とうとう、本音が・・・ 原発周辺、長期間住めないと判断…首相陳謝へ 実際は、数十年だろう！ 「円高」対策として、早急に「内需拡大』政策に転換を！

@hosinoojisan
とうとう、本音が・・・
原発周辺、長期間住めないと判断…首相陳謝へ
実際は、数十年だろう！
「円高」対策として、早急に「内需拡大』政策に転換を！
　菅首相が、まだ、「退陣表明」をしていないが、福島原発事故で、移住をやむなきにされている地域住民に初めて陳謝したようだ。
　読売新聞の記事を記録しておくが、本気で退陣を考え始めたようである。
　しかし、私を含め、多くの識者は、「長期間」が、数年程度のものでなく、数十年あるいは、数百年単位になるのではと危惧している。
　福島近県でなく、東北地方そのものに広がる恐れが濃厚であろう。
　関係地域住民の皆様方には、何と言ってよいのかわからないが、私としては、非常に残念としか言いようがない。取りあえず、お見舞い申し上げておきます。
　以下に関連記事を記録しておきたい。

原発周辺、長期間住めないと判断…首相陳謝へ

（2011年8月21日03時01分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20110820-OYT1T00928.htm?from=top

　政府は２０日、東京電力福島第一原子力発電所事故で高濃度の放射性物質に汚染された周辺の一部地域について、長期間にわたって居住が困難になると判断し、警戒区域を解除せず、立ち入り禁止措置を継続する方針を固めた。

　数十年続くとの見方も出ている。菅首相が地元自治体に直接説明し、避難の長期化を陳謝する方向で検討している。具体的な地域は、福島県双葉、大熊両町の原発３キロ・メートル圏内などを念頭に精査する。
　政府は４月、原発２０キロ圏内を原則として立ち入りを禁じる警戒区域に設定。来年１月中旬までに原子炉が安定的に停止する「冷温停止状態」を達成し、警戒区域を解除する方針を示してきた。
　しかし、文部科学省が原発２０キロ圏内の警戒区域内で事故発生後の１年間で浴びる放射線の積算量を推計したところ、大熊、双葉両町を中心とする３５地点で、計画的避難区域などの指定の目安となる年間２０ミリ・シーベルトを大きく超えた。原発から西南西に３キロ離れた大熊町小入野では５０８・１ミリ・シーベルト、同町夫沢でも３９３・７ミリ・シーベルトと、高い推計値を示した。

　「円高」が、７０円割れに向かって、動き始めている。
　経団連や財務省は、「為替介入策」を強く望んでいるようだが、もはや、このような場当たり的対応では、なすすべなしと言っておこう。
　日本経済を発展させるためには、「円高」を前提とした、経済構造に転換せざるを得ないのである。
　そのためには、「内需」優先型経済に転換せざるを得ないであろう。
　資源少国日本としては、まず、日本国内の安定した経済構造を早急に確立して、新たな、輸出戦略を検討せざるを得まい。
　日本国内の識者と経済界の知恵の出しどころである。
　この際、単純に、国外逃亡を試みる企業に対しては、「付加増税」等の規制を強めて、「去る者は追わず」と立場で臨むべきであろう。
　以下に関連記事を記録しておく。

円戦後最高値：政府、緊急対策を検討　復興シナリオ危機

毎日新聞　2011年8月20日　12時04分（最終更新　8月20日　12時33分）
http://mainichi.jp/select/biz/news/m20110820k0000e020040000c.html

円相場の推移　※東京外国為替市場の午後５時時点
　１９日の米ニューヨーク外国為替市場の円相場が一時、１ドル＝７５円９５銭と戦後最高値を更新したことを受けて、政府・日銀は週明けの市場動向をにらみ、大規模な円売り・ドル買い介入や追加の金融緩和策など緊急の円高阻止策の検討を進めている。「経営努力をはるかに超える」（大手自動車メーカー幹部）円高進行を許せば、東日本大震災からの復興を目指す日本経済の柱の輸出企業が苦境に陥り、景気回復基盤が崩れかねないからだ。【田畑悦郎】
　実際、足元の急激な円高に対して、モノ作りの現場からは「もう限界」との悲鳴が上がっている。日銀の６月の全国企業短期経済観測調査（短観）によると大企業製造業の１１年度の想定為替レートは１ドル＝８２円５９銭。足元の水準は６円以上も円高で、震災に伴い寸断したサプライチェーン（部品供給網）がようやく復旧し、生産を回復させたばかりの自動車や電機など輸出関連企業の収益は日に日に圧迫される。米欧の景気腰折れ懸念を背景に世界的な株安も続いており、このままでは政府・日銀が描く日本経済の復興シナリオは危うくなりかねない。
　このため、政府・日銀は週明け以降、円売り介入を含む緊急対策を講じる構えだが、日米欧の協調介入が実現した震災直後の円高局面と異なり、今回、米欧は自らの景気不安を抱えるだけに日本支援の協調介入に消極的とされる。
　１日にニューヨーク外為市場で一時、１ドル＝７６円２９銭まで円高が進んだことを受けて、政府・日銀は４日、４兆円を超す大規模な円売り・ドル買いの単独介入を実施したが効果は１週間も持たずに消失した。米国債格下げも重なり、歴史的なドル安が進む中、市場では日本単独での対応の限界も指摘される。

為替市場に頻繁に介入せず、

円が逃避通貨となる理由ない―財務官＝米紙

2011年 08月 20日 03:12 JST　ＲＥＵＴＥＲＳ
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-22788520110819?sp=true

　 ［ニューヨーク　１９日　ロイター］　財務省の中尾武彦財務官は１９日、日本には為替市場に頻繁に介入する計画はないと述べる一方、投資家が円を逃避通貨として扱う理由はないと指摘した。
　中尾財務官はウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）紙とのインタビューで、円の最近の上昇は経済のファンダメンタルズを反映しておらず、円上昇を見込んだ「投機的要因」によるものとの見方を示した。
　財務官は「われわれには頻繁に介入する計画はない。介入を日常的手段として用いない」と述べた。
　財務官はまた、必要ならば引き続き適切な措置を講じる用意があるとしたが、円を特定の水準に誘導する計画はないとした。
　８月４日に単独介入に踏み切ったことについては、少なくとも投機抑制に向けた当局の意思を明確に示すことができたと述べ、介入の正統性を主張した。
　財務官は欧米諸国が介入を支持したかは明らかにしなかったが、今後の単独介入の可能性については排除しなかった。
　一方で、単独か協調かにかかわらず、介入については他国と協議する必要があるとの認識を示した。　
　米景気減速や欧州債務危機をめぐる懸念を背景に、安全資産と見なされる円・スイスフランに資金が逃避する構図が継続しており、円は介入後も過去最高値近辺で推移している。
　これに対し財務官は、大規模債務と人口減に苦しむ日本の円が質への逃避先として選ばれる理由はないと指摘。これに加え、日本経済は依然として東日本大震災からの復興に苦戦しているとした。
　景気減速や財政赤字をめぐる懸念から、対円で年初来およそ６％下落しているドルについては、世界の基軸通貨としてのドルに対する脅威は目先見られないと言明。予見できる将来において、ドルは唯一の重要な基軸通貨であり続けると確信しているとした。
　前月米議会が承認した財政赤字削減計画については、債務削減に向けた非常に具体的な措置を盛り込んでいるとして評価する姿勢を示した。

　民主党代表選挙関連
小沢氏を擁護する気はさらさらないが、考えさせられる内容の記事を、以下に、記録しておきたい。

小沢批判を18年続ける日本メディアをオランダの大学教授批判

2011.08.21
07:00　ＮＥＷＳポストセブン

http://www.news-postseven.com/archives/20110821_28968.html
民主党代表選が本格化する中で、またぞろ政・官・報から「反小沢」の大合唱が巻き起こっている。この“恒例行事”を、「日本の歪んだ民主主義政治の象徴である」と喝破するのは、長年にわたって日本政治を研究し続けてきたカレル・ヴァン・ウォルフレン氏（アムステルダム大学教授）だ。
＊　＊　＊
私は30年以上にわたって日本政治、そして日本と国際社会との関係を取材・研究してきた。その立場から自信を持っていえることは、現在の日本は、民主主義国家としての命運を左右する重要な転換期を迎えているということである。
その最大のキーマンが小沢一郎氏だ。私は現在の日本政治において、本当の意味での改革を成し遂げられるのは彼以外にないと考えている。
しかし、民主党の代表選がいよいよ始まろうとする中で、小沢氏に対して再び官僚や新聞・テレビメディアによる攻撃が強まっている。私は『誰が小沢一郎を殺すのか？』（角川書店刊）の中で、繰り返される「反小沢キャンペーン」が、いかにアンフェアで悪意に満ちた「人物破壊」を目的としたものであるかを論じた。
もちろん他の国でも、政敵に対するネガティブキャンペーンはある。だが、小沢氏に対する攻撃は、1993年の自民党離党・新政党結成以来18年の長きにわたって続いてきた。これほど長期にわたって個人を標的にした「人物破壊」は世界に類を見ない。
日本では少しでも小沢氏を擁護する発言をすると、大メディアから「小沢の犬」という評価を受ける。それ故に日本では、「小沢支持」を堂々といえる知識人が現われない。
断わっておくが、私は1994年以降、小沢氏とはほとんど会っていない。むしろ、会った回数でいえば菅首相や鳩山由紀夫・前首相の方がはるかに多く、何度も議論を交わしており、政治的にも私は“小沢サイド”に立つ人間ではない。私が訴えたいのは、検察と大メディアによる小沢氏への「人物破壊」は、一政治家のスキャンダル報道にとどまらず、日本の民主主義を後退させるものであるということだ。
私が昨年12月に日本に滞在した時、小沢氏を支援する一般市民が検察への抗議デモを広範囲に行なっていた。だが、新聞、テレビはそれを決して取り上げなかった。
また、去る7月28日に行なわれ、約10万人がインターネットで視聴した小沢氏と私の対談も、大メディアは完全に無視した。その場で小沢氏は「官僚主導の政治から、政治家主導、国民主導の政治に変えなくてはならない」「その代わり、国民の代表である政治家は自分自身の責任で政策を決定、実行しなくてはならない」と語った。しかし、そうした重要な発言も、メディアが報道しなければ国民の政治的現実とはならない。
逆に、些細な政治上の出来事が過大に誇張されて報道された場合、それは重要な政治的現実として国民の脳裏に焼きついていく。一昨年以来続けられてきた「小沢資金疑惑」の報道ぶりは、小沢氏が国家への反逆行為を起こしたとか、あるいは凶悪なレイプ犯罪をしたかのような暴力的な書き方だった。
しかし、読者は新聞記者が書いた意見を、自分たちも持つべきだと思い込むようになる。強大なメディアはこうして情報を独占し、“政治的現実”を作り出して、国民世論に重大な影響力を与えてきた。
※週刊ポスト2011年9月2日号

民主代表選の中心は小沢一郎氏　勉強会に146人が「小沢詣で」

2011.08.20
16:00　ＮＥＷＳポストセブン

新聞・テレビの報道によると、野田佳彦・財務相が次期首相最有力で、民主党代表選の焦点は自公との「大連立」だそうだ。だが、大メディアが報じる代表選の情勢は大嘘である。代表選の中心にいるのは、実は小沢一郎氏だ。
初公判の日程が決まった日、小沢氏は民主党有志の勉強会で、こう訴えた。
「政党の公約を国民に示し、国民がそれを了とすることで、政党と国民との契約が成立し、政権が成立する。この政権公約、マニフェストは、主権者たる国民との契約だから非常に重い」
この日の勉強会には衆参の民主党議員146人が参加し、「小沢健在」を見せつけた。参加した側近議員が語る。
「勉強会には小沢グループの幹部16人がわざと出席を見合わせていた。小沢さんは『本当は160人以上だな』と手応えを感じている様子だった」
小沢氏は週3回、若手議員と会合を開いているのをはじめ、個人事務所を議員であれば誰でもアポなしで入れるように開放している。そこには連日、思わぬ珍客が顔を見せている。
「小沢事務所には、代表選に意欲を持つ議員が次々にお忍びで訪れている。しかし、小沢さんは熱心に意見を聞いているだけ。今はマニフェスト順守、増税反対という民主党の原点回帰に賛同する勢力を250人ほど固め、勝ちを確実にしてから候補者を絞るつもりです」（同前）
小沢ガールズの一人が事務所を訪れたとき、ちょうど代表候補の一人、馬淵澄夫氏が小沢氏と会談していた。小沢氏が声をかけた。
「○○ちゃん、代表選は誰にするんだ？」
「もちろん、馬淵さんです」
そう社交辞令を返すと、小沢氏は、「お前、この間は原口（一博）だっていってたじゃないか。いい加減だな」と大笑いしたという。
民主党内で「本命は野田」という者は野田グループくらいで、いまや「小沢の意中の人」を探る情報戦が繰り広げられているのである。小沢氏のブレーンはこう読み解く。
「小沢さんの目的は党全体をもう一度、政権交代の初心に立ち返らせることだ。野田さんにも側近を通じて『増税路線を凍結し、マニフェストの原点に戻るなら支援も可能だ』と再三、説得してきた。結局、野田さんは踏み切れなかったが、執行部派の有力候補である前原誠司氏が増税慎重論に転じたのは小沢氏の意図を理解したからだ」
ただし別の小沢側近は、「前原はない。オヤジの本命は、まだ名前の出ていない男だ」と、もったいつけて語った。
※週刊ポスト2011年9月2日号

小鳩グループで急浮上　小沢総理　松野代表の超ウルトラＣ

【政治・経済】

2011年8月18日 掲載　日刊ゲンダイ
http://gendai.net/articles/view/syakai/132155

不毛の代表選に激震

＜「総・代分離」で小沢首班指名が可能＞
　民主党内最大勢力の小沢・鳩山グループで「独自候補」を立てるべきという主戦論が浮上してきた。擁立するのは松野頼久元官房副長官（５０）。そして驚きは、小沢一郎元代表の“復権”とセットであることだ。
「いつでも捨て石になる」
　松野は周辺にこう決意を語っているという。４期生で閣僚経験のない松野だが、鳩山内閣時代に官邸は知っている。３期生で大臣４カ月の馬淵が出馬するくらいだから十分、有資格者だ。
「松野さんは、小沢・鳩山グループの結束を大事にし、草刈り場になってはならない、という気持ちが強い。そして、小沢さん、鳩山さんという経験豊富なベテランが力を発揮できる環境をつくるべきだとも思っている。そのためなら、自分が捨て石になってもいいという覚悟なのです」（鳩山グループ議員）
　大マスコミは、民主党代表選が最終的に「野田ＶＳ．鹿野」の戦いになるとか言っているが、それを期待する国民はゼロ。そこで松野が代表になり、即座に小沢の党員資格停止を解いて、幹事長に就けるというプランを、周辺はまじめに考え始めているのだ。小沢を副総理兼復興担当大臣にしてもいい。
「それだけではありません。原発対応や震災復興、官僚の使い方など、小沢さんに本当のリーダーシップを発揮してもらうためには、やはり総理をやってもらうべき。ズバリ『総・代分離』です」（小沢グループ議員）
　この閉塞状況を打開するため、松野擁立の先に「小沢総理」のウルトラＣも描かれているというのだ。
　党員資格停止の小沢は代表選には出られないものの、国会の首班指名で選ばれることには何の妨げもない。松野が代表選で「自分が代表になり、小沢さんを総理にする」と総・代分離を打ち出す。小沢と鳩山がこのシナリオに同意し、動けば、両グループ合計１７０人の圧倒的な党内最大勢力だけでなく、勝ち馬に乗りたい旧民社系や旧社会党系の５０人も雪崩を打つ。代表選で松野が勝てば、民主党は党議拘束をかけ、首班指名で「小沢」と書くようにすればいいのである。
　国民世論の小沢待望論の高まりもある。１０月に初公判の小沢裁判は「無罪確実」というのが専門家の一致した見解だ。
「『小沢さんは無罪を勝ち取ってから来年の代表選に出馬』という声があるが、震災復興の重要な１年間を再び無能首相に任せていいのか。小沢総理―松野代表で国難を乗り切ると宣言すれば、国民の支持も得られると思います」（前出の小沢グループ議員）
　このウルトラＣなら、いまの気の抜けた代表選の構図が一変するのは間違いない。

野田のアホ隠し　岡田執行部が超短期決戦狙う理由

【政治・経済】

2011年8月18日 掲載　日刊ゲンダイ
http://gendai.net/articles/view/syakai/132143

たった２日間で新しい総理を決めていいのか、フザケるな！

　このままでは民主党の代表選は、異常な“超短期決戦”になりそうだ。まだスッカラ菅首相が正式に「退陣表明」していないのに、民主党執行部は２８日（日）に代表選を実施する日程で話を進めている。２６日に首相が退陣表明し、２日後の２８日に新代表を選出する予定だ。
　１７日の役員会で、岡田幹事長が２８日で調整していると説明し、日程は幹事長一任となった。すでに会場も押さえたという。
　しかし、総理大臣を選ぶのに２日間とは、あまりにも短すぎる。毎度の知った顔ぶれならともかく、今回は候補は新人の小粒ばかり。１週間でも２週間でも時間をかけるのが当然だ。２日間では国民だって人物評価もできない。
　それもこれも“本命”の野田佳彦財務相（５４）を当選させるためだ。
「反小沢一派の岡田幹事長や仙谷官房副長官は、野田佳彦を首相に就けて実権を握りつづけるハラです。ところが、野田が代表選で勝利するか怪しくなってきた。もともと地味でパッとしなかったが、メディアに注目され、予想以上に“無能”だったことが分かってきたからです。党内では『演説の名手』と評価され、たしかに原稿を読むのはうまいが、アドリブがまったく利かないし、気の利いたことが言えない。要するに“地頭”が悪いのです。テレビ討論などで他の候補者や司会者から突っ込まれたら、当意即妙に答えられず恥をさらす可能性が高い。しかも、口が重いくせに“失言”が多い。つい先日も『大震災はデフレ不況脱出のチャンスだ』と言い放った。メディアに露出すればするほど人気を下げるのは確実。そこで国民に“正体”がバレないうちに、短期間で代表選を終わらせる作戦なのです」
（民主党関係者）
野田財務相は「財務省の組織内候補」と揶揄（やゆ）されるほど財務官僚の言いなりになり、大増税路線を掲げている。その争点を隠す狙いも執行部にはあるが、国民がどんな人物か気づかないうちに首相にするなんて、独裁国家でも許されないことだ。

　民主党代表選挙特集になったが、「蚊帳の外」の我々としても、無関心ではいられないので、あえて記録した。
☆☆☆☆☆☆
本日の天文写真（ＡＰＯＤより）
2010 December 19
NASA, ESA, The Hubble Heritage Team, (STScI / AURA)
Acknowledgement: M.
Mountain (STScI), P. Puxley
(NSF), J. Gallagher (U. Wisconsin)
☆☆☆星好きの方へ☆☆☆
http://apod.nasa.gov/apod/calendar/allyears.html
をクリックすれば、ＮＡＳＡ（ＡＰＯＤ）がこれまで公表したすべての写真が見られます。
☆☆☆☆☆☆
・・・・・本日は、これまで・・・・・