとして、取り出しに向けた調査を進めることにしています。
福島第一原発の事故で溶け落ちた核燃料を取り出すには、その位置を把握することが重要ですが、放射線量が高く人が近づけないため、東京電力と高エネルギー加速器研究機構などはさまざまな物質を通り抜ける性質がある「ミューオン」と呼ばれる素粒子を使って、原子炉の内部をレントゲン写真のように透視する調査を行ってきました。
このうち２８日公表された２号機の調査結果の画像には、原子炉の底に大きな黒い影が映っていました。素粒子を使った調査ではウランのような重い金属があると黒い影が映し出されるため、東京電力は溶け落ちて炉内の構造物と混ざり合った核燃料の大部分が原子炉の底にたまっていて、その量は１６０トンに及ぶとみています。核燃料の一部は本来の位置の原子炉の中心部付近にもとどまっているとみられるということです。
溶け落ちた核燃料とみられる影が捉えられたのは初めてで、東京電力は核燃料のある場所を知る具体的な手がかりだとして、今後どう取り出すか、調査を進めることにしています。
廃炉と事故の検証に意義
メルトダウンを起こした３基のなかでも大量の放射性物質を放出したとされる２号機で、溶け落ちた核燃料の姿が透視による画像という形で初めて捉えられました。
２号機の原子炉の底に多くの核燃料が残っていることを示す今回の結果は、廃炉と事故の検証という２つの点で大きな意義があります。
まず、核燃料がどこにあるかは、廃炉に向けた最大の難関とされる溶け落ちた核燃料をどう取り出すかに大きく影響します。
アメリカのスリーマイル島原発の事故では、溶け落ちた核燃料はすべて原子炉の中にとどまったため、ここを水で満たしたうえで原子炉の真上から核燃料を取り出しました。水には放射線を遮る効果があるからです。
福島第一原発２号機の場合、原子炉が損傷して水漏れが起きているため、水で満たすのは簡単ではありませんが、この方法をとるには多くの核燃料が原子炉に残っているほうが有利といえます。
国や東京電力は原子炉を突き破って、その下の格納容器に達した核燃料がどの程度あるのかを調べるために、今年度中に格納容器の内部にロボットを入れて調査したうえで、来年の夏ごろまでに核燃料の取り出し方針を決めることにしています。
もう一つは、福島第一原発の事故の検証です。２号機は事故から３日間、非常用の冷却装置が機能していましたが、機能が失われた３月１４日に危機的な状況に陥りました。
このため、原子炉の核燃料を冷やそうと消防車を使って外から水を入れる「消防注水」が行われましたが、今回の調査結果はある程度の冷却ができていたことを示しています。
その一方で、２号機からは３基のなかでも大量の放射性物質が放出されたとみられています。冷却が比較的長く続けられたのに、なぜ大量放出に至ったのか、この謎の解明に今回の調査結果がどのような意味を持つのか、今後の分析が注目されます。
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西部ガス、火力発電所着工先送り 売電交渉難航で
2016年7月29日11時33分 朝日新聞 http://www.asahi.com/articles/ASJ7X5TRMJ7XTIPE020.html
火力発電所予定地
西部ガスは２８日、北九州市若松区に計画中の液化天然ガス（ＬＮＧ）火力発電所の着工を先送りすると発表した。運転開始は２０２０年度だったが、今後のメドは立っていない。計画当時と電力供給の環境が変わり、売電先であてにしていた九州電力や新電力との交渉が進んでいないためだ。 「天然ガスの火力発電が本当にやっていけるかが、一番の大事な判断材料。現時点ではなかなか見通せなかった」。酒見俊夫社長は２８日の会見で、同社初の火力発電所建設を先送りする理由をこう語った。 計画では１８年度に着工し、２０年度に出力４０万キロワット級の１基を稼働。２６年度までに計４基、１６０万キロワットの発電所を建設する予定だった。実現すれば、九州電力の川内原発（鹿児島県薩摩川内市、計１７８万キロワット）に迫る規模となる。 計画表明は１４年１月。「原発… 残り：438文字／全文：785文字
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大激戦のまま最終盤 市民と野党 共闘の力最後まで
2016年7月29日(金) しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-07-29/2016072901_01_1.html 東京都知事選（３１日投票）は、野党統一の鳥越俊太郎候補と、自民、公明が推す増田寛也、自民党元衆院議員の小池百合子の３氏による大激戦・大接戦のまま最終盤に突入しました。 鳥越候補は、都民の声を聞き、暮らし・福祉優先の都政に切り替えるとともに、平和と憲法を守る東京都をつくろうと訴え。鳥越氏を支持する市民と野党は共闘の力で必ず勝ち上がろうと、対話・宣伝に奮闘しています。
（写真）鳥越俊太郎知事候補と保坂展人区長、澤地久枝さんが訴えた街頭演説＝28日、東京都世田谷区 「朝日」の世論調査（２３、２４日実施）では、都知事選に「大いに関心がある」と答えた有権者は５４％で、投票に「必ず行く」との回答は８３％に上ります。投票態度を明らかにしていない人は４割となっています。 鳥越候補が２８日に街頭演説を行った世田谷区・三軒茶屋駅前でも、若者ら通行人が次々に足を止めてビラを受けとり、聴衆の輪が広がっていきました。鳥越候補の「待機児童ゼロ」「特養待機者ゼロ」「非核都市宣言」の訴えに、共感の拍手と声援が盛んに飛び交いました。 鳥越候補は、街頭演説で都市部から島しょ部まで回り、保育園や介護事業所を視察して現場の声を聞くなど、都民の声を聞く都政の実現へ精力的に駆け回っています。 一方、増田陣営は、自民党都連の集票マシンと呼ばれる東京都各種団体協議会の「各種団体総決起大会」を２カ所で開き、締め付けを強化。また、鳥越候補に対して「売国奴」（石原慎太郎元都知事）、「東京都を『共産都政』にしてはならない」（公明党都議）などと卑劣な攻撃を行っています。 自民党との“対決ポーズ”を見せる小池陣営は、「核武装」を認めるといった“タカ派”の正体を隠し、「無党派層」の取り込みに躍起。自民党総務会長だった笹川堯（たかし）氏や自民党区議らが応援に駆けつけるもと、「自民党とたたかっているわけじゃなく、都連の一部とたたかっている」と本音を漏らしています。 鳥越候補を必ず知事に押し上げようと、野党と市民による共同街頭宣伝が区市単位でも開かれ、共闘の力を発揮しています。 さらに、市民ボランティアや各党の支部・後援会に加え、「勝手連」が多くの区市でつくられ、担い手が広がっています。
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公的年金、運用損5.3兆円 将来に不安残す 15年度
http://www.nikkei.com/article/DGXLASGC29H1B_Z20C16A7EE8000/?dg=1 年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は29日、公的年金の2015年度の運用実績が５兆3098億円の赤字になったと発表した。５年ぶりに運用資産額が減った。円高や株安が響き、国内株式などの評価損が膨らんだ。短期的には給付への影響は出ないが、将来に不安を残す結果となった。
- 2016/7/29 23:08 日経新聞
15年度末の運用資産は約134兆７千億円で運用利回りは3.81％のマイナスだった。ＧＰＩＦの高橋則広理事長は記者会見で「実績は謙虚に受け止めたい」と語った。 大きく影響したのが円高と株安だ。世界的な景気不安から円相場は対ドルで７円強値上がりし、日経平均株価は2400円以上下落した。 ＧＰＩＦが2014年10月末に実施した運用改革も、評価損の増加につながった。 各資産の構成割合を定める基本ポートフォリオにおける国内外の株式の割合をそれまでの２倍の計50％に拡大した結果、株価の変動の影響をより受けやすくなった。国内外の株式で７兆円弱の評価損を出した一方で、国内債は債券価格の上昇を受けて２兆円の評価益を出した。 ３月末時点の運用資産に占める株式の比率は国内株と外国株を合わせて44％で、買いの余力はまだある。野村証券の西川昌宏チーフ財政アナリストの試算によると、ＧＰＩＦの７月28日時点の国内株式の購入余力は５兆円強に及ぶという。 赤字が膨らんでも、ひとまず年金給付には影響が出ない。 ＧＰＩＦが運用する資産は国民が納めた保険料のうち、年金給付に回されずに余った分を積み立てたものだ。年金給付の財源は保険料収入と国庫負担で９割程度をまかない、積立金から得られる財源で充当するのは１割程度にとどまる。 こうした事情や多額の積立金を理由に、政府は一時的に大幅な評価損が出ても年金給付に影響は出ないと説明する。ただ「運用利回りが想定を大幅に下回れば、保険料の引き上げなどにつながる可能性はある」（西川氏）との指摘もある。
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石原「厚化粧」発言で女性離れ深刻 増田寛也氏は完敗危機
2016年7月29日 日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/186680
石原発言に増田陣営は真っ青（Ｃ）日刊ゲンダイ 拡大する
自民党が担ぐ増田寛也元総務相（６４）が真っ青になっている。世論調査では、小池百合子元防衛相（６４）に僅差の２位につけており、終盤で逆転を狙っていたのだが、思わぬ形で味方から足を引っ張られてしまったのだ。
問題となっているのは、２６日に増田氏の応援に訪れた石原慎太郎元都知事（８３）の発言。小池に対して「大年増の厚化粧がいるんだな」「やっぱり厚化粧の女に任せるわけにはいかない」と罵倒した。慎太郎としてはリップサービスのつもりだったかもしれないが、この“厚化粧発言”が、想像以上の逆風になっているのだという。
「石原氏の発言に、自民党を支持する女性たちがカンカンになっているんです。増田陣営としては選挙戦残り３日、組織をガッチリ固める作戦でした。小池に流れている自民支持層の票を取り戻そうとしていた。街頭演説に力を入れるのではなく、『個人演説会』に国会議員、都議、区議を投入し、保守票を固めるつもりでした。でも、このままでは人が集まるかどうか。完全に計算が狂ってしまった」（自民党関係者）
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中心に東電労組 鳥越氏の支援拒む連合東京のご都合主義
2016年7月28日 日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/186503
非核都市宣言を提案した鳥越氏（Ｃ）日刊ゲンダイ 拡大する
鳥越俊太郎氏（７６）の苦戦の理由のひとつに挙げられているのが、連合東京が「自主投票」を決め、支援を拒んでいることだ。民進党最大の支援団体がなぜ？――と不思議に思うだろうが、理由は簡単。鳥越氏の主張が、自分たちの立場を危うくするからにほかならない。
非核都市宣言を提案した鳥越氏に対し、連合の有力メンバーは「電力総連」。電力会社の労働組合の連合体で、中心には東電労組がいる。もちろん原発推進派だ。
ホンネは、核武装を主張する小池百合子氏や元東電社外取締役の増田寛也氏を支援したいところだろう。ジャーナリストの横田一氏がこう言う。
「連合は参院選の時から“変な”動きをしていました。中国電力の影響力が強い山口選挙区では、野党統一候補を推薦せず。神奈川選挙区でも、同じ民進党推薦にもかかわらず、脱原発を掲げる真山勇一氏ではなく、もう一人の金子洋一氏を応援するという“差別的”な対応を取ってきた。
今回の都知事選も、反原発の古賀茂明氏の名前が野党統一候補に挙がった時点で、民進党に対し増田氏支援をちらつかせています」
■候補者以外は皆、原発推進
前回の都知事選でも連合東京は、当時の民主党が支援した細川護熙氏（原発の即時廃止を主張）ではなく、舛添要一氏を支援。結果はこのザマだ。連合東京が先月１６日付で出した談話では、自らの舛添氏支持の正当性を訴える一方で、今回の舛添氏のカネの問題は許せず、今後は民進党と連携していくと宣言。
しかし、今月１４日付の談話では「特定の候補者を支援することは、与野党の対決姿勢を助長することとなり、妥当ではない」と“言い訳”している。要は、主義主張なんてものはなく、ご都合主義なだけなのだ。
「野党共闘が実現した参院選の１人区では善戦していて、都知事選はこの勢いに“弾み”をつける大切な選挙。しかし、このままでは上げ潮ムードに水を差すだけです。連合に対し、ビシッと言うことができない民進党執行部の責任も重い」（横田一氏）
仮に鳥越氏が敗れれば、世間の“連合離れ”が加速するだけだ。
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年金運用損失5.3兆円 15年度、株重視響き5年ぶり
2016/7/29 02:00 共同通信 http://this.kiji.is/131441209016500227?c=39546741839462401 公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の2015年度の運用損失が約5兆3千億円だったことが28日、分かった。 GPIFは14年10月に株式の運用割合を増やしており、昨夏や年明けからの株価下落が響き、5年ぶりの赤字となった。損失額はリーマン・ショックを受けた08年度より後では最大。GPIFが29日に発表する。 政府とGPIFは、市場運用を始めた01年度から累積では約45兆円の運用益を確保していることを強調。「年金積立金は長期的な視点で運用しており、短期的な変動にとらわれるべきではない」としている。
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甘利氏元秘書の不起訴不当 再捜査へ、本人は不問に
2016/7/29 20:09 共同通信 http://this.kiji.is/131658571566843380?c=39546741839462401
甘利明・前経済再生相
甘利明前経済再生担当相（66）らの現金授受問題で、あっせん利得処罰法違反容疑などで告発され、東京地検特捜部が不起訴処分とした甘利氏の元秘書2人について、東京第4検察審査会は29日、あっせん行為の謝礼で現金を受領したとして、不起訴を「不当」とする議決を公表した。別に現金を受け取り不起訴となった甘利氏本人は「不起訴相当」とした。議決は20日付。
甘利氏が刑事責任を問われる可能性はなくなった。特捜部は元秘書2人への再捜査を始めるが、判断を覆さなかった場合は検審の再審査には進まず、強制起訴されることはない。
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【生理】アポロ宇宙船飛行士の死因は心血管疾患が多い
2016年7月28日 Scientific Reports http://www.natureasia.com/ja-jp/srep/pr-highlights/10816
Physiology: An increased risk of cardiovascular disease in Apollo astronauts
アポロ計画の宇宙飛行士の心血管疾患（CVD）の発症リスクが地球低軌道（LEO）を周回飛行したことのある宇宙飛行士や軌道周回飛行をしたことのない宇宙飛行士より高いことを示唆する論文が掲載される。このテーマについて初めて行われた今回の研究で得られた知見は、地球を保護する磁気圏を越えた宇宙飛行にとって重要な意味を持つ可能性がある。 有人宇宙飛行は、アポロ計画の月ミッションの場合を除き、地球磁場によって宇宙放射線から保護されている地球低軌道の周回飛行に限られていた。このような条件下では、地球低軌道でのミッションや月への短期ミッションによって宇宙飛行士の心血管疾患の長期的リスクが高くなることはないと大まかに考えられていた。 今回、Michael Delpたちは、7人のアポロ宇宙船飛行士の死因と宇宙飛行を行ったことのある宇宙飛行士（35人）と宇宙飛行を行ったことのない宇宙飛行士（35人）の死因を比較して、地球の磁気圏を越えた宇宙飛行が宇宙飛行士の健康に与える影響を調べた。 その結果、アポロ宇宙船飛行士の死因において心血管疾患が占める割合が、宇宙飛行をしたことのない宇宙飛行士と地球低軌道の周回飛行をしたことのある宇宙飛行士のそれぞれ約5倍の高さだったことが判明した。 こうした新知見の機構的基盤を検証するため、Delpたちは、44匹の雄のマウスを使って一連の実験を行い、模擬無重力と宇宙空間並みの放射線照射が血管系に及ぼす長期 的影響を調べた。この実験の結果は、血管系に生じる影響は放射線被ばくの結果であり、放射線と無重力の相互作用によるものではないことを示唆している。 また、Delpたちは、宇宙放射線による血管内皮細胞の損傷が宇宙飛行士の心血管疾患発症の主たる原因になっている可能性があると考えている。
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos! 2016 July 29
Blue Danube Analemma（青きドナウのアナレンマ⇒太陽・・・ブダペスト、ハンガリー）Image Credit & Copyright: György Soponyai
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妻純子の状況：
サチレーション１００、ハートレート８５±１０、体温３７．３℃で安定中。
入浴、ストマ交換。
他は、変化なし。
エアコン１台、極端な能力低減。クリーニングを依頼した。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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