老朽原発の運転延長に反対 意見書可決、福井・越前 ※凍土遮水壁 年度内完了困難に ※ 緊迫 戦争法案 違憲立法の正体明らかに 採決論外、廃案しかない 内閣支持率「逆転」に与党危機感

@hosinoojisan

老朽原発の運転延長に反対　意見書可決、福井・越前

凍土遮水壁　年度内完了困難に

緊迫　戦争法案　違憲立法の正体明らかに　採決論外、廃案しかない

内閣支持率「逆転」に与党危機感　自民幹部「勉強会が影響」

緊縮策、大差で反対＝ユーロ離脱迫る－市場混乱も・ギリシャ国民投票



安保法制問題、あの産経新聞や読売新聞の世論調査でも、国民の６割以上が、反対と報道せざるを得なくなったようである。

自民党のアホな高村副総裁が、「国民侮蔑」の発言を繰り返しているが、このような発言を繰り返すたびに、自民党の支持率や安倍アホ政権の支持率が低下している。

これは、安倍政権の「孤立化」を意味しており、これを強行すれば、「ファシズム」そのものと指弾されることとなろう。

仮に、高村が言うように、「良い法案」であれば、国民の支持を受ける筈だが、結果は、時間がたつほど、支持率や「反対」が強まっている。

「戦争を行おう」という「価値観」に、国民は『NO』と言っているのである。

弁護士資格を有する高村副首相が、「憲法をないがしろにする」姿は、ドン・キホーテそのものと言っておきたい。

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世界史上最大の原発事故を起こした福島第一、復旧・廃炉計画が遅々として進まない。

とうとう、「凍土遮蔽」策も、失敗したようである。

このままでは、福島３県の漁業も、喪失しかねない。

この様な過酷事故を招く「原発最優先」姿勢は、廃棄・凍結すべきと提言しておきたい。

この面では、福井の越前市議会の「決議」は正論と言えよう。

以上、雑感。



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老朽原発の運転延長に反対　意見書可決、福井・越前

2015/07/03 11:25 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201507/CN2015070301001401.html
　福井県越前市議会は３日までに、運転開始から４０年を超えた老朽原発の運転期間の延長をしないことを求める意見書を賛成多数で可決した。 　意見書は、新規制基準が原発内部の複数の機器が壊れる多重損傷事故を想定していないと指摘。さらに、こうした状況にもかかわらず政府案の電源構成比率がほとんどの老朽原発を動かすことを前提にしているとした。 　東京電力福島第１原発事故後、原子炉等規制法は原発の運転期間を原則４０年と定め、例外として１回に限り最大２０年の延長を認めている。

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凍土遮水壁　年度内完了困難に

（ 2015/07/05 08:25 カテゴリー：主要 ） 福島民報 http://www.minpo.jp/news/detail/2015070523873 　東京電力福島第一原発の汚染水対策の柱となる凍土（陸側）遮水壁は、目標とする今年度末の本格凍結の完了が困難な状況となった。４月末に始めた試験凍結で、地中の温度を十分に低下できない技術的な問題が生じ、工程に遅れが生じている。さらに、原子力規制委員会が遮水壁運用の条件とする建屋周辺の井戸「サブドレン」からの取水などのめどが立っていない。本格凍結の遅れは今後の汚染水対策全体に影響を与える可能性がある。 
■想定外
　東電は４月末から凍土遮水壁（全体で凍結管１５５１本）のうち約４％に当たる部分（５８本）で試験凍結を実施している。
　地中の温度を調べる計測器を凍結管近くの１８カ所に設置して観測している。今月１日までの２カ月間の平均地中温度は、１２カ所で氷点下にならなかった。地点によって１０・１度からマイナス２０・９度まで約３０度の温度差もあった。
　さらに１号機建屋周辺では、凍結後に地下水の水位が想定外の変動を見せた。
　東電の担当者は「どの程度地中が凍結しているかは目視できない。現在はまだデータを集めている状況」と説明。今後、原因究明や対策などを進めるとしている。試験凍結は数週間で完了する計画だったが、「終了時期の見通しは立たない」という。
■サブドレン難航
　規制委の検討会は１日、サブドレンからの取水などができない限り、遮水壁の運用を認めない方針を示した。サブドレンが機能しないと、建屋内の汚染水の流出を抑えている地下水の水位を調整できなくなる恐れがあるためだ。 　これを受け、規制委事務局の規制庁は、サブドレンでくみ上げた水を浄化後に海洋放出できない場合、試験凍結の次の工程となる本格凍結の作業を認めない考え。東電は地元の漁協関係者らに海洋放出を認めるよう求めているが、汚染雨水の流出などのトラブルが相次ぎ、理解を得られていない。
　東電はサブドレンを稼働しなくても、凍土遮水壁を安全に運用できるとする試算結果を公表しているが、規制庁は「試験凍結で既に予測できない事態が生じており、机上の試算では認められない」との姿勢を見せる。
■廃炉工程に影響
　遮水壁は国費３２０億円を投じ、政府が「汚染水問題の抜本的対策」に位置付けている。汚染水を減らす工程を示した政府の中長期ロードマップでは、今年度内に全体の凍結を完了、２８年度内には１日約３００トンの汚染水発生量が３分の１に減少すると見込んでいる。
　規制委検討会に参加している高坂潔県原子力専門員は「年度内の凍結完了は難しい。このままでは廃炉工程に影響が出る可能性がある」と指摘。経済産業省資源エネルギー庁の担当者も「前例のない取り組みでどれだけの期間で凍結が完了できるかは分からない。規制庁の認可も必要になるので年度内に終了するかは不透明」との見解を示した。
　県原子力安全対策課は「汚染水の発生量を抑えられない状況が続くと、将来的にタンク容量が逼迫（ひっぱく）することも見込まれる。早急に対策を講じてほしい」としている。
□背景
　陸側遮水壁は地下水の流れを遮断する目的で凍土方式による凍結工法を用いる。１～４号機の建屋周辺の約１５００メートルに１５５１本の凍結管を設置し、冷却した冷媒（ブライン）を移送管で送り、地中に配置した凍結管の中を循環させ周辺の地盤を凍結させる。今年４月末から試験凍結を開始している。

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核ごみ処分、政府の説明姿勢議論　経産省の作業部会

2015/07/03 11:31 【共同通信】 http://www.47news.jp/CN/201507/CN2015070301001396.html 　経済産業省は３日、原発から出る核のごみ（高レベル放射性廃棄物）の最終処分地選定の在り方を検討する作業部会を開き、原発を持つ電力会社の本店がある９都市で開催したシンポジウムなど、政府の説明姿勢について議論した。 　政府は５月、最終処分場選定を自治体からの公募に頼る従来の方式から転換し、国主導で「科学的有望地」を提案する新方針を閣議決定。処分事業を担う原子力発電環境整備機構と共同で、新方針を説明するシンポを開催した。 　シンポでは、「地震や火山が多い日本で地層処分が安全にできるのか」といった意見が出され、「信頼のない政府には従わない」など反発する声が続出した。

☆☆☆ 現在版　７３１部隊の変形か？

被ばく医療の大学院設置へ　福島医大と長崎大共同で

2015/07/03 18:15 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201507/CN2015070301001872.html
　東京電力福島第１原発事故を教訓とし、放射線災害を含む複合災害に対応できる人材を育てようと、福島県立医大と長崎大は３日、大学院の修士課程として「災害・被ばく医療科学共同専攻」を共同で設置し、来年４月に両大でそれぞれ開校すると発表した。 　福島県庁で記者会見した福島県立医大の菊地臣一学長は「原発事故で、放射線に関する医療、介護を担える人材が不足していることが露呈した。次の時代を担う医療人を育成しないといけない」と、設置の意義を強調。 　同席した長崎大の片峰茂学長も「専門的立場から住民にアドバイスできる医療従事者が必要だと痛感した」と述べた。

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緊迫　戦争法案　違憲立法の正体明らかに　採決論外、廃案しかない

2015年7月5日(日)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-07-05/2015070501_01_1.html 　安倍内閣が戦後最長の会期延長までして強行しようとしている「戦争法案」をめぐって、国会が緊迫しています。自民、公明の幹事長からは、１５日にも衆院安保法制特別委で採決する動きが出ています。しかし、国会論戦でも世論調査でも、これほど国民から「憲法違反」の烙印（らくいん）を押された悪法はかつてありません。採決など論外、違憲立法は廃案しかありません。

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ごまかし総崩れ

　戦争法案には、従来「戦闘地域」とされた地域での「後方支援」＝兵站（へいたん）、事実上戦乱が続いている地域での治安活動、そして歴代政府の憲法解釈を根底から突き崩す集団的自衛権の行使など、三つの大問題があります。どれも憲法に違反する武力行使そのものです。 　政府はそれをごまかし、「合憲」といいくるめるために、さまざまな理屈を持ち出してきましたが、国会論戦を通じて総崩れになっています。 　たとえば、「後方支援は武力行使にあたらない」というために、「自己保存型の武器使用だから」「他国の武力行使とは一体とならないから」という“二つの理屈”を持ち出しました。 　しかし、日本共産党の志位和夫委員長がどちらも国際法上の概念ではないことを政府に認めさせ、国際社会には通用しない理屈であることを明らかにしました。安倍首相は「後方支援」という言葉も忘れて「兵站は安全な場所でやる」などと繰り返しましたが、志位氏は「兵站は格好の軍事攻撃の標的とされる。これは軍事の常識だ」と指摘。「戦闘地域」での兵站が武力行使に道を開くことが明確になりました。 　自民党の山崎拓元副総裁も「後方支援というのは、…兵站のことです。敵は継戦能力を断とうと、必ず攻撃してきます。自衛隊も武装しないと守れませんから、実質的に戦闘行為になってしまう」と指摘（「毎日」６月２６日付夕刊）。「それが分かっているのに戦闘行為には加わらないとか、危ないところには行かないとか、できもしないことを言って国民を欺まん」していると安倍政権を告発しています。

元法制局長官も

　６月４日の衆院憲法審査会では、集団的自衛権について「従来の政府見解の基本的な論理の枠内では説明がつかない」（長谷部恭男（やすお）早大教授）など自民党推薦の参考人を含めて３人の憲法学者がそろって「違憲だ」と宣告。「後方支援」についても「日本の特殊概念で、要するに戦場に後ろから参戦するだけの話」（小林節慶大名誉教授）との発言もありました。 　６月２２日の衆院安保特別委の参考人質疑でも、「集団的自衛権行使が認められないということは確立した憲法解釈だ。これを覆す法案を提出することは法的安定性をみずから破壊するもの」（宮崎礼壹（れいいち）氏）など政府の憲法解釈を担ってきた元内閣法制局長官からも「違憲」発言が出ました。 　いずれの論議でも、政府がもちだした最高裁判決（１９５９年）や７２年の政府見解が根拠となり得ないことも明らかになりました。

世論調査では

　こうした論戦を受けて、世論調査では法案反対が約６割、政府の説明が不十分との声が約８割に達します。なかでも、戦争法案を「違憲だ」とする回答者は、６月末に発表された世論調査で、「共同」５６・７％、「日経」５６％、「産経」５７・７％と、過半数になるなど、かつてない事態が進んでいます。 　「共同」では、法案「反対」が前回（５月調査）よりも１１ポイント増えるなど、審議すればするほど、国民世論に「反対」が広がっているのが実際です。 　いま自民、公明が採決を急ぐのは、審議すればするほど戦争法案の違憲性が浮き彫りになり、国民の反対も大きくなっているからです。戦後最長の会期延長をしたものの、７月中旬までに衆院通過ができなければ成立も危ぶまれるという計算もあります。 　しかし、違憲の法案はどんなに時間をかけようと違憲に変わりはありません。採決を強行することは絶対に許されません。

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毎日新聞世論調査：内閣支持率「逆転」に与党危機感　自民幹部「勉強会が影響」

毎日新聞　2015年07月06日　東京朝刊 http://mainichi.jp/shimen/news/20150706ddm002010154000c.html 　拡大写真 　毎日新聞が４、５両日に実施した全国世論調査で、第２次安倍内閣発足後、内閣支持率と不支持率が初めて逆転した。首相官邸や与党は、安全保障関連法案を今国会で成立させようとすれば一定の支持率低下は避けられないとみていたものの、自民党の若手勉強会による報道機関への圧力発言問題も重なり、「法案への国民の理解が広がらないまま衆院で採決を強行すれば、さらに１０ポイント前後下がるのではないか」（同党幹部）と危ぶむ声も出始めた。【野原大輔】 　勉強会については「問題だ」との回答が７６％に上っており、別の自民党幹部も「ついに来たかという感じだ。勉強会の問題が響いていると思う」と述べた。さらに「環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）交渉が大詰めを迎え、結果によっては党内で反発が出るだろう。経済もいつまでいいか分からない」と懸念を示した。公明党幹部は「自民が次から次へとオウンゴールした影響が大きい」と語った。 　安保法案を今国会で成立させることには、５月の前回調査でも「反対」が５４％を占めていた。その後、政府・与党は会期を９月２７日まで延長したが、今回、「反対」は６１％に上り、世論の批判の根強さを裏付けた。しかも、今国会での成立に反対する層では内閣支持率が２４％にとどまり、不支持率は６３％。政府・与党が採決を急げば、支持率はさらに下がる可能性がある。 　ただ、菅義偉官房長官は記者会見で安保法案を今国会で成立させる方針を繰り返し表明している。安保法案の国民への説明が「不十分だ」との回答が８１％だったことに対しても、参院自民党幹部は「１００時間審議しても２００時間審議しても、この質問への答えは変わらない」との見方を示す。同党の支持率自体は大きく下がっていないことも強気の背景にあるようだ。 　衆院平和安全法制特別委員会は６日に沖縄、埼玉両県で地方参考人会を開催し、採決の前提となる中央公聴会を１３日に開く。与党は最短で１５日か１７日の委員会採決を想定している。

　◇今後の日韓関係、６６％「変わらず」

　今回の全国世論調査では、６月２２日に国交正常化５０年を迎えた日韓関係についても聞いた。関係が今より「良くなる」との回答は１９％にとどまり、「変わらない」が６６％を占めた。「悪くなる」は９％だった。「明治日本の産業革命遺産」の世界文化遺産への登録を巡る問題などが影響したとみられる。【野原大輔】

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「安保法制」反対⇒６３％（前回５９％）に上昇

新国立「見直しを」８１％、内閣支持低下４９％

2015年07月05日 21時51分　読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/politics/20150705-OYT1T50078.html?from=ytop_main2 世論調査

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　読売新聞社は３～５日、全国世論調査を実施した。 　２０２０年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場の建設計画を「見直すべきだ」と答えた人は８１％に達し、「そうは思わない」の１４％を大きく上回った。 　新国立競技場の建設費は当初予定から約９００億円増え、２５２０億円となる見通しだ。費用が巨額に膨れあがった計画をこのまま進めることに、国民の多くは疑問を抱いている。男女別では、「見直すべきだ」は女性が８３％、男性は７８％だった。 　自民党の保守系議員による勉強会で「報道規制」発言が相次いだ問題について、自民党が勉強会の代表や発言した議員を処分したことを「当然だ」と答えた人は７４％に上り、「そうは思わない」は１５％だった。安倍内閣の支持率は４９％で、前回調査（６月５～７日）の５３％から４ポイント低下した。内閣支持率が５割を切ったのは、１４年１２月の第３次安倍内閣発足直後（４９％）以来で、「報道規制」発言が影響したとみられる。不支持率は４０％（前回３６％）。 　自民党の支持率も前回から３ポイント下がって３５％と、政権に復帰した１２年１２月以来、最も低くなった。その他の政党は、民主党９％（同７％）、公明党４％（同３％）などだった。 　政府・与党が今国会の会期を大幅に延長して、確実な成立を期す安全保障関連法案については、今国会での成立に「反対」が６３％（同５９％）に上昇し、「賛成」は２５％（同３０％）だった。政府・与党が法案の内容を「十分に説明している」は１３％（同１４％）にとどまり、「そうは思わない」が８０％（同８０％）に達している。説明不足との認識が依然として解消されていないことが、法案への理解が広がらない要因とみられる。 　安全保障法制の整備に「賛成」は３６％（同４０％）に下がり、「反対」は５０％（同４８％）だった。

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緊縮策、大差で反対＝ユーロ離脱迫る－市場混乱も・ギリシャ国民投票

（2015/07/06-03:47）JIJICOM
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2015070600031
　【アテネ時事】ギリシャで５日行われた国民投票は即日開票され、内務省の公式推計によると、欧州連合（ＥＵ）などが金融支援の条件として求めた財政緊縮策への賛成は３９％、反対は６１％と、反対が最終的に大差で多数を占めることが確実となった。６月末で打ち切られた支援再開の行方は不透明になり、経済・金融の混乱拡大を背景に、ギリシャがユーロ圏からの離脱に追い込まれる最悪のシナリオが現実味を一気に増してきた。
　週明けの世界の金融市場では、ギリシャショックによる大きな混乱も予想される。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2015 July 5 Zeta Oph: Runaway Star （へびつかい座ゼータ星：暴走星）

Image Credit: NASA, JPL-Caltech, Spitzer Space Telescope

説明：耕し船のように、宇宙の海を通って、暴走スターへびつかい座ゼータ星は、アーク放電星間船首波や、この見事な赤外線ポートレートで見バウショックを生成します。擬似カラーの表示では、青みがかったゼータOPH、太陽よりも約20倍以上の大質量星は、毎秒24キロで左に向かって移動し、フレームの中心付近に位置しています。その強力な恒星風が、ほこりの多い星間物質を加熱・圧縮し、湾曲した衝撃波面を成形、それ（へびつかい座ゼータ星）に先行します。その周りは比較的乱されていない物質の雲です。

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妻純子の状況：

サチレーション　１００、ハートレート　８５±１０、体温３６．４℃で安定中。

他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・