原発事故風化に警鐘 倉本聰さん講演 ※「放射線…根強い不安」 14日解除の川内村東部、追加除染を！※舛添知事問題 不信任案 自民同調も 共産あす都議会提出 ※「国民が求めるのは改憲ではない」

@hosinoojisan

原発事故風化に警鐘　猪苗代で倉本聰さん講演

「放射線...根強い不安」　14日解除の川内村東部、追加除染求める

舛添知事問題　不信任案　自民同調も　共産あす都議会提出

憲法学者・樋口陽一氏 「国民が求めるのは改憲ではない」



なりふり構わず、都知事に固執する舛添氏に、安倍首相の声がかりで、舛添氏を擁立した自民党、公明党が苦悩しているようである。

このまま推移すれば、東京都民をはじめ、全国の国民は、自民党・公明党に愛想を尽かされることとなろう。

そういう意味で、当初から100条委員会、あるいは、不信任案を提起してきた日本共産党の提案に、どう対応するかが、参議院選挙にも大きな影響を与えることとなろう。

日本共産党の提案を、もし、自民党・公明党が「不信任案」あるいは、「100条委員会の提案」を否決すれば、東京都民の要求を拒否したこととなり、国民の不満は、激化することとなろう。

オリンピックなど関係ない。

東京オリンピックも、多額の金員が動いたと国際的に指弾されつつあり、「東京オリンピック」返上問題まで論議されつつある。

そういう意味で、自民党・公明党が、「不信任案」あるいは「100条委員会設置」を否決してくれた方が、自民党・公明党を淘汰するという意味で、国民の利益につながると言っておきたい。

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東京オリンピック対策として、原発事故避難地域の解消を企んでいるようだが、これはうまくいかないであろう。

放射能汚染は、そう簡単には、解消できないのである。

半減期の少ないセシウム等の汚染は減少しても、プルトニウムやストロンチウム等の半減期は、数万年単位である。

事故によるデブリ等の除去も出来ない中、これらの地域は、数千年タームで、汚染が続くこととなろう。

もし、解除地域に帰還すれば、遠大な人体実験に自ら身をさらすこととなろう。

帰還には、熟慮を重ねることが重要と指摘しておきたい。

以上、雑感。

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原発事故風化に警鐘　猪苗代で倉本聰さん講演

（ 2016/06/12 10:53 カテゴリー：主要 ） 福島民報 http://www.minpo.jp/news/detail/2016061231901 　脚本家倉本聰さんを招いた一日会津富良野塾「倉本聰講演会＆しゃべり場」は１１日、猪苗代町体験交流館で開かれた。倉本さんは県内を除く新聞で原発事故報道をほぼ目にしないと指摘し、風化に警鐘を鳴らした。
　「どうする！自然・いのち・くらし」研究会議の主催、福島民報社などの後援。同研究会議が東京電力福島第一原発事故を受けて開催している「原発と人間」市民フォーラムの４回目。県内外から約３５０人が参加した。
　倉本さんは第二次世界大戦後に国民の価値観が転換し、「ブレーキとバックギアを付け忘れた経済大国に成長した」と持論を展開した。原発事故を受けて住民が避難した浪江町や富岡町などを歩き、「古里を奪われるとはどういうことか。中央の人たちは肌感覚で感じなければならない」と訴えた。
　講演後、自由に話し合える「しゃべり場」を開き、参加者が倉本さんの意見を踏まえて県内の復興に向けた思いを語り合った。

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「自然守る心伝えて」　脚本家・倉本聰さん、自然壊す愚かさ説く

2016年06月13日 08時58分 福島民友 http://www.minyu-net.com/news/news/FM20160613-083731.php 「自然を壊さず守る心を子どもたちにしっかり伝えていかなければ」と訴えた倉本さん 　脚本家・倉本聰さん（８１）の講演会「一日会津富良野塾」は１１日、猪苗代町の町体験交流館学びいなで開かれた。倉本さんは化石燃料の大量消費や廃棄物の捨て場がない原子力発電に頼る現代社会に「私たちは自然によって生かされている。壊さず守る心を、子どもたちにしっかり伝えていかなければ」と説いた。 　「どうする！自然・いのち・くらし」研究会議の主催、福島民友新聞社などの後援。 倉本さんは、南相馬市の看護師が原発事故の中で職場を離れる決断をした心の痛みを聞いたことや、浪江町から避難した女性僧侶との文通など、自らの取材活動について語り「ふるさとを奪われることに中央の人たちが皮膚感覚を持たなければ」と戒めた。同時に県外で原発事故が風化しつつある現状も指摘し、震災報道について本紙を取り寄せて読んでいると話した。 　原子力発電については、最終処分場がない現状に「未来をごみ捨て場にしてしまった」と嘆いた。人が自然の利子の一部で生きているというアイヌの格言を引用し、自然を壊す愚かさを説き「自然豊かなこの土地に住む皆さんは、しっかりと子どものために残し育ててほしい」と期待を込めた。

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「放射線...根強い不安」　14日解除の川内村東部、追加除染求める

2016年06月13日 08時47分 福島民友 http://www.minyu-net.com/news/news/FM20160613-083727.php 　東京電力福島第１原発事故に伴う避難指示解除準備区域の避難指示が１４日に解除される川内村東部の荻、貝ノ坂両地区は山林に囲まれる地域で、住民は放射線への根強い不安を訴え、追加除染や森林除染を求めている。 　震災前は買い物や病院、仕事などの生活圏が隣の富岡、大熊両町と重なっていた。両町の避難指示が続く中、帰還をためらう住民もおり、生活基盤の回復と利便性の向上が課題となる。 　村内のうち第１原発から半径２０キロ圏内の地域では、２０１４（平成２６）年１０月１日に避難指示解除準備区域の避難指示が解除されたが、東部の荻、貝ノ坂両地区については居住制限区域から避難指示解除準備区域に再編されたため、２段階に分けての解除となった。

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＜避難解除＞福島・葛尾　居住制限区域で初

2016年06月12日日曜日　河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201606/20160612_63006.html
拡大写真 　政府は、東京電力福島第１原発事故で福島県葛尾村の全域に出している避難指示を一部地区を除き１２日午前０時に解除した。解除は田村市都路地区東部（２０１４年４月）、川内村東部（同１０月）、楢葉町全域（１５年９月）に続き４例目。１４日には川内村の一部に残っている避難指示を解除、南相馬市は７月１２日に解除される。
　葛尾村は一部が原発２０キロ圏にある。国は１１年４月、警戒区域と計画的避難区域を設定。１３年３月には放射線量に応じて帰還困難と居住制限、避難指示解除準備の３区域に再編した。村民約１４００人は県内外に避難し、半数以上が県内の三春町や郡山市に住む。
　解除対象（１日現在）は帰還困難区域（３３世帯１１９人）を除く４１８世帯１３４７人。放射線量が比較的高い居住制限区域（２１世帯６２人）の避難指示を解除する初の事例となった。
　昨年８月に始まった準備宿泊の登録は５３世帯１２６人にとどまる。生活インフラや基幹産業の農業再開に向けた環境が整っていないことなどを不安視する住民も多く、帰還が進むかどうかは見通せない。
　川内村で解除されるのは東部の「荻・貝ノ坂地区」（１９世帯５１人）で、同村内の避難指示は全て解消する。南相馬市は帰還困難区域（１世帯２人）を除く小高区全域と原町区南部で、対象は３５１６世帯１万９６７人と過去最大となる。
　残る６町村のうち、川俣町は８月末に山木屋地区の解除を目指す。飯舘村は帰還困難区域を除き、１７年３月末に全域での解除方針が固まっている。
　浪江町は１７年３月以降、富岡町は同４月以降の帰還開始が目標。大熊町の解除時期は未定だが、１８年度中に復興拠点の大川原地区に住環境を整える。双葉町は解除のめどが立っていない。

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舛添知事問題　不信任案　自民同調も　共産あす都議会提出

2016年6月13日 東京新聞　夕刊 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201606/CK2016061302000051.html 　東京都の舛添要一知事による政治資金の私的流用問題を巡り、共産党都議団は、知事の不信任決議案を都議会に提出する方針を決定した。十四日の議会運営委員会に提出し、会期末となる十五日の本会議で審議されることになる。議会の過半数を占める自民、公明両党は、十三日午後の集中審議での知事答弁を踏まえ、不信任案への対応を検討する。 　不信任案の可決には、現職の都議百二十三人のうち三分の二（八十二人）以上が出席し、四分の三以上の賛成が必要。可決された場合、知事は十日以内に議会を解散するか、自ら辞職するかを判断する。 　自民党の下村博文総裁特別補佐（党都連会長代行）は十二日、都内で記者団に「今のままいってしまったら、自民も不信任案にノーとは言えないのではないか」と語った。集中審議での舛添氏の答弁次第で、自民が不信任案に同調する可能性に言及した。別の自民党幹部も「（舛添氏は）もう持たないだろう。時間の問題だ」との認識を示した。 　公明都議は取材に「裏切られた思いでいっぱい。一日も早く辞任する決断をしてほしい」と述べた。

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憲法学者・樋口陽一氏 「国民が求めるのは改憲ではない」

2016年6月13日　日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/183163
 
「言うべきことは言わなくては」と語る樋口氏（Ｃ）日刊ゲンダイ
　来月１０日に参議院選挙が行われる。安倍政権は争点を「アベノミクスを進めるか、後戻りさせるか」などと言っているが、その裏で、憲法改正という野望を抱いているのは間違いない。
９条の解釈改憲、違憲の安保法施行と、憲法破壊を断行した政権が「本当の改憲」に向けて蠢いているのだ。
そこで自らの政治活動を４０年間禁じてきた憲法学界の権威が立ち上がった。闘う憲法学者、小林節氏との対談「『憲法改正』の真実」（集英社）も話題。今そこにある危機を語ってもらった。
――先生は８１歳ですよね。安保法案採決前の昨夏は、ご高齢を押して、小雨の降るなか、何度も国会前での演説に立たれた。「立憲デモクラシーの会」「立憲政治を取り戻す国民運動委員会」などの団体でも積極的に活動し、安倍政権の立憲主義破壊や自民党がもくろむ憲法改正の危険性を訴え続けていらっしゃる。その原動力とは何ですか。
　私の専門は憲法学で、他の人より多少は知っていることがある。だからこそ言わなければならないことがあるし、国民のひとりとしても、言うべきことは言わなくてはなりません。
――安保法が成立し、政治権力が憲法の根幹を勝手に骨抜きにしてしまった。「学者は中立的な立場で論評していればいい」という悠長な局面ではなくなったということですか。
「象牙の塔」にこもって学問に専念できる時代のほうが研究者にとっては幸福です。しかし、いつでもそのような幸せな時代だとは限らない。
　戦後を振り返ってみると、改憲を目指した岸首相が１９５７年に内閣憲法調査会を発足させたのに対して、私どもの恩師世代が「憲法問題研究会」に結集し、世論に問題のありかを訴えました。大内兵衛さん（経済学者）が代表で、憲法学者では私の直接の恩師の清宮四郎さんと宮沢俊義さん、それから民法の大御所の我妻栄さん、そして湯川秀樹さんほかが発起人でした。戦時中の困難な状況に耐え、ようやく学問ができる。論壇に復帰できた。学者にはそんな思い、時代背景がありました。発起人の記者会見は各新聞が１面トップ記事で大きく報道した。それほどの出来事だったのですね。
　我妻、宮沢のおふたりは政府の憲法調査会からの招請を断って、民間の憲法問題研究会を立ち上げた。当時の政府の要人が「政府からの要請を断っておきながら、札付きの左翼と研究会を発足させるとはけしからん」というような談話を出したのに対して、宮沢さんが、この問題については札付きの左翼とも一緒にやる必要があるというだけだ、と答えたのをおぼえています。
■問われているのは「改憲草案」賛成か反対か
――改憲をめぐって、自民党ＶＳ学者という構図が、岸信介の孫である安倍首相の時代に再燃していることに因縁を感じます。ところが、改憲が参院選の「争点」だということを自民党は伏せたがっている。
　首相は国会答弁で「憲法改正問題については国民レベルで大いに議論して下さい」と言う。しかし、いま国民の大多数は「憲法を変えて欲しい」などと政府に要求していないのです。世論調査でも分かるように、国民が求めているのは「原発停止」「ＴＰＰの影響や問題点の提示」「格差是正」「社会保障の将来への不安の解消」など、生活に直結する身近で具体的な課題です。
――だから、安倍政権は改憲問題を参院選で前面には持ち出さない。争点を明確にしないまま、選挙に臨み、３分の２の議席を得れば改憲について“信を得た”とばかりに突き進む。そんな懸念を感じます。
「護憲」「改憲」という言葉を、抽象的に憲法を変えた方がいいのか、変えない方がいいのか、という意味で使う人がいますが、間違いです。それぞれが「理想の憲法」を出し合え、というのが改憲問題ではありません。いま問われているのは、２０１２年４月に自民党が発表し、現に掲げ続けている「憲法改正草案」に賛成か、反対か、それを作った人たちが描いているこの国の未来像への賛否なのです。抽象的に改憲が問題になっているわけではないのです。
 
８１歳の今でも積極的に活動（右から２人目）／（Ｃ）日刊ゲンダイ
――「『憲法改正』の真実」のなかで、自民党改憲草案の問題点を子細に分析なさっていましたが、とくに驚いたのは、この草案が、戦前回帰、明治憲法回帰どころか、江戸時代の「慶安の御触書」レベルのものだと断言なさっていたことです。
　これは友人の歴史家が使った言葉なのですが、本質的な意味を含んでいる警句です。自民党改憲草案は明治憲法のようだというのは正しくない、むしろ明治以前の法秩序に戻るようなものだという主張で、その通りだと受け止めました。
　近代憲法は国民が国家を縛るものであり、民法や刑法は国民自身に向けられたものだ、という区別は大切です。しかし、実は民法も刑法も一人一人の行動に直接、命令は下さない。刑法には「人を殺した者は○○に処する」とあり、「人を殺すな」という書き方ではない。法が制裁を科すことで国民を縛っているように見える場合でも、やっていいのか、いけないのかという“良心”にまで踏み込んで縛っているわけではない。法と道徳は違うのです。
　明治憲法制定にかかわった井上毅はこう書いています。「立憲政体ノ主義ニ従ヘハ君主ハ臣民ノ良心ノ自由ニ干渉セズ」
――ところが、自民党改憲草案では、国家がズカズカと人々の良心に踏み込んでいいことになっている。そのうえ、国家を縛るはずの憲法で、国民の方に「憲法を尊重する義務」や「常に公益及び公の秩序に反してはならない」と命じています。自民党らしい、右傾化、保守化した改憲草案と言えますね。
　現政権を「保守」と呼ぶ人が多いが、本来の意味での「保守」には３つの要素が不可欠です。第１は、人類社会の知の歴史遺産を前にした謙虚さです。第２は、国の内・外を問わず他者との関係で自らを律する品性。第３は、時間の経過と経験による成熟という価値を知るものの落ち着きです。私たちをいま取り巻いているのは、そのような「保守」とはあまりにも対照的な情景です。
　２０１２年１２月の第２次安倍政権の発足時、日本のメディアが「保守化」と捉えた鈍感さとは対照的に、例えば、英エコノミスト誌は、「歴史修正主義に執着」する「ラディカル・ナショナリスト（急進民族主義者）の政権」と論評していました。当時から欧州では、そうした勢力が台頭し始めていて、懸命にそれを抑え込もうと苦慮していただけに、アジアで唯一、「価値観を共有」する仲間として安心して見ていた日本で、そのような勢力そのものが政権に座ったのか、という驚きだったのです。翌年初めの首相訪米の時のびっくりするほどだった冷遇は、その表れだったのでしょう。一転して去年の首相訪米の時の厚遇ぶりは、安保法制との物々交換で、「価値観の共有」より、それを優先させたということでしょう。
――安倍政権の言う「戦後レジームからの脱却」を、世界の秩序を揺るがしかねない構想だとして海外メディアは危惧していたのですね。
　欧米の教養のある人々は「戦後レジームからの脱却」というスローガンを聞くと、ナチスとカール・シュミットを思い出します。シュミットには「ベルサイユ・ワイマール・ジュネーブ」という論稿があります。それぞれ、第１次世界大戦にドイツが敗北して「押し付けられた」条約と憲法と、そして国際連盟を指す地名で、それらを拒否する宣言の意味を込めたものでした。
――ナチスといえば、民主主義的な手段でワイマール憲法をほごにしてしまった。安倍政権も「民主主義にのっとって」と装いながら、結果的に立憲主義を破壊し、民主主義を制限する憲法に作り変えてしまおうとしている。非常に巧妙で危険な手口に見えます。
　有権者は３年半の間に３回の国政選挙で現政権に多数議席を与え続けてきました。その意味で言えば、「民主」というカードの枚数の多さの上に政府与党が座り続けてきた。４度目の機会にそのカードを何枚、奪い返せるか、それが選挙の争点です。
　結党以来の自民党政権は、実は派閥という名の中小政党の連立政権で、政権内部の抑止要因が働いていました。３分の１の議席を確保できていた野党や労働運動、それにメディアの姿勢も権力に対する抑止要素となっていました。
　ところが、これしかないという「決める政治」を掲げて安全ベルトを外した政治は、この国をどこに連れてゆくのか。長らく自民党に投票してきた有権者たちが支持してきた自民党と、現在の政権与党は同じ政党なのか。ここが最も肝心な点です。
（聞き手＝本紙・小塚かおる）
▽ひぐち・よういち　１９３４年宮城県生まれ。東京大学・東北大学名誉教授。法学博士。パリ大学名誉博士。国際憲法学会名誉会長。最新刊に小林節慶大名誉教授との対談「『憲法改正』の真実」（集英社新書）。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2016 June 13 Unexplained Dimmings in KIC 8462852（KIC 8462852の減光原因は不明）

Illustration Credit: NASA, JPL-Caltech

説明：

KIC8462852の減光現象を予測したイラストです。

系外惑星KIC8462852の減光現象の説明として、星が衝突したチリではないかと言うイラストです。

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妻純子の状況：

サチレーション100、ハートレート85±10、血糖値108、体温36.7℃で安定中。

他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・