東京都知事選大激戦 鳥越勝利へ緊急に訴えます ※横浜で、憲法違反の「検閲」が復活！ 市民団体の紹介文、横浜・栄区が無断書き換え ※ＷＴＯ脱退も辞さず＝米ＴＶインタビューに－トランプ氏

@hosinoojisan

東京都知事選大激戦　鳥越勝利へ緊急に訴えます

横浜で、憲法違反の「検閲」が復活！ 市民団体の紹介文、横浜・栄区が無断書き換え　

ＷＴＯ脱退も辞さず＝米ＴＶインタビューに－トランプ氏



東京都知事選、大手マスメディアは、「一斉」に、自民党関連候補（小池、増田）の優位を報道し始めた。

これは、優位に立った野党共闘候補の鳥越氏を貶める『卑劣な』やり方と言えよう。

物理的には、如何に「無党派層」が多くとも、自民党政治に「NO」の意見が強いからである。

安倍政権によるマスメディア懐柔策によって、国論を誘導する姿勢は、トルコのエルドアン並である。

独裁政権に手を貸すマスメディアに対して何らかの対応を取るべきと言っておきたい。

マスメディア関係者には、歴史が、特別な責任を追及することとなろう。

－－－

横浜で、安倍政権の前触れ的問題が発生している。

「検閲」である。

個人・あるいは、団体の意向を、「行政」の意向に沿うよう「検閲して『改竄』」したのである。

こんなことは許してはならない。

以上、雑感。



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愛媛、伊方再稼働反対を訴え　原発近くで抗議集会

2016/7/24 17:54　共同通信 http://this.kiji.is/129867972472029189?c=39546741839462401
四国電力伊方原発周辺で、「再稼働反対」などと抗議する人たち＝24日午後、愛媛県伊方町
　再稼働が8月にも予定される愛媛県伊方町の四国電力伊方原発3号機近くで、全国から集まった約700人が24日、抗議集会を開き、「再稼働反対」などと声を上げた。
　集会は原発周辺の路上で開かれ、「発電に核を使うな」と書いたのぼりを持った人らが詰め掛けた。参加したルポライターの鎌田慧さんが「伊方原発でもし事故があったら瀬戸内海一帯が汚染される」と批判し「原発をなくすために頑張っていこう」と呼び掛けた。 　参加者はその後、原発のゲート前に徒歩やバスで移動。原発の方を向き「反対の声を無視して再稼働するのは許せない」と訴えた。

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横浜で、憲法違反の「検閲」が復活！

市民団体の紹介文、横浜・栄区が無断書き換え　「原発のない社会」→「再生エネ社会」

2016年7月24日 東京新聞　朝刊 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201607/CK2016072402000138.html 　今年三月、横浜市栄区の市民団体が区が枠を持つ地域紙に「原発のない社会を目指す」などと寄稿した文章が、区によって「再生可能エネルギー社会を目指す」などと書き換えられていたことが分かった。区は「特定の主張を排除する意図はない」とするが、市民団体は「脱原発と再生可能エネルギーの普及は全然違う。存在意義を否定された」と、経緯の説明と再発防止を求めている。　（志村彰太） 　団体は、二〇一一年十月結成の「ぶんぶんトークの会」。横浜市が運営する市民活動支援施設「ぷらっと栄」で、脱原発映画の上映会や勉強会をしている。 　区などによると、トークの会は今年一月、新聞折り込みなどで配達される地域紙「タウンニュース栄区版」のサークル紹介コーナーへの掲載を区に打診された。掲載依頼書の「活動紹介等」の欄に「原発のない社会の実現」といった文章を記し、メールで送った。 　その後、区から問い合わせはなかったが、三月に掲載された紙面では原発の部分が「再生可能エネルギー社会の実現」に変えられ、「『憲法カフェ』などのイベントも行いました」との記述も削除された。依頼書には「原文のまま掲載されるものではありません」といった注意書きがあり、区は、ぷらっと栄の臨時職員が上司と相談して書き換えたとしている。 　栄区は昨年六月に発行した市民向けの別の冊子でトークの会の紹介文を掲載した際も、「脱原発に向けてあらゆる方法を勉強し話し合い行動する会」との記述を、「再生可能エネルギー社会を実現するための学習会」と書き換えた。メンバーの集合写真からは「再稼働やめて！！」と書いたプラカードがカットされた。 　この時は、事前に職員からトークの会に連絡があった。メンバーの常石登志子さん（７０）によると、職員から「受け入れられやすくするため、脱原発の言葉を書き換えては」と勧められた。「脱原発はまずいと暗に言われた気がして承諾した。ぷらっと栄との関係が壊れたら、活動しにくくなることも考えた」と話す。 　今回の書き換えについて同じくメンバーの岸本正治さん（６５）は「内容を変えるなら毎回相談すべきだ。趣旨を変えるなんてだまし討ちだ」と訴えている。 　栄区地域振興課の早乙女誠一郎課長は昨年の書き換えについて「分かりやすく紹介するため。書き換えを勧めたのは職員の判断」と説明。今年分については「昨年の原稿とそろえて『再生可能エネルギー』とし、憲法カフェの記述は字数調整で削った。原文掲載しないとの注意書きを付けており、責任を持って仕上げる考えだった」としている。

◆明らかに検閲

　＜戦前戦中の言論統制に詳しい静岡県立大名誉教授、前坂俊之さんの話＞　脱原発と再生可能エネルギーの普及では、意味が全く異なる。内容を大きく変えており、明らかに検閲だ。国の方針に反することを載せて、クレームが来るのを恐れたのだろうが、内容まで変えてしまう書き換えをする権限はない。

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ASEAN南シナ海巡り協議難航　共同声明は持ち越し　

2016/7/24 20:36　共同通信 http://this.kiji.is/129854766352302082?c=39546741839462401
ASEANの外相会議で握手する各国の外相ら。左から2人目はミャンマーのアウン・サン・スー・チー国家顧問兼外相＝24日、ラオス・ビエンチャン（共同）
　【ビエンチャン共同】ラオスの首都ビエンチャンで24日、南シナ海のほぼ全域で中国が主張する主権を否定した仲裁裁判所の判断後、初めて東南アジア諸国連合（ASEAN）外相会議が開かれた。中国による軍事拠点化への懸念などを共同声明に盛り込めるかが焦点だが、親中国派のカンボジアの反対などで難航し、声明の取りまとめは25日以降に持ち越された。
　外相会議終了後も事務方による協議が続行。ASEANは多数決ではなく全会一致が原則のため、2012年に南シナ海問題を巡り妥結できず、共同声明発表が初めて見送られた事態の再現も懸念されている。

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ＷＴＯ脱退も辞さず＝米ＴＶインタビューに－トランプ氏

（2016/07/25-01:02）JIJICOM
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016072500011&g=int

　【ワシントン時事】米大統領選の共和党候補で実業家のドナルド・トランプ氏（７０）は２４日放送された米ＮＢＣテレビのインタビューで、世界貿易機関（ＷＴＯ）から米国が脱退する選択肢もあり得るとの考えを示した。
　トランプ氏はかねて、米製造業がメキシコなど外国に工場を移転することについて、雇用を奪うとして非難している。インタビューの中で米企業が国外工場から製品を米国へ輸出する場合、懲罰的な関税を課すと主張。記者がＷＴＯの規定に反する可能性を指摘すると、トランプ氏は「構わない。再交渉するか、脱退する」と述べた。

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ロシア 厳しい条件付きで五輪出場へ ＩＯＣ理事会決定

7月24日 23時12分　NHK http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160724/k10010607071000.html?utm_int=news_contents_news-main_001 動画を再生する ロシアが国家主導で組織的なドーピングを行っていたとするＷＡＤＡ＝世界アンチドーピング機構の報告を受けて、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は２４日、緊急理事会を開き、ロシア選手団について、厳しい条件付きでリオデジャネイロオリンピック出場を認めることを決めました。開幕まで１０日余り、今後は、短期間でどのようにして出場選手を決めるのかが焦点になります。 ＩＯＣは、日本時間の２４日午後７時から電話による緊急理事会を開き、この中でロシア選手に対する対処や制裁について協議し、２４日午後１１時すぎに声明を発表しました。この中でＩＯＣは、一定の厳しい条件をクリアした選手に限り、ロシア選手団としてリオデジャネイロオリンピックへの出場を認めました。
その条件については、ロシア国内でのドーピング検査に加えて国外で受けた信頼性のある検査で問題がなかった場合や、陸上以外の２７の国際競技団体が独自のルールで出場を認めた場合、さらに、過去に一度もドーピングで処分を受けていない場合などとしています。
一方、陸上については、すでに国際陸上競技連盟が出場を認めないとしていて、今回の決定を踏まえても出場はできません。
オリンピック開幕まで１０日余り、今後は、各競技団体が短期間でどのようにして出場選手を決めるのかが焦点になります。
また、ＩＯＣのバッハ会長は今回の決定の理由について、「連帯責任と個人の権利のバランスを重視した」と説明していますが、ロシア以外のオリンピック委員会が相次いでロシア選手団の出場に反対の意向を示していることから、こうした声にＩＯＣがどう対応するのかも注目されます。

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ＩＯＣ、ロシアの全面除外見送り　五輪出場に厳しい条件

2016/7/25 01:15　共同通信　 http://this.kiji.is/129947766522824189?c=39546741839462401
　【ロンドン共同】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２４日、電話による緊急理事会を開き、国ぐるみのドーピング問題が発覚したロシアをリオデジャネイロ五輪から全面除外する処分は見送ることを決めた。 リオデジャネイロ五輪の選手村に掲げられているロシア国旗（中央）＝24日（共同） 出場の可否は各競技を統括する国際連盟（ＩＦ）に判断を委ね、厳しい条件を付けた。スポーツ大国との深刻な亀裂を生むリスクを回避した一方、８月５日の五輪開幕を間近に控えて出場資格を巡って混乱する可能性が出てきた。 　ＩＦがロシア選手の出場を認める上で、過去にドーピング違反歴がないことや、信用できる国外検査をクリアしていることなどの条件を付けた。

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ＩＯＣを痛烈に批判＝米反ドーピング機関〔五輪〕

（2016/07/25-01:34）JIJICOM
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016072500021&g=spo

　【ニューヨーク時事】米国反ドーピング機関（ＵＳＡＤＡ）のタイガート最高責任者は２４日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が国家主導の組織的ドーピングを指摘されたロシアの選手団をリオデジャネイロ五輪から全面排除しなかったことについて、痛烈に非難する声明を出した。同氏は「ＩＯＣは決定的なリーダーシップを発揮することを拒んだ。今回の決定は潔白な選手の権利への重大な打撃となる。ぎりぎりになって各競技団体にバトンを渡してしまったことで、利害の衝突が起きるに違いない」と問題点を指摘した。 ＩＯＣ、厳罰に二の足＝矛盾はらむ玉虫色の判断－大国ロシアとの対立避ける 　ＵＳＡＤＡはカナダの反ドーピング機関などとともに、ＩＯＣに対してロシアのリオ五輪への参加を全面禁止するようにたびたび訴えていた。

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東京都知事選大激戦　鳥越勝利へ緊急に訴えます

２０１６年７月２４日　日本共産党中央委員会　東京都委員会

2016年7月24日(日)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-07-24/2016072402_03_0.html 　東京都知事選挙は残すところ１週間となりました。 　選挙戦は、３人の有力候補者がしのぎを削る大激戦、大接戦のまま終盤をむかえました。広範な都民のなかに鳥越俊太郎候補への期待が広がる一方、週刊誌を使った事実無根の卑劣な選挙妨害などなりふり構わぬ攻撃もおこなわれています。 　今度の都知事選挙は、都民のくらしと福祉がかかっていることはもちろんですが、日本の首都のリーダーに、憲法を守る人を選ぶのか、改憲賛成の人を選ぶのかが問われています。 　日本共産党、民進党、生活の党、社民党が推薦する鳥越候補は、「人権・平和・憲法を守る東京」をかかげ、改憲の流れを止めようと全力でたたかっています。前自民党衆院議員の女性候補は、９条改悪を中心にした「自主憲法制定」を一貫して主張。「核武装の選択肢は十分ありうる」（『ＶＯＩＣＥ』２００３年３月号）などと述べ、閣僚時代には靖国参拝も繰り返した超タカ派です。元岩手県知事の候補は、憲法問題には口をつぐんでいますが、９条を壊し「国防軍」創設など危険な改憲草案を出している自民党の推薦を受けています。 　鳥越都知事を誕生させることができれば、都民のくらしと福祉の願いを実現する道が開かれるとともに、安倍政権の改憲の狙いに厳しい審判をくだすことになり、日本の政治の行方に大きな影響を与えます。 　最終盤にあたり、日本の政治と都政の転換をはかるこの歴史的チャンスをいかすために、全国のみなさんのさらなるご支援・ご協力を心からお願いします。 　●　東京にいるご家族やお知り合いに、鳥越俊太郎さんへのご支持をよびかけてください。 　●　東京に出向き、メガホン宣伝、ビラまきなどの選挙ボランティアにご協力ください。 　●　参院選に続く選挙であり、しかも突発的な資金的準備のない選挙です。募金をお寄せいただくようお願いします。

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「生前退位」報道＝京都大教授・中西寛

毎日新聞2016年7月24日　東京朝刊 http://mainichi.jp/articles/20160724/ddm/002/070/057000c 中西寛・京都大教授＝森園道子撮影 もう一つの「憲法」問題　中西寛（ひろし） 　今月１０日に投開票された参院選でいわゆる改憲勢力が３分の２を超える議席を獲得し、衆議院と合わせて改憲の発議が可能になった。しかしその直後の１３日、ＮＨＫが天皇陛下の「生前退位」の意向を報じることによって、政府と国会はもう一つの「憲法」問題に直面することになった。現行の皇室典範には生前退位の規定がないので、その実行のためには皇室典範の改正ないしは特別立法が必要となるからである。

　改めて確認すると、皇室典範は明治憲法制定時に皇室に関わる諸事項を定めた規範として制定された。明治憲法が「大日本帝国は万世一系の天皇之を統治す」と定めて西洋型の立憲君主制を採用したのに対応し、日本の伝統的な天皇と西洋型立憲君主制のあり方を両立させようとした法規範であり、憲法と事実上一体の法規範であった。しかし日本国憲法制定時に国民主権制が採用され「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」とされたことに伴い、皇室典範は皇位継承に関する規定を中心に整理改正され、国会の議決の対象となる法律となった。したがって皇室典範は国会の過半数で改正されうる法律に過ぎず、法的にはその改正は「憲法」問題ではない。 　とはいえ政治的には皇室典範を単なる法律と見なすことには無理がある。極端な話、皇室典範の改廃で皇位継承者がいなくなれば、憲法に規定される象徴天皇制が無意味になってしまう。実質的には皇室典範は今日でも憲法付属規範であり、イギリスのマグナ・カルタや権利章典などと同様、形式的には法律の扱いだが、実質的には憲法と見なされる不文憲法と考えてもよいであろう。 　不文憲法の扱いには成文憲法とは異なる独特の政治的感覚が要求される。イギリスがこの点で優れた法感覚をもっていたことはつとに知られる。最近のイギリスの欧州連合（ＥＵ）脱退にも、制定憲法を前提としてきた大陸法文化とイギリスの法文化の感覚の差が底流にあったのではないかという気がしないでもない。 　しかし不文憲法として皇室典範を考える時には、幅広い歴史的知識と特段の判断力を要するだろう。そもそも明治憲法制定時の皇室典範においては、従来の天皇制の曖昧さゆえに退位した上皇による院政や幕府の介入を招いてきた過去への反省と、西洋型立憲君主制を導入したいという近代化意欲によって、天皇を男子に限り、また退位を認めず、天皇と元号を一致させる厳格な制度が導入された。しかし各国王室が相互に婚姻することで君主継承者が多数存在する西洋と異なり、日本では皇族は限られている。将来、皇位継承が困難になる可能性は明治時代から意識されていた。 　さらに日本国憲法が「象徴」という西洋にもモデルのない存在に天皇を位置づけたことで困難が増した。皇室典範は皇族のあり方に大きな影響を持つにもかかわらず、政治不介入という立場故に天皇は皇室典範の改正を求めることはできなくなった。とはいえ、政府や国会も、皇室典範の改正によって微妙に保たれている象徴天皇制に影響が及ぶことを考えると容易に手をつけることができない。 　それが故に皇室典範は不作為による「不磨の大典」となってしまった。その結果、昭和天皇が８０歳代後半になり、明らかに肉体的に衰えられてからも政府の対応は混乱し、最小限の対応で済ませようとした。典範に定められた摂政ですら置くことができなかった。そうすることは昭和天皇が回復不能の病状にあると宣言することに等しいと考えられたからである。 　今回の天皇陛下による生前退位の意向表明報道も奇妙なものである。ＮＨＫ報道によってメディアは一斉に「意向」を報じたが、宮内庁は長官以下そうした意向を否定している。それではＮＨＫ報道は誤報かと言えばそのような非難はなく、宮内庁の否定は天皇による政治介入との批判を回避するための発言だと解説されるが、メディアの説明は歯切れが悪い。 　いずれにせよ、昭和天皇の最期を間近で経験した天皇陛下が、８０歳代前半のうちに生前退位の可能性を提起したとしても自然であり、真剣に受けとめられるべきである。後は政府及び国会議員が歴史に恥じない政治的判断力を示すことに期待することになる。＝ 毎週日曜日に掲載

☆☆☆参考

天皇陛下の生前退位「認めるべき」77％　本社世論調査［有料会員限定］

24日 22:00　日経新聞 http://www.nikkei.com/ 　日本経済新聞社の世論調査で、天皇陛下が存命中に天皇の位を譲る「生前退位」について聞いた。憲法は天皇の政治的な活動を認めていないが、陛下が生前退位の意向を示され…続き

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2016 July 24 M2-9: Wings of a Butterfly Nebula（M2-9：バタフライ星雲の翼⇒惑星状星雲）

Image Credit: Hubble Legacy Archive, NASA, ESA - Processing: Judy Schmidt

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妻純子の状況：

サチレーション１００、ハートレート８５±１０、体温３６．９℃で安定中。

他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・