原発ゼロ、夏乗り切り 節電期間が終了※ 農地最大1200円、山林520円 補償額に不満の声続出 ※集団的自衛権で国民安保懇 閣議決定撤回を要求 ※年収200万円以下 安倍政権発足１年で３０万人増

@hosinoojisan

原発ゼロ、夏乗り切り　節電期間が終了

農地最大1200円、山林520円　中間貯蔵・地権者説明会 補償額に不満の声続出　

集団的自衛権で国民安保懇　閣議決定撤回を要求

年収200万円以下　安倍政権発足１年で３０万人増



MSNが、１０月１日付で、ＨＰをリニューアルした。

これはこれとして結構なのだが、背後に、何かきな臭い臭いを感じる。

理由は、これまで、リアルタイムにツイッターやＦＢを表示していた機能をネグレクトしたからである。

ＵＳＡによる圧力か、あるいは、安倍政権による、「中国」張りの情報統制に踏み出したのか？何らかの政治的圧力があったことは間違いあるまい。

よもや、自由の国ＵＳＡによる圧力とは思えないことから、日本の政権による圧力を疑わざるを得ない。

大手マスメディア、朝日新聞や毎日新聞等に要望したい。

リアルタイムで、ツイッターやＦＢが閲覧できる機能を付加して欲しいものである。

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今年もまた、原発なしで、夏を乗り切れた。

安倍政権や原発マフィアの理由づけは、完全に崩れたと言っておきたい。

すでに、原発電力が、「最安」のエネルギーで無いことは、国際的に明らかになっている。

むしろ、廃炉等や使用済核燃料等の核廃棄物に、多大な経費が掛かることから、脱原発に政策転換するべきであろう。

かって、「石炭」から「石油」にエネルギー転換を行った際、様々な問題が発生したが、今や、「原発」から、「自然エネルギー」への転換の時代であり、一日も早く、転換できるかどうかが、今後の世界経済にも大きな影響を与えることとなろう。

この動向によっては、「経団連」が存続できなくなる状況を招くのではなかろうか？

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これも「経団連」からみだが、グローバル化を目論む経営戦略によって、「日本」の国力が、ものの見事に低下してきた。

アメリカ（ＵＳＡ）ですら、「巨大な軍事力」で、パックスアメリカーナを標榜してきたが、経済的には疲弊し、昨今では、イスラム国への対応も出来なくなりつつある。

これらの関係から、世界的に、ワーキングプアが、増大し、資本主義経済そのものの危機が明らかになりつつある。

日本においても、安倍政権が誕生して以降、年収２００万円以下の国民が、３０万人も増加するなど、危機的状況を示している。

しかも、まじめに働いてきた派遣労働者が、その大部分を占めることから、「派遣労働」制度そのものを廃止すべきだが、安倍政権は、逆に、更に強化しようとしている。

国民の力を侮っていれば、どのようになるか？

世界の歴史は、教訓を明らかにしているのではなかろうか？

以上、雑感。



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原発ゼロ、夏乗り切り　節電期間が終了

2014/09/30 22:18 【共同通信】 http://www.47news.jp/CN/201409/CN2014093001002528.html 　夏の節電期間が３０日、終了した。電力の使用量が一年を通じ最も増える夏を原発ゼロで迎えたのは、東日本大震災後で初めて。天候不良や節電の定着により使用量が伸びず、順調に乗り切った。原発ゼロでも電力の安定供給に不安がなかったため、原発再稼働が必要か議論を呼びそうだ。 　節電期間は７月、原発を持たない沖縄電力を除く、全国９電力会社の管内で始まった。関西電力や九州電力は発電設備に占める原発の割合が高く、手持ちの火力発電をフル稼働しても十分な供給量を確保できないと考えた。 　しかし、西日本が台風や大雨などに見舞われて気温が低下し、エアコンの電力消費が伸びなかった。

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川内村の避難指示一部解除　福島、田村市に続き２例目

2014/10/01 00:09 【共同通信】 http://www.47news.jp/CN/201409/CN2014093001002346.html 　政府は１０月１日、東京電力福島第１原発事故に伴い福島県川内村（人口約２７００人）の東部に設定されている避難指示区域のうち、年間被ばく線量が２０ミリシーベルト以下の「避難指示解除準備区域」（１３９世帯２７５人）について、除染で放射線量が下がったなどとして避難指示を解除した。 　避難指示の解除は今年４月の田村市都路地区に次いで２例目。これまで日中しか滞在できなかったが、自由に生活できるようになる。だが区域外では放射線への不安や生活環境が変わることへの心配などから、若い世代を中心に村への帰還は進んでおらず、解除の地域も住民が戻るかは不透明だ。

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川内村東部の避難指示あす解除

2014年09月30日火曜日　河北新報

http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201409/20140930_63005.html

　福島第１原発から２０キロ圏内の福島県川内村東部の避難指示が１０月１日に解除される。高齢者からは帰還を望む声が聞かれる一方、生活圏だった浜通りの復興が遅れ、若者の働く場の確保はおぼつかない。人口約２８００人の過疎の村は年々、高齢化が進み、復興は容易に見通せない。（福島総局・横山浩之） 以下略す。（当方）

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農地最大1200円、山林520円　中間貯蔵・地権者説明会 （２０１４年９月３０日　福島民友ニュース） http://www.minyu-net.com/news/news/0930/news7.html 　いわき市で２９日開かれた中間貯蔵施設の地権者向け説明会で、政府が示した大熊、双葉両町の標準地ごとの土地価格によると、宅地以外の用途では、両町とも農地の価格は１平方メートル当たり１１５０～１２００円、山林の価格は１平方メートル当たり５２０円と設定された。
　政府は土地の買い取り額について
（１）建設候補地が東京電力福島第１原発事故で帰還困難区域に指定され、土地の利用が一定期間できない
（２）将来的に避難指示が解除され、土地価格の回復が見込まれる―
などの事情を踏まえ、不動産鑑定士による評価額を基に決めた。
　建設候補地を含めて原発事故で被害を受けた地域については、東電が土地や建物などの損害を賠償しているが、政府は施設の建設に伴う用地補償はこれらとは別で、東電による賠償に影響を与えないとしている。

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補償額に不満の声続出　中間貯蔵用地説明会

（ 2014/09/30 08:50 カテゴリー：主要 ）福島民報 http://www.minpo.jp/news/detail/2014093018364 　いわき市勿来市民会館で２９日に開かれた中間貯蔵施設建設予定地の地権者対象の初の説明会では、出席者から「補償額があまりに低過ぎる。被災者の実情を分かっていない」など不満の声が相次いだ。
　冒頭以外、非公開の説明会は午後７時に始まり、当初の予定を２０分ほどオーバーして午後９時２０分ごろ終了した。出席者によると、環境省が示した土地の価格の算定方法を疑問視する声が大半を占めたという。
　双葉町からいわき市に避難している高野一美さん（８３）は「示された額があまりにも低い」と首をかしげた。建設予定地に水田を保有している。説明会では、環境省の担当者に算定基準の見直しを求めた。「納得できる内容ではないが、個別交渉に臨まざるを得ない」と胸の内を明かした。
　大熊町から会津若松市に避難している渡部隆繁さん（６５）も「生活が再建できる額ではない」と不満を口にした。「古里を失った被災者の気持ちを分かっていない」と訴えた。 

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核燃再考　青森から

原船むつの４０年（上）

遺産　原子炉廃炉の途上　船の一部研究船に転用

2014年09月30日火曜日　河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201409/20140930_21024.html

原子力船「むつ」の原子炉。普段は格納容器の外側からガラス越しに見ることが可能だ＝むつ市関根、むつ科学技術館
　原子力の安全性に対して、国民の不安が増大した歴史的な出来事がある。１９７４年９月１日の原子力船「むつ」の放射線漏れだ。あれから４０年。「むつ」は廃船となったが、母港のあった青森県下北半島には原子力関連施設が集中する。日本初の原船は原子力政策や地域に何を残したのか。福島第１原発事故を経験した現在と「むつ」を結ぶ航跡をたどった。（むつ支局・加藤健太郎）
　「むつ」の原子炉は一般公開されている。
　場所は母港だったむつ市関根浜港に隣接する「むつ科学技術館」。鉛ガラス越しだが、稼働した原子炉を見ることができるのは、世界でもここだけだ。幸か不幸か、運転時間が短く、残留放射性物質が少ないため展示が可能になったという。
▼　開発に１２００億円
　進水から解体まで２６年。研究開発に約１２００億円が投じられた。航海日数１６６日、原子炉運転時間３５３２時間。初の試験航海で放射線漏れはあったが、原船プロジェクトに対する国の最終評価は「成功」だ。国産技術で設計、建造、運航をし、船体の揺れや傾きが原子炉に与える影響のデータ取得などの成果を挙げた。
　元機関士で日本原子力研究開発機構（原子力機構）青森研究開発センターむつ事務所次長の藪内典明さん（５６）は「原子動力の力強さ、反応の良さに驚いた。『むつ』を語り継ぐことを使命だと感じている」と話す。
▼　海外委託検討
　原子炉は実は「廃炉」の途中にいる。船体から一括撤去されたのが９５年。２００６年に国から廃止措置計画が認可された。将来、切断、廃棄される予定だが、具体的には決まっていない。
　原子力機構むつ事務所長の水島俊彦さん（５８）は廃止措置について「技術的には確立されつつあるが、東日本大震災への対応もあり、現状では難しい。前に進める努力を続けたい」と強調した。
　９３年に原子炉から取り出された３４体の使用済み核燃料は、茨城県東海村の原子力機構東海研究開発センターに運ばれ、再処理のため６体に組み直された。その先の工程は未定だったが、同機構は２９日、東海村での再処理を断念し海外委託を検討すると明らかにした。
▼　何も変わらぬ
　「むつ」の船体は１９９５年に解体され、一部は海洋研究開発機構（海洋機構）の海洋地球研究船「みらい」に転用された。福島第１原発事故で出動し、福島沖の海中の放射性物質を調べたのは因縁のようでもある。
　「みらい」の母港にもなった関根浜港と最初の定係港だった大湊港の周辺には現在、原子力機構、海洋機構、日本海洋科学振興財団、日本分析センターの研究拠点が集積する。むつ市は「海洋科学研究拠点都市」を長期総合計画に掲げる。
　地元の関根浜漁協組合長の成田士郎さん（６６）は「（４０年前と比べ）変わったことと言えば高齢化で漁師が減ったことかな。『むつ』には特段何も期待していなかったし、何も変わっていないよ」と淡々と語った。

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集団的自衛権で国民安保懇　閣議決定撤回を要求

2014年9月30日 朝刊　東京新聞 http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/CK2014093002000142.html 　集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈見直しの閣議決定に反対する学者や弁護士、元官僚らでつくる「国民安保法制懇」は二十九日、閣議決定の撤回を求める声明を発表し、政府に提出した。 　声明は安倍政権が閣議決定した武力行使の新三要件で「他国に対する攻撃により、国民の生命や権利が覆される明白な危険がある場合」に、行使が容認されるとしたことについて「この要件は『日本に対する急迫不正の侵害』という従来の要件とは異なり、客観的な歯止めではない」と批判した。 　解釈変更の閣議決定は「特定の政権の判断で憲法解釈を自由に変更する前例となり、政府の憲法解釈を不安定化させる」とし、憲法によって権力を縛る立憲主義を覆す行為だとして、撤回を求めた。 　自衛隊が集団的自衛権を行使して米軍の対テロ戦争に協力した場合、日本がテロ組織に報復される懸念にも言及した。 　声明の提出に合わせ、法制懇の委員九人は衆院議員会館で記者会見した。元外務省国際情報局長の孫崎享（まごさきうける）氏は「集団的自衛権の本質は、米国の戦略のために自衛隊を使うことだ。あたかも日本の防衛のために集団的自衛権を使うように説明するので、訳が分からなくなる」と指摘した。 　小林節慶応大名誉教授は、新三要件について「他国が攻撃された結果として、日本人の人権が全否定されるような事態があり得るのか。考え付かない」と述べた。

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“暴走止めよう”声響く　２０００人が国会包囲行動

2014年9月30日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2014-09-30/2014093001_02_1.html （写真）「安倍政権の暴走を止めよう」と国会を包囲する人たち＝29日、衆院第２議員会館前 　臨時国会が開会した２９日、「安倍政権の暴走を止めよう！　国会包囲共同行動」（主催、同実行委員会）が取り組まれました。参加者２０００人（主催者発表）の手には、「戦争する国づくり」をはじめ、安倍政権の悪政への怒りをこめたプラカード。全員が手をつないで人間の鎖となり、「安倍はやめろ！」「暴走やめろ！」のコールで国会議事堂を取り囲みました。 　安倍内閣が、集団的自衛権の行使を容認する「閣議決定」を強行してから初の国会となります。東京都町田市の女性（４６）は「９」をかたどったプラカードを掲げ、憲法９条の改悪に反対する意思を表明。「戦争することばかり考えている安倍首相をやめさせて安心して暮らしたい｣と拳を突き上げました｡ 　葛飾区の大学生、女性（２０）は、インターネットを見て抗議行動に初めて参加。「消費税増税や、労働法制の改悪を目のあたりにして将来が不安になりました。安倍政権への反対をアピールして政治を変えたい」と語りました。 　衆院第２議員会館前で日本共産党の山下芳生書記局長は、安倍内閣が、集団的自衛権の行使容認、消費税大増税、原発推進、米軍新基地建設などあらゆる問題で、国民の願いに逆行する戦後最悪の内閣だと批判。「追いつめられているのは安倍政権だ。各分野の一点共闘を広げに広げ、安倍政権打倒の運動に大合流しよう」と呼びかけました。 　この日は終日、集会や首相官邸前行動などが取り組まれました。

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英国、イラクで空爆初実施　対イスラム国

2014/10/01 01:56 【共同通信】 http://www.47news.jp/CN/201409/CN2014093001002641.html 　【ロンドン共同】英ＢＢＣ放送によると、英国のファロン国防相は３０日、英国の戦闘機が過激派「イスラム国」に対してイラクで空爆を実施したと明らかにした。英議会が２６日にイラクでの空爆を承認した後、初の実施となった。 　ファロン氏によると、空爆では武装車両などを破壊した。英議会は２６日、イラクでの空爆への参加を求める政府の動議を審議し、賛成多数で承認していた。

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働く貧困層　１１００万人超

年収200万円以下　安倍政権発足１年で３０万人増

2014年9月30日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2014-09-30/2014093001_03_1.html グラフのデータ（エクセル） 　２０１３年に民間企業で働いた労働者のうち年収２００万円以下のワーキングプア(働く貧困層)が１１００万人を超えたことが国税庁の民間給与実態統計調査（２６日発表）でわかりました。１１１９万９０００人でした。安倍晋三内閣発足１年で３０万人増えました。 　また、このうち年収１００万円以下の労働者は４２１万５０００人です。 　年収２００万円以下の層が１０００万人を超えるのは８年連続。１５年前の１９９８年と比べると１・４倍の増加です。全体に占める比率は２４・１％。９８年の１７・５％から大幅に高まっています。 　過去１５年間で比較すると、給与階級の中位にある年収４００万円超８００万円以下の労働者は１０％減。いわゆる「中間層」が減り、低賃金の層が増えました。 　安倍政権は「働き方改革」と称して「限定正社員」など非正規雇用をさらに拡大する政策を打ち出しています。これを実行すればワーキングプアがいっそう増えるのは必至です。

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みずほ銀行 春闘分に加えさらに基本給引上げへ

10月1日 2時05分　ＮＨＫ

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20141001/t10015014231000.html K10050142311_1410010441_1410010448.mp4 大手銀行の「みずほ銀行」は、業績の改善を受けて、ことしの春闘で決めたベースアップに加えて、来月から社員全体の給与をさらに引き上げる方針を固めました。
大手企業で、経営側が労働組合の要求を受けずに基本給の引き上げ方針を決めるのは異例です。 関係者によりますと、みずほ銀行は来月から社員の基本給を一律で０．５％引き上げる方針を固めました。
また、これとは別に、全国の支店長など一部の管理職を対象に営業実績などを反映した新たな評価制度を導入し、実績次第でさらに給与が上がるようにします。
みずほ銀行は、ことし３月期の決算で最終的な利益が過去最高となったことなどから、ことしの春闘で１９年ぶりにベースアップの実施を決め、社員の基本給は７月から０．５％引き上げられています。
ただ、みずほは、巨額の赤字を計上した１２年前に給与を大幅に削減し、今もその水準が続いていることもあって、春闘とは別に賃上げの方針を固めたものです。
また、採用活動の競争が激しさを増すなかで、優秀な人材を確保しやすくするねらいもあるものとみられ、合わせて女性社員が子育てをしながら働きやすくするため、育児休暇を切り上げて早期に復帰した社員に対して、保育料を補助する取り組みも始めます。
大手企業で、組合の要求を受けずに経営側が基本給の引き上げ方針を決めるのは異例で、来年の春闘に向けたほかの大手企業の動向に影響を及ぼすかどうかが注目されます。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2014 September 30 A Full Circle Rainbow over Australia （オーストラリアのフルサークル虹）

Image Credit & Copyright: Colin Leonhardt (Birdseye View Photography)

完全な円の虹は、オーストラリア　パース近くのコテスロー ビーチ、夕日と土砂降りの間飛行ヘリコプターで昨年撮影されました。雨滴による太陽光の反射によって主に引き起こされる様です。

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妻純子の状況：

ハートレート午前中やや高めで９０±１０であったが、入浴後は、８５±１０とほぼ標準に戻った。

他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・