@hosinoojisanセシウム、最高値の１２倍 福島第１
原発 国民負担続く 電力会社を優遇、収益保証
消費税１０％ 先送り実施でなくきっぱり中止を
バケの皮がはがれた塩崎厚労相の無能
福島第一の海岸寄りの井戸、倍々ゲームのように、深刻な、汚染実態が明らかになってきたようである。
これはもう、東電の発表を鵜呑みにするのでなく、メルトダウンの影響？と疑って掛った方が良さそうである。
事は深刻であるにも拘らず、ＩＡＥＡや日本政府は、そして大手マスメディアは、真実を隠しているようである。
このまま放置すれば、あの水俣病のような深刻な事態を招きかねない。
心ある原発関連学者の皆さん方に、真実を公表する努力を強めてもらいたいものである。
以上、雑感。
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セシウム、最高値の１２倍 福島第１
2014年11月14日金曜日 河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201411/20141114_63031.html
東京電力は１３日、福島第１原発１、２号機海側の護岸にあるくみ上げ用井戸の地下水から、放射性セシウム１３７が１リットル当たり３０００ベクレルの濃度で検出されたと発表した。
１０日に採取した水の９ベクレルを大幅に上回り、９月に記録した過去最高値の１２倍となった。
地下水は１３日に採取。セシウム１３４は９２０ベクレル、マンガン５４は１１０ベクレルで、ともに過去最高値の８倍、２倍となった。
東電によると、工事のため、日量約１００トンだったくみ上げ量を１０分の１以下に減らしたことが影響している可能性があるという。
当方注：
発表される毎に高濃度になると言う事は、メルトダウンの影響で、それぞれの高濃度汚染物質が、地下水に流入していると見た方が良さそうである。
このことは、少なくとも、原発周辺海域の海水が、高濃度化していることを示していると言ってよいのでは？
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原発 国民負担続く 電力会社を優遇、収益保証
2014年11月14日 朝刊 経済産業省は十三日、原子力政策について話し合う有識者会議「原子力小委員会」で、今後の議論の方向性を示す「中間整理」の素案を提示した。原発を持つ電力会社の収益を保証したり、廃炉にする場合の損失計上についての優遇策などを盛り込んだ。 事故が起きた場合の国と電力会社の責任をあいまいにしたまま国民負担につながる議論が着々と進んでおり、委員からは反対の意見も上がった。 （吉田通夫） 委員会は年内に「中間整理」をまとめ、年明けから優遇策の制度設計を議論する。 素案は原発事業者の「損益を平準化する」措置を導入すると明記、参考に英国の制度を挙げた。国と電力事業者が原発の設置、運営などの費用を基に電気の基準価格を決定。想定より高い利益が生じた場合は国に納めるが、損失が生じると電気料金に上乗せして回収、収益を保証する仕組み。二〇一八～二〇年をめどに始まる電力料金の完全自由化後も電力会社が利益を確保しやすくする狙いだ。 また、現在の原発は、古くても廃炉費用を積み立て終わっていないケースが多く、廃炉を決めた場合に電力会社に巨額の損失や費用負担が生じる。このため廃炉費用を一定期間かけて損失計上できる会計の優遇措置などを検討する。 実現のめどが立たずに国民負担が増え続けている核燃料サイクル（再利用）計画や、高速増殖原型炉「もんじゅ」の実用化を目指す方針も盛り込んだ。委員で原子力資料情報室の伴英幸共同代表は「（電気）利用者の負担が増えないようにすべきだ」と求めた。 一方、事故が起きた場合の国と電力会社の賠償責任については国会が約束した原子力損害賠償法の見直し期限を二年以上過ぎているものの、素案では「ほかの省庁が所管する事項」とするにとどめた。 委員を務める吉岡斉（ひとし）九州大教授は「事故前の原子力政策と九割変わっていない」と批判した。
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原発賠償、飯舘の半数申し立て 「自然豊かな村壊された」
2014/11/14 18:20 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201411/CN2014111401001784.html
飯舘村民救済申立団の報告集会であいさつする救済弁護団の河合弘之共同代表（右から２人目）＝１４日午後、参院議員会館 東京電力福島第１原発事故で全村避難が続く福島県飯舘村の人口の半数近くに当たる２８３７人が１４日「自然豊かな村が放射性物質で汚染され生活基盤が壊された」として、慰謝料など賠償の増額を求め、原子力損害賠償紛争解決センターに裁判外紛争解決手続き（ＡＤＲ）を申し立てた。 飯舘村は役場が第１原発の北西約４０キロに位置し、２０１１年４月に全域が計画的避難区域に指定された。人口６３２５人のうち２８３７人がＡＤＲに参加した。 事故前の村の生活が壊れされたことへの慰謝料（１人２千万円）、現在支払われている月額１０万円の慰謝料を３５万円に増額することなどを求める。
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＜大間原発＞安全審査、長期化の可能性
2014年11月14日金曜日 河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201411/20141114_23016.html
新工程などを説明する電源開発の北村社長（中央）＝大間町役場
電源開発（Ｊパワー）が２０２１年度の運転開始を目指すとした大間原発（青森県大間町）。全炉心でプルトニウム・ウラン混合酸化物（ＭＯＸ）燃料を使える世界初の設計だけに、原子力規制委員会の安全審査にかかる期間が読み切れない上、核燃料サイクル政策の行方にも影響される。１３日の地元への説明で稼働に向けた一歩を踏み出したことになるが、先行きは不透明だ。
「審査期間が１年という見通しに甘さはないのか」。出席した大間町議会の特別委員会で出た町議からの指摘に対し、北村雅良社長は「あくまでも期待、希望だ」と繰り返した。
同原発の審査に関して、規制委の田中俊一委員長は１２日の記者会見で「フルＭＯＸは世界でも実例がなく、相当慎重に評価することになる」と述べ、これまでの原発の安全審査よりも時間がかかる可能性を示唆した。
安全審査を終えても、国から工事計画変更認可を得る手続きや使用前検査といったハードルがあり、運転開始までの道のりは平たんではない。
同原発は、国の核燃料サイクルの一翼を担う政策的な性格を併せ持つ。青森県六ケ所村の使用済み核燃料再処理工場の操業開始が先延ばしになるなど、サイクル政策の先行きが見通せない中で、同原発の位置付けも明確さを欠いたままだ。
地元の首長からは「第一歩を踏み出す準備ができたことを歓迎したい」（金沢満春大間町長）、「（運転開始が）延びることはあっても早まることはないだろう。見守っていくしかない」（飯田浩一風間浦村長）などの声が上がった。
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【 鎌田實さんインタビュー 上】 優しい県民性大事に 周囲に尽くした被災者 （２０１４年１１月１４日 福島民友ニュース） http://www.minyu-net.com/osusume/daisinsai/kamata/141114/news.htmlかまた・みのる 東京都出身。東京医科歯科大医学部卒。長野県の諏訪中央病院に赴任し「健康づくり運動」を推進した。チェルノブイリ原発事故の被災者支援やイラクの難民支援にも従事。現在は同病院名誉院長。「がんばらない」（集英社文庫）などベストセラー多数。６６歳。 近著「１％の力」で「１％は誰かのために生きよう」と説いた鎌田實さんは震災、原発事故後の本県でその精神を実践する人に出会った経験を語り、「優しい県民性を大事にしてほしい」と県民に語り掛けた。福島民友新聞社が行ったインタビューの内容を３回に分けて紹介する。
―「１％の力」を世に出すに至った時代認識を聞かせてください。
「２０世紀は日本が『頑張った世紀』でした。しかし、２１世紀は『一方的に頑張るだけではこの国は良くならない』『人生には頑張れない時期もあり、頑張らないことも大事』と考え、自著の『がんばらない』を世に出しました。あれから１４年たち、もっと積極的に誰かのために生きないと、この国は駄目になるんじゃないかと考えるようになりました」
―震災、原発事故直後から南相馬市などに救援に入り、今も支援を続けています。活動の中で印象に残ったことは。
「チェルノブイリ原発事故の被災地への支援を長年続けていることもあり、自分の役割と思って福島に入りました。体育館などが避難所となっていた震災直後、原発２０キロ圏内などからの避難者２０～３０人を、１カ月にわたり自宅で面倒をみている人が南相馬市にいました。自分が被災者であっても、ちょっと余裕のある人は、自分よりも困っている人たちのために行動していました。そういうあったかい姿を見たことが、僕が福島に通い続ける原動力になっています」
―「１％の力」では、会津若松市であった講演後のサイン会でのエピソードが紹介されています。
「『がんばらない』を手にした、ある女性から『サインしてください。娘の仏壇に供えます』と言われました。聞くと、１７歳で白血病で亡くなった娘さんが、本を読みながら病気と闘っていたと話してくれました。娘さんは生前、親友に手紙を託していました。亡くなった後、両親は親友から手紙を受け取りました」
「『お父さん、お母さん、今まで大切に育ててくれてありがとう。病気になって不幸だって思ったこともあった。だけど今は全然不幸なんかじゃない。幸せだよ。だって、たくさんの優しさに出会えたから…』」
「自分が死んだ後、お父さんとお母さんがどれほど悲しむかを想像しながら、少しでもそれを和らげようと手紙を残しました。どんなに厳しい状況になっても、負けない生き方があると教えられました。悲しい時ほど、悲しみは相手の身になることで癒やされます。震災直後、自分も苦しいのに周囲に尽くした被災者も、そのことを分かっていたのではないでしょうか」
―「１％の力」の実践と言えますね。
「本で一番伝えたかったのは、１％でもいいから誰かのために生きてみませんかということ。３０％、４０％もとはいきませんが、みんなが１％ずつ誰かのために生きれば、世の中がうまくいくのではないかと思います。誰かのために生きるというのは、相手の身になるということです」
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民主党、みんなの党合流構想 維新にも打診、再編加速
2014/11/15 02:00 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201411/CN2014111401002151.html
民主党とみんなの党で合流構想が浮上していることが１４日、分かった。両党間で溝があった消費税再増税をめぐり民主党が凍結方針を打ち出し、合流への環境が整った。複数の党関係者が明らかにした。両党は水面下で維新の党側にも参加を打診している。安倍晋三首相は年内の衆院解散・総選挙に踏み切る方針で、自民党に対抗するには野党再編による勢力結集を加速させる必要があると判断した。 衆参両院で民主党は１１４議席、みんなの党は２０議席ある。
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消費税１０％ 先送り実施でなくきっぱり中止を 志位委員長が会見
2014年11月14日(金) しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2014-11-14/2014111401_01_1.html 日本共産党の志位和夫委員長は１３日、国会内で記者会見し、政府・与党内で消費税１０％への増税を先送りする流れが強まっていることに関して、次の見解をのべました。
（写真）記者会見する志位和夫委員長＝13日、国会内
安倍政権の経済失政
いま政府・与党内で消費税１０％への増税を先送りする流れが強まっています。この問題にかかわって、二つの点を強調しておきたい。 一つは、（増税の先送りは）安倍政権の経済失政を自ら認めることになるということです。いまの景気悪化は、決して自然現象ではありません。「異次元の金融緩和」による物価上昇と、消費税８％への増税によって、国民の実質賃金、実質所得が大きく奪われた結果です。 わが党は「この経済情勢で増税を実施するならば、深刻な不況の引き金を引く」と強く警告してきました。私は、１月の衆院本会議の代表質問で、“いまの経済情勢のもとで増税を強行すれば、日本経済を壊し、悪循環の引き金を引くことになる”と追及しましたが、安倍首相は“経済対策をあわせて実施すれば、経済の好循環は実現する”と答弁しました。しかし、現実は、わが党が警告した通りになったわけです。いまの景気悪化は、文字通り、安倍政権の経済失政の結果であり、その責任が厳しく問われます。１０％増税そのものの是非が問われる
いま一つは、今度の解散・総選挙において、消費税増税問題が重大争点になってきますが、増税が先送りになるならば、消費税１０％、２けた税率への増税そのものの是非が問われることになります。 日本共産党としては、「消費税１０％は、先送り実施でなく、きっぱり中止を」と訴えて、大いに奮闘したいと思います。 そして、「消費税に頼らない別の道がある」という対案を堂々と掲げて、たたかい抜きたいと思います。 富裕層と大企業に応分の負担を求める税制改革によって財源を確保する。大企業の内部留保の一部を活用し、国民の所得を増やす経済改革によって税収を増やす。 この二つの方策をあわせてとるならば、消費税に頼らないで、社会保障や暮らしのための財源、そして財政再建のための財源もつくれるという「別の道」を示して、大いにたたかいたいと思います。
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民主:消費増税凍結方針に転換「３党合意の前提が崩れた」
毎日新聞 2014年11月14日 22時09分（最終更新 11月15日 00時42分） 民主党は１４日、党本部で消費増税への党方針を協議する緊急会合を開き、景気回復が進まず増税できる環境にないとして、来年１０月の消費税率１０％への引き上げを凍結すべきだとの考えで一致した。これまでは予定通りの増税実施を主張してきたが、国会議員の定数削減など消費増税を決めた自民、公明両党との３党合意の前提も崩れたとし、方針を転換した。会合には、海江田万里代表や枝野幸男幹事長、岡田克也代表代行ら幹部のほか、３党合意の当事者である野田佳彦前首相も出席した。枝野氏は会合後の記者会見で、「安倍政権の（議員定数削減などの）約束破りと経済失政で、多くの国民はさらなる負担増を受け入れる状況にない」と指摘、「これらを放置して解散するなら消費税は引き上げられない環境だとの結論で一致した」と述べた。再増税については、国会議員の定数削減などの３党合意時の条件に加え、首相の経済政策「アベノミクス」の転換を条件とした。
野田氏は記者団に「アベノミクスが失敗して景気回復が遅れていることを政権自らが認めている時に、増税しろとは言えない。消費税の引き上げ延期はやむを得ない」と語った。 安倍晋三首相は来週にも再増税を先送りし、衆院を解散する方針だ。民主党は選挙戦の中で、消費増税の先送りはアベノミクスの失敗が原因などとして、政権の責任を追及する構えだが、そのためにも同党の方針を明確化する必要があると判断した。 予定通り増税すべきだとする意見は自民党内の一部にも根強くあるが、自公両党は首相の先送り判断を容認する方向だ。民主党が凍結方針に転換したことで、消費税廃止を掲げる共産党などを除き、増税先送りの是非では主要政党の間では違いがなくなる。 野党では、維新、みんな、生活の３党が消費増税凍結法案を提出しており、民主党の方針転換で足並みがそろう。共通政策作りや選挙協力の進展につながる可能性もある。 一方、菅義偉官房長官は１４日の記者会見で「驚いた。今までの議論とまったく違っている」などと批判した。【佐藤慶】関連記事
- 消費増税先送り １０％時期明示で攻防 11月15日 00時43分
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- 消費再増税「反対」７３％ 11月15日 00時43分
- 指標で読むアベノミクス 個人消費、すでに震災以来の落ち込み 11月15日 00時43分
- 野田前首相「定数削減せず、重大な約束違反。強い憤り」 11月15日 00時43分
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官僚ベッタリの醜態…バケの皮がはがれた塩崎厚労相の無能
2014年11月14日 日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/154960/2
聞いて呆れる政策通／（Ｃ）日刊ゲンダイ 拡大する 廃案になった派遣法改正案では民主党の枝野幹事長から「大臣が法案を理解していない」と酷評された塩崎恭久厚労相が、またまたトンチンカン答弁を連発して国会を混乱させている。
１３日の衆院厚生労働委員会。１３０兆円もの年金資金を運用するＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の基本ポートフォリオ見直しをめぐり、民主党の長妻昭衆院議員が「株の比率を５０％にした結果、（運用）リスクは高くなったのか、低くなったのか」と質問。すると、塩崎厚労相は意味不明の答弁を繰り返し、揚げ句は官僚がベッタリ横につく醜態をさらし、わずか３９分間で６回も審議がストップする事態になったのである。
断っておくが、年金積立金の半分をリスクが高い株式で運用することに、多くの国民は「大丈夫か？」と思っている。政府は当然、リスクを計算していなければおかしい。その判断が妥当かどうかは、国民が知りたい肝だ。それに答えられず、官僚にあれこれ聞いた塩崎厚労相は途中から老眼鏡を掛け、目線を上げることなく官僚が用意したペーパーにかぶりつきになった。これには同じ自民党の渡辺博道委員長も呆れ顔で、空を見つめていたほどだ。
■円高、株安に振れたら利回りダウン
経済評論家の斎藤満氏がこう言う。
「年金資金は６割を国債で構成した堅実運用から、国内外の株式運用が５割を占めるようになったことで、大きなリスクにさらされています。株価変動リスクはもちろん、株価は為替にも左右されるから、どちらのリスクにもさらされてしまう。そもそも、株価上昇で利回りアップ効果が見込めるのは、ＧＰＩＦが最初に株式を買い入れた一度きりでしょう。年金資金での大量買いで株価は一時的に押し上げられても、あとは市場原理に委ねられ、高値をつけた瞬間、売り浴びせられてしまう。円高、株安に振れれば、当然利回りは下がります」
塩崎厚労相は「年金の運用利回りが名目賃金上昇率（１．７％）を下回るリスクは国債運用より低い」という趣旨の答弁を繰り返していたが、問題はその根拠だ。
派遣法答弁といい、今回といい、政策通は大ウソだった。
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos! 2014 November 14
Welcome to a Comet （彗星にようこそ）Image Credit: ESA/Rosetta/Philae/CIVA
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妻純子の状況：
ハートレート ９５±１０で推移。やや高め。
入浴日。体温３５．６℃。
他は、変化なし。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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