@hosinoojisan
「100ベクレル以下の食品」の影響調査の遠大な人体実験?
都民の政治不信は頂点、事実関係明らかにし辞任すべきだ
自民狼狽 「舛添・沖縄・甘利」の“三重苦”で比例票が減る
福島原発事故後6年目に突入しているが、3つの原子炉がメルトダウンし、チェリノブイリを上回っている筈の福島での健康被害が、全くないかのような報道がなされている。
事実であれば、大変喜ばしいのだが、これまでの経過を見れば、疑いの目で見た方が良いようだ。
甲状腺癌は、確実に増え始めているようで、事実を国民に明らかにすべきと思われる。
こういう中で、避難地域の解除が進められているが極めて危険と危惧している。
又、農・水産物の食品等が、規制解除されているがこれも同様、危険と言っておきたい。
政府は、ABCCの流れを汲むRERF(放射線影響研究所)による、「人体実験」まがいの「検査」で、治療等を放棄するつもりであろうか?
人倫に反する行為として指弾しておきたい。
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舛添都知事問題が、参議院選挙での与党政権に重荷になってきているようだ。
今回の参議院選挙の主要な側面は、立憲主義確立、戦争法(安保法制)廃止であるが、これに加えて「舛添・沖縄・甘利」と言う、日本国民にとっては「三種の神器」ともいえる問題が加わり、安倍政権にとって、「想定外」の苦境が待ち受けているようである。
野党共闘が、当初の予想以上にスムーズに発展しており、民進党内部の一部勢力の動きに拘わらず、全体としては、成功しつつあると言ってよいであろう。
あとは、これまで、問題になっている「投票の機械化」による「不正」問題を摘発するならば、確実に与党勢力の力をそぐことが出来よう。
最後まで、油断なく活動展開することによって、おおきな?勝利を導きたいものである。
以上、雑感。
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「100ベクレル以下の食品」の影響調査の遠大な人体実験?
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Discover the cosmos! 2016 June 12 A Roll Cloud Over Uruguay(ウルグアイでのロール雲)
Credit & Licence: Daniela Mirner Eberl
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妻純子の状況:
サチレーション100、ハートレート85±10、体温36.8℃で安定中。
他は、変化なし。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
「100ベクレル以下の食品」の影響調査の遠大な人体実験?
都民の政治不信は頂点、事実関係明らかにし辞任すべきだ
自民狼狽 「舛添・沖縄・甘利」の“三重苦”で比例票が減る
福島原発事故後6年目に突入しているが、3つの原子炉がメルトダウンし、チェリノブイリを上回っている筈の福島での健康被害が、全くないかのような報道がなされている。
事実であれば、大変喜ばしいのだが、これまでの経過を見れば、疑いの目で見た方が良いようだ。
甲状腺癌は、確実に増え始めているようで、事実を国民に明らかにすべきと思われる。
こういう中で、避難地域の解除が進められているが極めて危険と危惧している。
又、農・水産物の食品等が、規制解除されているがこれも同様、危険と言っておきたい。
政府は、ABCCの流れを汲むRERF(放射線影響研究所)による、「人体実験」まがいの「検査」で、治療等を放棄するつもりであろうか?
人倫に反する行為として指弾しておきたい。
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舛添都知事問題が、参議院選挙での与党政権に重荷になってきているようだ。
今回の参議院選挙の主要な側面は、立憲主義確立、戦争法(安保法制)廃止であるが、これに加えて「舛添・沖縄・甘利」と言う、日本国民にとっては「三種の神器」ともいえる問題が加わり、安倍政権にとって、「想定外」の苦境が待ち受けているようである。
野党共闘が、当初の予想以上にスムーズに発展しており、民進党内部の一部勢力の動きに拘わらず、全体としては、成功しつつあると言ってよいであろう。
あとは、これまで、問題になっている「投票の機械化」による「不正」問題を摘発するならば、確実に与党勢力の力をそぐことが出来よう。
最後まで、油断なく活動展開することによって、おおきな?勝利を導きたいものである。
以上、雑感。
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「100ベクレル以下の食品」の影響調査の遠大な人体実験?
福島県産品で「食育」を! 郡山で全国大会、安全性や品質PR
2016年06月12日 08時54分 福島民友 http://www.minyu-net.com/news/news/FM20160612-083538.php 「おいしい!楽しい!『食』で元気をチャージ」をテーマに行われたシンポジウム=11日、郡山市・ビッグパレットふくしま シンポジウムや体験型イベントで食を学ぶ「第11回食育推進全国大会」は11日、郡山市のビッグパレットふくしまを主会場に開幕した。県産食材の魅力を伝える特設ブースが数多く出展、県産農水産物の安全性や品質の高さをPRしながら「県産品を使った食育推進」を全国に発信した。農林水産省、県、実行委の主催。 原発事故による放射性物質の食品への影響などで「食育」への関心が本県でも高まる中、食を通じて健康を考えようと本県で初めて開かれた。国や県、企業、団体などが約120のブースを出展した。 初日は、NPO法人OYAKODOふくしま理事の設楽(したら)哲也さん(須賀川市)らが参加したシンポジウムで、パネリストから「農家を憧れの職業にしたい」との声もあり、教育現場で農業体験の機会を増やす必要性を共有した。 県産品の風評払拭(ふっしょく)に向けたブースでは、来場者に対する試食提供などで県産品の安全性をアピールした。 開会式で内堀雅雄知事は「本県の食や魅力に触れ、復興に向けて力強く歩む姿を感じてほしい」とあいさつ。森山裕農相は、4月下旬の先進7カ国(G7)新潟農相会合で、県産品を含む日本産の輸入規制撤廃・緩和を盛り込んだ「新潟宣言」の採択を報告した上で「福島の復興には県産農水産物の需要回復が不可欠」と述べ、国が全面的に支援する考えを改めて示した。 12日の開催時間は午前10時~午後4時30分。「尾木ママ」で知られる教育評論家の尾木直樹さんや俳優の辰巳琢郎さんらが講演するほか、いわき、会津方面を巡るバスツアーが行われる。
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都民の政治不信は頂点、事実関係明らかにし辞任すべきだ
舛添知事政治資金問題で志位氏が記者団に
2016年6月12日(日) しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-06-12/2016061201_03_1.html 日本共産党の志位和夫委員長は11日、さいたま市での街頭演説後に記者団に、舛添要一東京都知事の政治資金問題について問われ、「都民の政治不信は頂点に達している。舛添知事は事実関係をきちんと明らかにした上で辞任すべきだ。職にとどまる資格はない」と述べました。 「自民党の安倍晋三総裁、公明党の山口那津男代表は一緒に宣伝カーに上って舛添氏を応援してきた。舛添知事をつくった責任がある。それも含めて、単に都政の問題だけではなく、国政の責任者がそういう対応をしてきた責任は厳しく問われてくる」と強調しました。 また、19日に4野党党首が東京都内で合同の街頭演説を行うことについて「こうした合同での訴えが、野党共闘の機運をさらに発展させ、32の1人区すべての勝利の流れを作り出し、その流れが複数区や比例区にも波及し、野党全体の勝利へとつなげていきたい」と強調。「4党首の合同街宣がはじまるということはたいへんうれしい。(合同街頭宣伝を)いろんな形でさらに追求したい」と述べました。
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【参院選】安倍大本営によるアベノミクスの「よかった探し」が始まった=斎藤満
2016年6月12日 MONEY BOICE http://www.mag2.com/p/money/14766?utm_medium=email&utm_source=mag_W000000204_sun&utm_campaign=mag_9999_0612 安倍政権は国民受けの悪い「改憲」や「TPP」は前面に出さず、アベノミクスの「成果」を謳い上げて参議院選挙戦を戦おうとしています。しかしこの「成果」は数字のマジック以外の何者でもありません。(『マンさんの経済あらかると』斎藤満) プロフィール:斎藤満(さいとうみつる)
1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こっているかを分析している。改憲は選挙の後で。「経済」に争点を絞った安倍政権のトリックを暴く
始まった参議院選挙戦
長文のため、以下略す。⇒当方
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自民狼狽 「舛添・沖縄・甘利」の“三重苦”で比例票が減る
2016年6月12日 日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/183383
10日は奈良で有権者とタッチ(C)日刊ゲンダイ
参院選に向け、連日、地方遊説に精を出す安倍首相だが、内心は不安で仕方ないようだ。世間を騒がすニュースが選挙結果、特に比例議席を激減させかねない情勢になってきたからだ。
「(1)舛添(2)沖縄(2)甘利がいま自民党を取り巻く“三重苦”です。有権者の投票行動にどこまで影響するのか、官邸も党本部もヤキモキしています」(自民党関係者)
もっとも影響が大きいのは舛添都知事の公私混同問題だ。
「『なぜ舛添をかばうのか』『参院選で投票しないぞ』という抗議電話が、都議会や都議の事務所だけでなく、国会議員や自民党本部にまでかかってくる。当初は知事個人の問題だったのに、いまや舛添与党である自公の問題として連日、ニュースで報じられている。都政とは無関係な関西ローカル番組ですら扱われている。批判は都民に限らず、全国に広がっています」(前出の自民党関係者)
このままではマズいと、自民党は集中審議で徹底追及の姿勢を見せる方針。
だが、15日の都議会最終日に共産党などが知事の不信任決議案を提出する見通しで、自民党はこれを「否決」するとみられる。
「そうなれば、『自民党が舛添知事を守った』という世論の批判がさらに高まるでしょう」(都政記者)
■15議席割れを懸念
沖縄問題では、女性遺棄事件の余波が続いている。9日、米軍属が殺人と強姦致死容疑で再逮捕された。
「沖縄だけでなく米軍基地のある全国の自治体にも嫌なムードが広がることを懸念しています」(官邸関係者)
米軍基地の辺野古移転で対立する翁長知事の支持派が県議選で「大勝利」したことも、安倍政権と自民党に影を落とす。
そして、甘利問題は言わずもがなだ。甘利前経済再生相は、説明責任を果たさず、政治活動に復帰。「自民党はズルいという印象で、支援者の評判が悪い」(自民党中堅議員)という。
こうした党イメージの低下は「政党」を選ぶ比例票に直結する。安倍首相周辺は「比例15議席割れ」も懸念し始めた。
「過去5回の参院選のデータを分析すると、自民党の比例の平均は、1740万票、16議席。118万票で1議席となる。最低は6年前の12議席。絶好調だった3年前ですら、1800万票で18議席です。今回ここから400万~500万票でも減れば、3~4議席を失う。
日頃の付き合いなどを考慮して投票先を選ぶ『選挙区』と、おきゅうを据える『比例』というように有権者は使い分けをするので、15議席割れはあり得ない数字ではありません」(政治評論家・野上忠興氏)
安倍首相は女性票がどこまで減るのかも気にしているらしい。街頭での笑顔は、カラ元気か。
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部落差別固定化に反対 広島 全国人権連大会始まる 仁比氏あいさつ
2016年6月12日(日) しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-06-12/2016061204_01_1.html (写真)人権連全国大会で連帯あいさつする仁比議員=11日、広島市 全国地域人権運動総連合(全国人権連、旧全国部落解放運動連合会)は11日、2日間の日程で第7回大会を広島市内で開きました。 開会あいさつした丹波正史議長は、前国会終盤に上程され、衆院で継続審議となった「部落差別」を永久化・固定化する法案(「部落差別の解消の推進に関する法律案」)について、「同和事業の終結を国がじゃまをするものだ」とのべ、政治的にも行政的にも逆行していると指摘。「何が部落差別かの規定もなく、時限立法でもない。旧部落はないのに、わざわざ部落・部落民を“洗い出し”、固定化するものでしかない」と批判しました。 新井直樹事務局長は、「法案には立法事実がなく、まともに議論をしないのに、数を頼んで押し通す危険がある」とのべ、臨時国会の開催前に「憲法改悪反対、『部落差別』固定化法断固反対の国民的な組織」の結成を呼びかける方針を提案しました。同法案が自民党の主導であり、野党分断の選挙目当ての側面があると指摘し、参院選挙で野党統一候補の勝利を呼びかけました。 来賓として、日本共産党の仁比聡平参院議員があいさつし、野党と国民の共同がすすむ情勢を報告、「部落差別」永久化法廃案に力を尽くす決意を表明しました。
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南スーダン、陸自10次隊に交代 安保法の新任務は見送り
2016年6月12日 17時51分 東京新聞 http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2016061201001292.html 【ナイロビ共同】南スーダンで国連平和維持活動(PKO)に参加する陸上自衛隊施設部隊は12日、首都ジュバの宿営地で9次隊から10次隊への交代式を行った。新たに活動する10次隊は第7師団(北海道千歳市)を中心に約350人で構成される。 武装集団に襲われた国連要員らを、武器を使って救出する「駆け付け警護」などの新任務の付与は見送られている。駆け付け警護は、3月施行の安全保障関連法で可能になった。ジュバ市内や国連施設のインフラ整備に従事する。 10次隊の隊長を務める中力修1等陸佐は「南スーダンの平和と安定に貢献できるよう任務にまい進したい」とコメントした。 12日、南スーダン・ジュバの宿営地で、陸上自衛隊施設部隊の看板を9次隊の相園和宏隊長(左)から引き継ぐ10次隊の中力修隊長(施設部隊提供・共同)
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自民会長 取材メモ奪う 富山市議会 女性記者に暴力 議員報酬増額問題で
2016年6月12日(日) しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-06-12/2016061215_01_1.html 富山市議会の自民党議員控室で9日、議員報酬を引き上げる条例改正案について取材していた北日本新聞社の女性記者が、自民党会派会長の中川勇市議に押し倒され、力ずくで取材メモを奪われるという事件が発生しました。北日本新聞社は同日、暴行と窃盗の疑いで富山中央警察署に被害届を提出し、受理されました。共産党が批判
日本共産党富山市議団は10日、市田龍一議長に対して、中川議員本人による議会への真摯(しんし)な説明を求めるよう申し入れを行いました。赤星ゆかり市議団長は「取材・報道の自由、市民の知る権利を暴力とどう喝で侵害するもので決して許されない。市民に説明もせずに(報酬)引き上げを強行することも許されない」とコメントしました。 条例改正案は、「議員のなり手がいない」「議員の活動量が増えた」などを理由に、議員報酬を10万円引き上げて月額70万円にするもの。有識者らによる審議会を経て、市が6月定例会に提案しました。さらに自民党、公明党、民政クラブは、議員定数を2減らして38にする条例案を最終日の15日に提出し、採決する予定です。 議員報酬引き上げについて、市民からは「市民と金銭感覚がずれている」など厳しい批判の声が上がっています。新聞労連・北日本新聞労組が抗議
日本新聞労働組合連合(新聞労連)、新聞労連北信越地方連合会、北日本新聞労働組合は10日、富山市議会自民会派会長による取材妨害と暴力に抗議する声明を連名で発表しました。 声明は、市議会自民会派の会長が北日本新聞社記者の取材活動を妨害したことに「断固抗議する」と表明しています。 「記者のメモを奪う行為は、報道の自由の侵害にほかならない」と指摘。「暴力と恫喝(どうかつ)で正当な取材活動を妨害したと受け止めざるを得ず、国民の知る権利、報道の自由を侵す重大問題」と批判しています。 「私たちは暴力による取材妨害を絶対に許さない。市民の負託を受けた市議会議員として、報道機関の取材活動を尊重するよう求める」とのべています。
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熊本県八代市で震度5弱 新幹線300人超が車中泊
2016/6/13 01:40 共同通信 http://this.kiji.is/114723827618545671?c=39546741839462401
震度5弱の地震が起きた影響で運転を見合わせた九州新幹線=12日午後11時56分、JR熊本駅
各地域の震度
12日午後10時8分ごろ、熊本県八代市で震度5弱の地震があった。地震によるけが人は確認されていない。九州新幹線は熊本―鹿児島中央の上下線で運転を見合わせた。熊本駅と新水俣駅で各1本が足止めとなり、乗客300人以上が車中泊した。熊本県内で震度5弱以上の揺れを観測したのは4月19日以来。
気象庁によると、震源地は熊本県熊本地方で、震源の深さは約7キロ。地震の規模はマグニチュード(M)4.3と推定される。この地震による津波の心配はない。 13日未明の記者会見で気象庁の担当者は「今回のような大きな地震は今後も起こり得る」と、注意を呼び掛けた。
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos! 2016 June 12 A Roll Cloud Over Uruguay(ウルグアイでのロール雲)
Credit & Licence: Daniela Mirner Eberl
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サチレーション100、ハートレート85±10、体温36.8℃で安定中。
他は、変化なし。
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