海側井戸で９０万ベクレル＝高濃度流出の管路近く－福島第１※柏崎刈羽原発 再稼働を前提にするな※首相「雇用６０万人増」というが増えたのは非正規社員 志位氏 正社員が当たり前の社会を

@hosinoojisan

海側井戸で９０万ベクレル＝高濃度流出の管路近く－福島第１

柏崎刈羽原発　再稼働を前提にするな

首相「雇用６０万人増」というが増えたのは非正規社員　志位氏 正社員が当たり前の社会を



福島第一の観測用井戸からまた高濃度の放射能汚染が明らかになった。

もうこうなれば、既に海に流出していることが伺われる。

東電任せにせず、国を挙げて対応すべきではあるまいか？

途中で、又、居眠りしたので、今日は、記録のみで終了したい。



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海側井戸で９０万ベクレル＝高濃度流出の管路近く－福島第１

（2013/07/05-21:30）　ＪＩＪＩＣＯＭ
http://www.jiji.com/jc/eqa?g=eqa&k=2013070500860
　東京電力は５日、福島第１原発２号機の海側に新たに掘った観測用井戸の水から、ストロンチウム９０などの放射性物質を１リットル当たり９０万ベクレル検出したと発表した。近くを通る２号機ケーブル管路では、事故翌月の２０１１年４月に高濃度汚染水が海に大量流出しており、東電は「この時の汚染水が地下に浸透した可能性が高い」と説明している。
　東電によると、９０万ベクレルはこれまで２号機タービン建屋海側の井戸で検出した中で最も高い。

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それでも原発に「異議」訴える　公示後初の官邸前デモ
2013年07月06日01時08分　朝日新聞 http://www.asahi.com/national/update/0705/TKY201307050538.html
【動画】脱原発と原発再稼働反対を訴える人たち＝小川智撮影 　
首相官邸前では、七夕を前に短冊に思いを書いて脱原発などを訴える人の姿もあった＝５日午後６時３０分、東京・永田町、小川智撮影
　【成沢解語、吉永岳央】毎週金曜夜に続く脱原発を訴える抗議行動が５日、東京・永田町の首相官邸前であった。抗議行動などおかまいなしに加速する原発推進の流れ。電力会社の再稼働申請が迫る。そんななかで公示された参院選。参加者は怒りやもどかしさを胸に、「異議」を申し立てる意味に向き合った。 　主催団体は、各政党の原発政策をまとめたチラシを配布した。原発反対を訴える参院選の候補者が立ち寄ると、握手で迎えられた。 　「サイカドーハンタイ」と控えめに声を上げる男性がいた。東京都大田区の会社員田中博さん（２７）。「一番重視したいのは経済政策。誰だって、明日の生活が一番大事だから当たり前」と言った。 参院選では経済政策に注目が集まる。震災直後のような危機感はなく、会社でも原発が話題に上ることはない。それでも、官邸前に足を運ぶ。「ここに来れば福島の被災者の生の声を聞ける。震災を自分自身に思い出させるために来ている。経済政策と脱原発の両方を進めてくれる人を選びたい」 原発事故後、参加を続けている川崎市の会社員宮越民子さん（３８）は「すぐそこの未来しか見ていない。原発事故のことを思い出せば、それがおかしいということはすぐ分かることなのに。５０年後を考えて」と世論の移ろいやすさを嘆いた。抗議行動も次第に参加者が減っている。 　昨年６月から毎回、参加しているという川崎市の原田茂さん（６６）は「参加する側もマンネリ気味。『私たちは毎回抗議している。でも政府が動かないから仕方ない』といったガス抜きの場のようになってやしないか」と自省した。 　一方で、電力会社の原発再稼働の動きを腹立たしく見つめる。「私たちはカネより命が大事だが、彼らはカネこそ命なんでしょう。トラブルでも起きないとだめなのでしょうか」 　この夏、原発をめぐる政策は、推進へと大きく動き出した。今月８日には、電力４社が原子力規制委員会の新基準に基づき、計１０基の再稼働を申請する。 　規制委の入る東京・六本木のオフィスビルの前でも夜、約３０人がろうそくを手に、再稼働反対を訴えた。震災が契機で、脱原発の運動を始めた文京区の団体職員、満田夏花さん（４５）は言った。「再稼働は止められないかもしれない。だからといって、ブレーキを踏まないわけにはいかない」

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「なぜ急ぐ」「準備できた」　顔こわばる広瀬・東電社長

2013.7.5 22:20 　産経新聞 http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/130705/dst13070522250009-n1.htm 泉田知事に説明する東電の広瀬社長＝５日、新潟県庁 　「東京電力は約束を守る会社ですか」「守ります」－。５日、柏崎刈羽原発（新潟県柏崎市、刈羽村）の安全審査申請について説明のため、新潟県庁を訪れた東京電力の広瀬直己社長は泉田裕彦知事から聞かれるたびに、顔をこわばらせた。両者の溝は最後まで埋まらず、立地自治体の柏崎市や刈羽村の両首長も慎重な姿勢を崩さなかった。地元の理解を得るまでには曲折がありそうだ。 　広瀬社長は、申請について知事の理解を求めたが、話し合いは次第にヒートアップ。身を乗り出した知事が「事前了解なしに申請はありえない」とたたみかけると、広瀬社長は「ぜひ知事の了解を得られないかが、われわれのお願い」と訴えた。 　「なぜ（申請を）急ぐ」と聞く知事に「準備ができたから」と広瀬社長。「準備ができたことと安全性の確保は違う」と知事が突き放すなど、最後までかみあわないままだった。 　これに先立ち広瀬社長は柏崎市の会田洋市長、刈羽村の品田宏夫村長と相次いで会談した。会田市長は声を荒らげる場面もなく、広瀬社長からの「フィルター付きベント（排気）設備」設置の事前了解申請を受けた。会談後、会田市長は、事前了解申請には「検討する」と理解を示したが、安全審査申請については「手続きを踏まれた。良いとも悪いともいえない。東電の問題」と述べるにとどめた。 　再稼働に前向きな品田村長は、安全審査の申請に関し「冷静に捉え、きちんと判断したい」と述べた。

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社説：柏崎刈羽原発　再稼働を前提にするな

毎日新聞　2013年07月06日　02時31分 http://mainichi.jp/opinion/news/m20130706k0000m070105000c.html 　柏崎刈羽原発の再稼働を巡り、東京電力の広瀬直己社長が新潟県の泉田裕彦知事らと面会したが、理解は得られなかった。東電が地元への説明なしに、原子力規制委員会に安全審査を申請すると発表したのは乱暴だった。反発を招くのは当然だ。 　同社が手続きを急ぐのは、事業計画が行き詰まっているからだ。再稼働前提の無理な事業計画を認めた国の責任も厳しく問われる。 　東電の申請対象は柏崎刈羽の７基のうち６、７号機の２基だ。しかし事前了解を得ずに申請を強行しても、再稼働には地元自治体の同意が欠かせない。今回、地元の頭越しに動いて反発を招いたことで、東電は再稼働へのハードルを自ら引き上げてしまったといえるだろう。 　広瀬社長は「地元の理解が前提」と繰り返してきた。それにもかかわらず、見切り発車に踏み切ったのは、同社の経営が厳しさを増しているからだ。２０１３年３月期は２期連続の経常赤字だった。原発の穴を火力発電で埋め、燃料費がかさんだためだ。これには、事故に伴う賠償費用は含まれていない。 　東電は昨年、電気料金を値上げしたが、上げ幅は今年度から原発が順次再稼働することを前提に決めた。その前提が崩れ、３期連続の赤字となれば、銀行から融資を打ち切られるおそれがある。電気料金の再値上げを回避しながら黒字転換するには原発の再稼働が欠かせないというのが、同社の考えだ。 　再稼働を巡っては、北海道、関西、四国、九州の４電力が計１２基の安全審査を申請する意向だ。規制委の審査能力を考えると、審査対象の第１陣に入らなければ、審査は１年以上後回しになる。それでは銀行を納得させる事業計画は作れないということだろう。 　しかし柏崎刈羽は事故を起こした福島第１原発と同じ沸騰水型だ。敷地直下には断層もある。福島の事故は収束せず原因究明も終わらない。再稼働が難しいことは東電も分かっているはずだ。無理を承知で「最大限の努力」を示すのが目的だとしたら地元との信頼関係を踏みにじるものであり、許されない。 　東電の事業計画は、原発再稼働を前提とせずに作り直すしかない。一段の合理化や安い燃料の調達努力が必要なのは当然だが、それでもなお経営が立ち行かないのであれば、値上げによって利用者に負担してもらうことも検討せざるを得ないのではないか。 　これは原発に頼らない社会を目指すために、避けて通れない課題と言えるだろう。国民の負担に結びつく問題だ。政府はエネルギー政策における原発の位置づけを明確にし、国民の理解を得る必要がある。

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共産党を伸ばし、国民の声で動く政治を

自民党と対決、抜本的対案を示す　東京・新宿 志位委員長が第一声

2013年7月5日(金)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik13/2013-07-05/2013070501_01_1.html
（写真）参院選挙第一声で志位和夫委員長の訴えを聞く人たち＝４日、東京・新宿駅西口 　第２３回参議院選挙が４日公示され、２１日の投票日に向けた１７日間の激しい選挙戦がスタートしました。日本共産党の志位和夫委員長は東京・新宿駅西口で第一声をあげ、その後、大阪市入りし、大阪駅前で訴え。「自共対決」が明確になった選挙戦の様相を示し、日本政治の四つの転換を強調。「日本共産党を伸ばせば、国民の声で動く新しい政治に必ず変わる」と気迫を込めて支持を呼びかけました。市田忠義書記局長は沖縄、京都で訴えました。紙智子、小池晃、井上さとし、山下よしき、仁比そうへいの５候補をはじめ比例代表候補１７人と選挙区候補４６人が、多くの聴衆を前に力強く第一声をあげ、勢いを示しました。沖縄選挙区では、党推薦の糸数けいこ候補が第一声をあげ、市田氏が応援しました。全国の党員、後援会員、支持者は「全国は一つ」を合言葉に、ビラの配布や宣伝、対話・支持拡大などに取り組みました。

（写真）志位和夫委員長と、山下よしき参院比例候補、たつみコータロー参院大阪選挙区候補が訴える街頭演説＝４日、大阪市・大阪駅前 　第一声で、「都議選で始まった躍進の流れを参院選ではさらに大きく発展させたい」と力を込めた志位氏。「くらしは苦しくなる一方」「原発再稼働は心配」「９条改悪の動きに不安」など安倍政権が進める政治に不安感と危機感が広がっていると指摘し、「自民党と正面から対決し、どんな問題でも国民の立場で抜本的対案を示す―『自共対決』という姿勢を貫き躍進を目指します」と強調しました。 　そして、日本政治の「四つの転換（チェンジ）」―(1)国民の所得を増やし景気回復(2)原発ゼロ(3)憲法を守り生かす(4)自主・独立・平和日本―を掲げ、参院選をたたかい抜く決意を表明しました。 　第一は、国民の所得を奪う政治から、所得を増やし景気回復を図る政治への転換です。 　社会全体を「ブラック企業」に変える雇用のルール破壊、大企業に「大胆な減税」の一方で庶民には消費税など「空前の大増税」―。所得を奪う「毒矢」ばかりをそろえたアベノミクスを厳しく批判した志位氏は「共産党への１票で増税勢力に怒りの審判を下し、増税を中止に追い込もう」と力説しました。 　大企業が抱える２６０兆円の内部留保の一部を活用した賃上げを突破口に日本経済を健全な成長軌道に乗せる「暮らし第一の経済成長戦略」を対案として示し、「国民の所得を増やし景気回復を―この願いを日本共産党の１票に託してほしい」と訴えました。 　第二は、原発にしがみつく政治から「原発ゼロの日本」への転換です。 　志位氏は、原発事故の収束も原因究明もできず、なお１５万人が避難生活を強いられるもとで、再稼働と原発輸出を「成長戦略」に位置づけた安倍政権の暴走を厳しく批判。「即時原発ゼロ」の政治決断と、再生可能エネルギーへの大転換を提起し､｢自然エネルギー先進国・日本を―この願いを日本共産党の１票に託してほしい｣と呼びかけました｡ 　第三は、憲法をないがしろにする政治から、憲法を守り生かした政治への転換です。 　憲法９条を変えて「海外で戦争をする国」づくり、その「突破口」として改憲のハードルを下げる９６条改定―。志位氏は、９６条改定反対の一点で立場を超えた共同を呼びかけ、９条を守り生かした平和外交を提唱、「平和憲法を守ろう―この願いを党をつくって９１年、反戦平和を貫いてきた日本共産党にお寄せください」と力説しました。 　第四は、「アメリカいいなり政治」から、自主・独立･平和日本への転換です｡ 　志位氏は、農業も国民皆保険も食の安全も壊して、日本を丸ごと米国に売り渡す環太平洋連携協定（ＴＰＰ)参加の即時撤回を要求｡沖縄県民の総意を踏みつける米軍普天間基地の辺野古｢移設｣やオスプレイの強行配備を厳しく指弾し、「『アメリカいいなり政治』の根源―日米安保条約を廃棄し、真の主権回復を図り、対等・平等の日米友好条約を結ぼう」と訴えました。 　志位氏は「四つの転換」のどれもが「自共対決」になっていると示したうえで、日本記者クラブでの党首討論会（３日）で暴露した、自民党によるゼネコン業界への“献金せびり”に言及し、「政治を金で売る最悪の利権政治を進める自民党」と「企業・団体献金、政党助成金を受け取らず、国民の声で政治を動かす共産党」との対決構図を際立たせました。「日本共産党を伸ばせば、国民の声で動く政治に必ず変わります。安倍内閣の暴走にストップをかけ、みんなが希望を持ち安心して暮らせる日本をつくろう」と力強く呼びかけました。 　小池晃比例候補（副委員長）、吉良よし子東京選挙区候補が訴えました。 　大阪では、山下よしき比例候補（書記局長代行）、たつみコータロー大阪選挙区候補が訴えました。

「ねじれ」ているのは国民多数の声と自民党政治

志位委員長が指摘

　日本共産党の志位和夫委員長は４日、大阪市での街頭演説で、自民党の安倍晋三総裁が「ねじれ解消」が最大の争点としていることについて、「『ねじれ』ているのは国民多数の声と自民党政治ではないか」とズバリ指摘しました。 　志位氏は、 (1)原発再稼働や輸出に対して、どの世論調査でも６割前後の国民が反対しているのに、安倍政権がそれを無視して強行しようとしている (2)憲法９条改定、９６条改定に、どの世論調査でも国民の過半数が反対しているのに、安倍政権は改憲の道をつきすすもうとしている―と批判。 「『ねじれ』というなら、ここにこそ最大の『ねじれ』がある」と指摘し、「日本共産党の躍進で、この最大の『ねじれ』を正し、国民の声で動く新しい政治をつくろう」と訴えました。

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首相「雇用６０万人増」というが増えたのは非正規社員　志位氏 正社員が当たり前の社会を

2013年7月5日(金)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik13/2013-07-05/2013070502_01_1.html
　４日の参院選挙の第一声は、雇用問題でも“自共対決”が鮮明になりました。 　安倍晋三首相は雇用問題にふれ、「５月、前年同月比６０万人の雇用が増えています」と胸を張りました。 　総務省「労働力調査」によると、確かに昨年５月から今年５月にかけて、雇用者は６２万人増加しています。 　しかし、その内実は非正規雇用労働者の増加によるものです。 　正規労働者をみると、昨年４～６月期平均の３３７０万人から、今年５月には３３２３万人と４７万人減少。一方、パート・アルバイト、派遣などの非正規雇用労働者は、同期で１７７５万人から１８９１万人へと１１６万人も激増しています。 　これでは、“働く貧困層”が増えるだけです。 　これに対して、日本共産党の志位和夫委員長は、国民の所得を奪う政治から、所得を増やして景気回復を図る政治への転換を訴えました。 　安倍政権がねらう解雇の自由化、残業代ゼロ、派遣の拡大などを批判して、「雇用は正社員が当たり前の社会」をつくり、最低賃金を時給１０００円以上に引き上げて「働く貧困層」をなくしていこうと呼びかけました。

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自民党:取材拒否を撤回…「ＴＢＳから謝罪あった」と

毎日新聞　2013年07月05日　22時04分（最終更新　07月05日　23時51分） http://mainichi.jp/select/news/20130706k0000m010086000c.html 　自民党が、ＴＢＳの報道内容が公平さを欠いたとして取材を当面拒否するとしていた問題で、同党は５日、石破茂幹事長宛てにＴＢＳの報道局長名の回答文書があったことを明らかにしたうえで「これを謝罪と受け止める」として同日で解除すると発表した。 　発表文は「本回答、またこの間、数次にわたる政治部長はじめ報道現場関係者の来訪と説明を誠意と認める」とした。安倍晋三首相は同日夜、ＢＳフジの番組で「今後はしっかりと公正な報道をするという事実上の謝罪をしてもらったので決着した」と語った。 自民党は６月２７日にＴＢＳに送った文書で、電気事業法改正案が廃案になった経緯を伝えた報道番組について「民主党など片方の主張にのみ与（くみ）したもの」と抗議していた。 　一方、ＴＢＳ側も５日夜に自民党に提出した文書を公表。報道番組について「『説明が足りず、民間の方のコメントが野党の立場の代弁と受け止められかねないものであった』等と指摘を受けたことについて重く受け止める」とし、「今後一層、事実に即して、公平公正に報道する」としている。【竹島一登】

　◇ＴＢＳ「謝罪でなく回答」

　ＴＢＳの龍崎孝政治部長は「本日、報道局長が自民党を訪問し、抗議に対し文書で回答するとともに説明したが、放送内容について訂正・謝罪はしていない」とのコメントを出した。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2013 July 5 Globular Star Cluster NGC 6752 （球状星団　ＮＧＣ６７５２）

Image Credit & Copyright: Damian Peach

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妻純子の状況：

ほぼ安定状況なるも依然として、アルブミンの増加に問題。

術後の傷の状況も一部に不安要素あり。

快方に向かう事を祈りたい。

・・・・・本日は、これまで・・・・・