原発再稼働、過半数が「反対」＝安全性の懸念根強く ※ 被ばく線量目標値の検討必要 福島の復興で規制委員長 ※ 内閣支持率急落、政治感情の変化鮮明に ポジティブ層が「反安倍」

@hosinoojisan

原発再稼働、過半数が「反対」＝安全性の懸念根強く

被ばく線量目標値の検討必要　福島の復興で規制委員長

内閣支持率急落、政治感情の変化鮮明に　ポジティブ層が「反安倍」

若者の怒りと主婦の蜂起やまず…安倍政権に「鉄槌」が下る日



今日は、何となくあｔ間が廻らず、無駄な時間を過ごしてしまった。

睡眠不測のせいのようで、眠くて眠くてしようがないので、記録のみにとどめた。

以上



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被ばく線量目標値の検討必要　福島の復興で規制委員長

2015/07/22 21:01 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201507/CN2015072201001756.html
　原子力規制委員会の田中俊一委員長は２２日の定例記者会見で、東京電力福島第１原発事故で被災した福島県の復興に関し、被ばく線量の目標値の設定を国として検討する必要があるとの見解を示した。 　田中氏は被ばく線量の目標値について「今後、福島県民がどう復興に取り組んでいくかという点で非常に重要な課題」と指摘。さらに「子どもやお母さんが別々に生活するわけにはいかない」と述べ、年５ミリシーベルト程度が妥当との従来の考えをあらためて述べた。 当方注： ちょっと待った！ 一般基準は、１ミリシーベルトの筈。（国が長期目標として示している年間追加被曝(ひばく)線量1ミリシーベルト） この国は、異常だね、「事故が発生すれば、基準を強化するのが当たり前なのだが・・・・「基準を緩和して、国民の健康をないがしろにし、東電の利益を優先する」

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原発再稼働、過半数が「反対」＝安全性の懸念根強く－時事世論調査

2015/07/22-15:39　ＪＩＪＩＣＯＭ
http://www.jiji.com/jc/c?g=eco&k=2015072200555&j4

　時事通信の７月の世論調査で、原発再稼働への賛否を質問したところ、「反対」が５４．３％と過半数を占め、「賛成」の３２．７％を大きく上回った。
東京電力福島第１原発事故を踏まえ、原発の安全性に対する国民の懸念が根強いことが裏付けられた。原子力規制委員会の審査に合格した九州電力川内原発１号機（鹿児島県）は８月中旬にも再稼働する見通しだが、原発活用への理解は広がっていない。
　年代別にみると、反対の比率は５０代（５８．４％）など中高年層で高く、２０代（４６．５％）など若い世代を上回っている。地域別では、川内原発がある九州で５８．９％が反対と回答した。
　自民党支持層の５０．２％は再稼働に賛成。ただ、将来的な脱原発を掲げる公明党の支持層では３７．８％にとどまり、与党支持者の間でも温度差がある。
　再稼働に反対する理由（複数回答）は「事故が起きれば深刻な被害が出る」が７７．５％で最多。「放射性廃棄物の処分にめどが立たない」の６１．８％が続いた。賛成理由（同）は「エネルギーの安定供給に必要」が８６．６％でトップだった。
　今後の原発の在り方に関しては「徐々に減らして将来的になくす」が４９．１％を占めた。「なるべく早くなくす」の２６．９％、「直ちになくす」の７．８％と合わせ、全体の８割強が原発依存からの脱却が望ましいと回答した。
　調査は、今月１０日～１３日に全国の成人男女２０００人を対象に個別面接方式で実施。有効回収率は６３．９％。

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毎日新聞世論調査：内閣支持率急落、政治感情の変化鮮明に　ポジティブ層が「反安倍」シフト 2015年07月22日　毎日新聞 http://mainichi.jp/feature/news/20150722mog00m010003000c.html 　毎日新聞が１７、１８両日に実施した全国世論調査で、安倍内閣の支持率が第２次安倍内閣発足後では最低の３５％に落ち込み、不支持率も初めて過半数の５１％に達した。この１年間の支持率は４５％前後で推移していたが、初めて４０％を割ったことで、安倍政権を取り巻く政治情勢は新たな局面に入ったと言えそうだ。その直接の要因は安全保障関連法案を巡る政府・与党への世論の反発だが、それが安倍晋三首相の支持基盤にもたらした変化を世論調査の結果から分析する。【世論調査室・今村茜】 内閣支持率と政治感情の推移　拡大写真

　◇５月調査以降、政治感情に変化

　毎日新聞がほぼ毎月実施している全国世論調査では、「政治感情分析」として、政治に対する喜怒哀楽などの感情を尋ねている。「今の政治についてどのように感じていますか」との問いに「頼もしい」「イライラする」「悲しい」「安心する」「なんとも感じない」の五つの選択肢から回答を選んでもらう。今回の調査では「イライラ」４０％▽「悲しい」２６％▽「なんとも感じない」１２％▽「頼もしい」７％▽「安心」５％▽無回答１０％−−だった。 　今年４月まで、この質問に対する回答の比率に大きな変動はなかった（３月調査まで「ほっとする」だった選択肢を４月から「安心する」に変更）。だが、内閣支持率が低下傾向に転じた５月の調査以降、政治感情の回答にも明確な変化が生じた。 　５月２３・２４日、７月４・５日、７月１７・１８日の調査結果を順番に並べてみよう。便宜的に「イライラ」と「悲しい」を政治にネガティブな感情を抱いている層、「頼もしい」と「安心する」をポジティブな感情の層、「なんとも感じない」と無回答を政治に無関心な層として分類してみると、ネガティブ層（５０％→５９％→６６％）▽ポジティブ層（１８％→１５％→１２％）▽無関心層（３２％→２６％→２２％）−−となる。もともと多かったネガティブ層がさらに急増し、ポジティブ層と無関心層がその分、減少していることが鮮明に分かる。

　◇安保関連法案でポジティブ層も無関心層も「説明不十分」

　今回の調査で、政治感情の回答別に内閣支持率をみると、「頼もしい」と答えたうちのほぼ全員と、「安心する」の８割が安倍内閣を支持している。このポジティブ層こそ、安倍首相の支持基盤の中でも「岩盤」といえそうだ。 　これまで４０％台の内閣支持率を維持してきた基盤のもう一つが無関心層だ。今回の調査では、「なんとも感じない」と無回答のほぼ半数が安倍内閣を支持し、ほぼ４人に１人が不支持だった。政治に関心はないが、その半数はなんとなく安倍内閣を支持する層という見方ができる。 　一方、「イライラ」の６割、「かなしい」の８割は安倍内閣を支持せず、政治にネガティブな層の大半はそのまま安倍首相に対してもネガティブな感情を持っていることが分かる。 　つまり、安倍首相を支持する「岩盤」のポジティブ層と「なんとなく支持」の多い無関心層の中から、一部が「反安倍」感情の強いネガティブ層へシフトし、それが内閣支持率の急落につながったことがうかがえる。 　安保関連法案をめぐっては、今回の調査でネガティブ層の９割以上が政府・与党の国民への説明が「不十分だ」と答え、８割以上が衆院特別委員会での強行採決が「問題だ」としている。ネガティブな感情の背景に、国民の理解を得ないまま強引に法案の成立を目指す政府・与党への反発があるのは間違いない。 　ポジティブ層と無関心層でも過半数は国民への説明が「不十分だ」と答えている。安保関連法案の論戦の舞台は参院へ移るが、今後の審議次第ではポジティブ層・無関心層からネガティブ層へのシフトがさらに広がる可能性もあり、政治感情の動向に注目していきたい。

　◇調査の方法

　７月１７、１８日の２日間、コンピューターで無作為に数字を組み合わせて作った電話番号に、調査員が電話をかけるＲＤＳ法で調査した。福島第１原発事故で帰還困難区域などに指定されている市町村の電話番号は除いた。有権者のいる１７６０世帯から、１０４８人の回答を得た。回答率は６０％。

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若者の怒りと主婦の蜂起やまず…安倍政権に「鉄槌」が下る日

2015年7月22日 日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/162001
「ＳＥＡＬＤｓ」の反安保法案デモ（Ｃ）日刊ゲンダイ　拡大する 　憲法を破壊する安保法制に対する国民的な反対運動は、日増しに凄みを増している。
　普通ならば、衆院の強行採決で、民衆の怒りも消沈してしまうところだが、今回は違う。強行採決がまた、民衆の怒りに火をつけ、それがメラメラと燃え広がっているのである。その凄まじさについては後述するとして、今回の国民運動は何から何まで異例ずくめだ。今、安倍官邸は心底、怯えているのではないか。見たこともないような国民大衆の怒りに、である。
　政権が勝手横暴をする。野党が噛みつき、メディアが批判し、国民も怒る。それでも数を持っている政権与党は力で大衆を叩き潰す。
　これが従来までのパターンである。そこには与野党のなれ合いがあり、権力とメディアの癒着があった。置いてきぼりにされた国民はますます、政治不信を強めていく。
　それが日本のエセ民主主義だったのだが、今回はどうだ。
まず、怒りの声を上げたのは慶大名誉教授の小林節氏ら憲法学者の重鎮だった。それが他の学者にも広がり、弁護士や文化人を動かした。主婦の怒りに油が注がれ、若者の大規模デモに発展した。反対運動は政権選択肢を示せない腰抜け野党を尻目に、国民の良識が点火し、燎原の火のごとく、列島に拡散したのである。
　さらに特筆すべきは、こうした国民的反対運動を大メディアはことごとく無視してきたことだ。
ＮＨＫなんて、国会前に何万人もの若者が集まり、「安倍辞めろ」と叫んでいるのに、申し訳程度にしか報じなかった。つまり、この反対運動は「政権ベッタリの腐敗メディアなんて要らねえ」ことも見せつけた。　純粋な国民的怒りがＳＮＳなどのネットを使って燃え広がり、ついに安倍政権の足元をぐらつかせるに至ったのである。
　これはかつてないような変革のうねりではないか。野党に絶望していた民衆が政治家には頼れないと立ち上がった。政権にすり寄るメディアをあざ笑うようにネットの力で、支持を増やした。
　結果、安倍内閣の支持率は見るも無残に急落し、共同通信４７．４％→３７．７％、毎日新聞４２％→３５％、ＡＮＮ４３．２％→３６．１％だ。
　高千穂大准教授の五野井郁夫氏はこう言った。
「これは凄い動きだと思います。なぜなら、６０年安保闘争の時と違って、反対運動をしている人はイデオロギーとは関係なく動いているからです。彼らは右派でも左派でもない。普通の若者、主婦、会社員の中で潜在していた反安倍の感情が、憲法学者や学生の動きに触発されて、あらゆるところから噴出、一つのうねりになった感じがします。彼らは普通の人だから、誰に金をもらっているわけでもなく、批判の突っ込みどころがない。普通の言葉でシュプレヒコールをやるから、賛同を得やすい。
象徴的だったのは学生が連携し反対運動をしているＳＥＡＬＤｓが、国会内で意地を張り合っている野党の政治家を集めて、マイクを握らせたことです。
メディアにも頼らず、ＳＮＳやユーチューブを効果的に使う反対運動は、アラブの春より格段に洗練されていて、かつてなかった国民運動だと思います」
　潮目は完全に変わったのではないか。
　実際、「アベ政治を許さない」という国民運動の盛り上がりには連日、驚かされる。安倍与党・官邸は先週、安保法案を衆院で強行採決した後、「３連休を挟めば国民は忘れる」と高をくくっていたが、そんな気配は全くない。
　２１日も国会前や全国各地でデモや集会が行われ「戦争法案反対」の怒声が響いていたし、２３日は「戦争をさせない１０００人委員会」が国会前で戦争法案反対集会を開く。２４、２６日は官邸前で大規模デモ、２８日にも日比谷野外音楽堂でデモと集会が開かれる。
学生団体「ＳＥＡＬＤｓ」と「安保法案に反対する学者の会」は３１日、国会前で共同デモを行う。これは安倍政権に対する集団蜂起といってもいいくらいだ。
　反対運動に火をつけたのは６月初めの憲法審査会で安保法案を「違憲」と断じた３人の憲法学者だが、軌を一にして^{ノーベル賞学者の益川敏英氏らが呼び掛けた「安保法案に反対する学者の会」が本格稼働。}アッという間に１万人を超える学者の署名を集めた。
詭弁首相が何を釈明しても無駄（Ｃ）日刊ゲンダイ　拡大する 　衆院の強行採決後は「日弁連」や「日本原水爆被害者団体協議会」「日本ペンクラブ」のほか、女優の吉永小百合さんや映画監督の高畑勲さんが参加している「映画人九条の会」などが続々と抗議声明を発表した。
　これに国民が動き、とりわけ「ＳＥＡＬＤｓ」のデモが世の中を席巻。この評価をめぐってさまざまな雑音が飛び交っていたころ、朝日新聞の声欄に載った１９歳アルバイトの投書も反対運動を加速化させた。
〈私は法案成立を止められるからデモに行くのではない。止めなければならないからデモに行く。無駄かどうかは結果論だ〉〈この国が自由を失ったとき、私はその当事者だからだ〉
　同じ声欄には、元予科練の京都の８６歳男性もこんな投書を寄せている。
〈若かった我々が、生まれ変わってデモ隊となって立ち並んでいるように感じた。学生さんたちに心から感謝する。今のあなた方のようにこそ、我々は生きていたかったのだ〉
　衆院の強行採決後は「日弁連」や「日本原水爆被害者団体協議会」「日本ペンクラブ」のほか、女優の吉永小百合さんや映画監督の高畑勲さんが参加している「映画人九条の会」などが続々と抗議声明を発表した。
　これに国民が動き、とりわけ「ＳＥＡＬＤｓ」のデモが世の中を席巻。この評価をめぐってさまざまな雑音が飛び交っていたころ、朝日新聞の声欄に載った１９歳アルバイトの投書も反対運動を加速化させた。
〈私は法案成立を止められるからデモに行くのではない。止めなければならないからデモに行く。無駄かどうかは結果論だ〉〈この国が自由を失ったとき、私はその当事者だからだ〉
　同じ声欄には、元予科練の京都の８６歳男性もこんな投書を寄せている。
〈若かった我々が、生まれ変わってデモ隊となって立ち並んでいるように感じた。学生さんたちに心から感謝する。今のあなた方のようにこそ、我々は生きていたかったのだ〉
　こうした投書はあっという間にネットで拡散され、若者とお年寄りが連帯したところに作家の澤地久枝さんやジャーナリストの鳥越俊太郎氏らが街頭に立った。俳人の金子兜太さんの書いた「アベ政治を許さない」の文言をダウンロードして掲げる全国運動が一気に拡散し、国民的なうねりになったのである。
　横浜弁護士会の太田啓子弁護士はこう言う。
「１３年４月から憲法の大事さを訴えてきましたが、最近、どんどん参加者が増えています。とりわけ、普通の主婦や母親が『やっぱり安保法案はおかしい。これじゃあ子供を守れない』と危機感を持つようになった。
政治的な発言はタブーだった保護者同士のコミュニケーションの間でも『このままではいけない』という動きがどんどん拡大しています。それが先週の強行採決でいよいよ火がついた。安倍政権は“寝た子”を起こしたと思います」
　もはや、この運動は絶対止まらないし、誰にも止められないだろう。

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南スーダン兵、「戦車で市民ひき殺す」 人権団体報告

2015年07月22日 20:09　　FPBB News http://www.afpbb.com/articles/-/3055228?pid=0&page=2 【AFP＝時事】国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチ（Human Rights Watch、HRW）は22日、内戦状態が19か月続いている南スーダンで、政府軍の兵士らが市民を戦車でひき殺し、公衆の面前で集団レイプを行い、人々を生きたまま焼き殺しているとする報告書を発表した。 　HRWは報告書で、南スーダン政府軍の衝撃的な残虐行為を列挙し、戦争犯罪にあたる「民間人に対する意図的な攻撃」が行われていると非難。民間人への攻撃は、政府軍と政府軍側につくヌエル（Nuer）人の一氏族「ブル・ヌエル（Bul Nuer）」の戦闘員が行っていると述べた。 　HRWは戦地と化している北部ユニティ（Unity）州で被害者や目撃者ら174人を対象に行った聞き取り調査の結果として、「子どもや高齢者を含む一般市民の男女が、首つりや銃撃、火あぶり」などによって殺害されていると報告。ある女性は「（政府軍は）人々を戦車で追いかけ、戦車でひいた後、確実に殺すために引き返してもう一度ひいた」と証言し、別の被害者は、政府軍兵士が村から住民を追い出すために、見せしめとして男性と15歳の少年の性器を切断している場面を目撃したと話したという。 　報告書では63件のレイプが報告されているが、HRWは、これは「ほんの一部」に過ぎないだろうと述べ、「事件の中には残忍な集団レイプや、公衆の面前でのレイプ、殺すと脅した上でのレイプなどが含まれている」と報告した。 　被害者の一人は、男に後頭部に銃を突き付けられ、「おまえの娘をレイプする様子を見ろ」と脅され、娘が目の前で強姦される様子を見せつけられた。事が終わると男は、次に年上の娘を強姦したという。 ■レイプが「ありふれた出来事」に 　ある女性は、レイプが「ごくありふれた出来事」になっていると語った。国連（UN）も先月、政府軍兵士が少女らをレイプした上、生きたまま火をつけて殺害した事例を報告している。 　さらに反政府勢力側もレイプや殺人などの残虐行為を行っているとされ、また政府側・反政府側のいずれも少年兵を使っているとされている。 © AFPBB News 提供 南スーダンのジュバで行われたスーダン人民解放軍結成31年のパレードで、装甲… 　南スーダンの内戦は2013年12月、サルバ・キール・マヤルディ（Salva Kiir Mayardit）大統領が、リヤク・マシャール（Riek Machar）前副大統領がクーデターを企てたと非難したことがきっかけとなり、殺りくの応酬が全土に拡大、民族対立に発展した。 【翻訳編集】AFPBB News

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! http://apod.nasa.gov/apod/astropix.html 2015 July 22 https://youtu.be/9Rl4l6tuHGg Gamma-ray Rain from 3C 279（クエーサー【Quasar】 3C279 からのガンマ線の雨）

Video Credit: NASA, DOE, International Fermi LAT Collaboration

説明：ガンマ線を、雨滴と見做せば、超巨大ブラックホールからのフレアは次のようになります。そう静かに500億電子ボルトまでのエネルギーで、6月14日から6月16日のガンマ線光子にフェルミガンマ線宇宙望遠鏡に入らない、3C279いくつかの50億光年離れた活動銀河で始まりました。各ガンマ線「ドロップ」は、タイムラプスの可視化、色やガンマ線の測定されたエネルギーによって決定された最大サイズの拡大円です。

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妻純子の状況：

サチレーション１００、ハートレート８５±１０、体温低目、３４．７℃で推移。（現在３６．３℃）

他は、変化なし。

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プランタ－のトマト・ゴーや評判良し。

スイカも、良かったようである。

・・・・・本日は、これまで・・・・・