＜福島廃炉への道＞トラブル続発、処理に遅れ※ 湿地のフキノトウが高濃度汚染か ※「深い反省」の上に立って、「軍国化」を目指す？・これ反省なの？ 外交青書 ※法をまげ民意蹂躙 農水相

@hosinoojisan

＜福島廃炉への道＞トラブル続発、処理に遅れ

湿地のフキノトウが高濃度汚染か　

「深い反省」の上に立って、「軍国化」を目指す？・・・これ反省なの？ 外交青書

法をまげ民意蹂躙　農水相・沖縄不当決定　仁比氏

世論と逆行「戦争立法」　今国会成立に「反対」過半数　地方紙　相次ぎ批判社説

古賀茂明氏だけじゃない ＴＶから一掃された“反政権”言論陣

現政権（安倍・菅）体制は、あのドイツの副操縦士と変わらないのでは？

　今日は、何となく、時間を浪費してしまった。

時間が無くなったので、上記タイトルのみで終了したい。

ただ、安倍政権の戦争強化法制に対しては、国民の多くが反対していることがますます明らかになってきた。

特に、生活の底辺にいる私たちが、もっと、真実を知れば、さらに大きな力になるであろう。

特に、結婚して子育て中の皆さん、苦労して育てた結果が、「戦争で命を失う」ことになれば、大変です。

戦争体験者のほぼ全員が、「戦争をしてはいけない」という提言を真剣に考えるべきでしょう。

戦争を全く知らない安倍達が、「戦争・戦争」と叫んでいるが、こんなあほは、政治家として認めてはいけないのではないでしょうか。

たとえは悪いが、ドイツの航空機事故、あの副操縦士の姿が「安倍」に見えてくる。

自分の野望のために、国という航空機を、国民の批判（この場合キャプテン）を排除して破綻に導くような輩は、排除すべきと主張しておきたい。

以上、雑感。



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＜福島廃炉への道＞トラブル続発、処理に遅れ

2015年03月31日火曜日　河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201503/20150331_63030.html
　東京電力福島第１原発の廃炉工程は最長４０年かかるとみられ、前例のない険しい道のりが続く。廃炉に向けた動きを月ごとにまとめ、解説する。
◎３月１～２５日
６日　「Ｈ４」タンクエリアに設置している二重のせきの間にある側溝で、ベータ線を出す放射性物質（全ベータ）濃度が１リットル当たり１９００ベクレル検出。東京電力は港湾内に汚染雨水が流出した可能性を示唆
９日　高濃度の滞留水を一時貯留する３号機タービン建屋地下の水位計が故障
１０日　「Ｈ４」タンクエリアの二重のせきの間にたまっていた汚染雨水７４７トンがせき外に漏えい。ベータ線の濃度が同８３００ベクレル
１２日　「Ｈ４」タンクエリア南西側の土壌でベータ線の表面線量が毎時３５ミリシーベルトの高線量箇所が見つかる。この土壌から汚染雨水がせき内に流れ込んだ可能性がある
１６日　凍土遮水壁の凍結が目標の３月に間に合わず、４月にずれ込むと東電が発表。敷地内のタンクに保管している高濃度汚染水の処理が５月中に終わらない見通しも示した。１号機原子炉建屋カバーの解体準備作業を開始
１９日　宇宙から降り注ぐ宇宙線から生じる「ミュー粒子」を利用して１号機を調査した結果、原子炉内の核燃料がほとんど溶け落ちていることが判明
２０日　雨水の移送作業中、誤って予定と異なる移送ラインを動かし、汚染雨水１０トンが土壌に流出
◎汚染水は１日３５０トン発生
Ｑ　東京電力が高濃度汚染水の処理が５月中に終わらないという見通しを示した。そもそも汚染水はどうして発生するのか？
Ａ　福島第１原発では２０１１年３月に水素爆発が起き、建屋が損傷した。建屋内に地下水が流れ込んで、放射性物質に触れて汚染水が発生している。
Ｑ　量はどれくらい？
Ａ　汚染水は１日３５０トン発生する。３月末現在、敷地のタンクに貯蔵する汚染水は６２万トン。うち１５万２０００トンは処理が済んでいない高濃度汚染水だ。
Ｑ　どうやって放射性物質を取り除くの？
Ａ　主に多核種除去設備（ＡＬＰＳ）を用いる。薬剤やフィルターで放射性物質を取り除く。他にもストロンチウムだけを除去する設備も活用している。
Ｑ　東電は当初、３月末までに汚染水を処理すると言っていた。なぜ処理が遅れているのか？
Ａ　昨年、ＡＬＰＳでトラブルが続き、処理が思うように進まなかった。東電は処理完了時期を５月にずらしたんだけど、その目標も達成できそうにない。塩分濃度が高い汚染水２万トンの処理が思うように進まなくて、完了にはさらに数カ月かかるとみている。

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湿地のフキノトウが高濃度汚染か　杉浦准教授が調査 （２０１５年３月３１日　福島民友ニュース） http://www.minyu-net.com/news/news/0331/news6.html 　じめじめした湿地状の場所から採取されたフキノトウが、高濃度の放射性セシウムに汚染されている可能性が高いことが３０日、福島学院大短期大学部の杉浦広幸准教授の調査で分かった。
　杉浦准教授によると、伊達市保原町富沢地区の伊達花見山公園駐車場脇の場所では、１キロ当たり約９６０ベクレルを検出、基準値の１キロ当たり１００ベクレルの約１０倍の値に達した。一方、１０メートルも離れていない乾燥地では、基準値以下の１キロ当たり約４９ベクレルの濃度だった。このほか、福島市茂庭の「もにわ広瀬公園」などでも調査、湿地は乾燥地より、３倍程度高い値になったという。
　「年間を通じて乾燥しない場所（湿地状態）での植物は、放射性セシウムを吸収しやすい」との仮説を立て、前年度から調査していた。
杉浦准教授によると、湿地状の場所では、放射性物質の自然減衰に逆行するように、前年度よりも高い数値を検出しているという。「湿地状の場所は、雪解けも早くセシウムなどが集まりやすいのではないか」と分析している。

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「深い反省」の上に立って、「軍国化」を目指す？・・・これ反省なの？

外交青書、「深い反省」を明記　原案判明、領海侵入の中国批判も
（04/01 02:00）　福島民友（共同）
http://www.minyu-net.com/newspack/2015033101002361.html 　外務省がまとめた２０１５年版外交青書の原案が３１日、明らかになった。戦後７０年間の日本の平和国家としての歩みを振り返る項目を設け「先の大戦の深い反省」を踏まえていると明記した。中国の動向については、沖縄県・尖閣諸島周辺での領海侵入に言及し「一方的な現状変更の試みが継続している」と批判。「領土、領海、領空は断固として守り抜く」との決意を盛り込んだ。 　日本の外交活動を記述した年次報告書である外交青書に「深い反省」を記すことで、安倍政権として過去の歴史を直視していると印象付ける狙いがあるとみられる。対外発信を強化するため、９年ぶりに全文の英訳版を作成する。

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法をまげ民意蹂躙　農水相・沖縄不当決定　仁比氏が批判　参院予算委

2015年3月31日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2015-03-31/2015033102_01_1.html （写真）質問する仁比聡平議員＝３０日、参院予算委 　日本共産党の仁比聡平議員は３０日の参院予算委員会で、翁長雄志沖縄県知事による名護市辺野古の米軍新基地建設作業の停止指示を、林芳正農林水産相が同日に行政不服審査法に基づき効力を停止した問題について質問しました。 　仁比氏は、行政不服審査法は公権力の行為に対して国民の不服申し立ての道を開き、国民の利益の救済をはかるものであり、国は使えないというのが学会の通説であることを指摘。「防衛省が乱用し、農水省がお墨付きを与える、追いつめられた安倍政権のお手盛りだ。法をまげてでも（新基地建設を）強行するのはやめ、まず知事に会うべきだ」と迫りました。 　安倍晋三首相は「沖縄防衛局は、私人の事業者と異なるところはない。（行政不服審査法にもとづく）審査請求は可能と考えている」などと正当化しました。 　仁比氏は「強大な行政権力に対して国民の権利を救済するためにつくられた手続きを、『オール沖縄』の民意と知事権限を蹂躙（じゅうりん）する国の強権手段として使うことは許されない。撤回すべきだ」と厳しく批判しました。 当方注： 行政当局が「私人と異なるところはない」とされれば、行政が、「不法な施策を行って」も、全て、「国民の権利」が侵害される事となる。 法の解釈を手前勝手に解釈、「三権分立の原則」を無視し、法を「遵守すべき行政」が、「法を無視する」ことは明確な、憲法違反と言っておく。

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世論と逆行「戦争立法」　今国会成立に「反対」過半数　地方紙　相次ぎ批判社説 2015年3月31日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2015-03-31/2015033102_02_0.html 　いっせい地方選後の５月の連休明けにも「戦争立法」を国会提出し、会期中の成立を狙う安倍自公政権。報道各社が行った直近の世論調査では、いずれも「戦争立法」反対が賛成を上回り、今国会での成立には過半数が反対しています。民意を無視した暴走ストップへ、いっせい地方選での審判が求められます。 　共同通信の調査（２８、２９両日実施）では「集団的自衛権を行使できるようにする法整備」について「反対」４５・０％で、「賛成」４０・６％を上回りました。 「朝日」（１７日付）調査でも法案に「反対」が４４％。「自衛隊の活動を拡大すること」の賛否では「反対」は５２％にのぼっています。 ＮＨＫの世論調査（９日放送）では法整備に「反対」が３８％と、「賛成」の２２％を上回りました。 　また、「戦争立法」の今国会での成立には「毎日」（１６日付）調査で「反対」が５２％と過半数。 与党合意発表後の２０～２２日に実施された「日経」（２３日付）の調査でも「反対」が５１％と半数を超えています。同調査では公明党支持層でも「反対」が「賛成」を上回ったとし、自民党支持層でも３２％が「反対」しています。 　自民、公明両党が「戦争立法」の骨格を合意した２０日を前後し２８日までに、地方紙３０社がこの与党合意を社説・論説で取り上げました（本紙調べ）。「際限なき自衛隊活動拡大」（北海道新聞２１日付）、「『専守』変質を憂う」（東京・中日新聞２１日付）、「国民置き去りに進めるな」（西日本新聞２１日付）の見出しで批判の論陣をはっています。

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主張　沖縄県指示の停止　「独立国」と言えぬ農水相決定

2015年3月31日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2015-03-31/2015033101_05_1.html 　沖縄の米軍普天間基地（宜野湾市）に代わる名護市辺野古の新基地建設問題で、翁長雄志知事が防衛省沖縄防衛局に対して出した作業停止指示について、林芳正農林水産相が効力の一時停止を決定しました。新基地建設が遅れれば日米両国の信頼関係に悪影響が出るなどという沖縄防衛局の申し立てを追認した言語道断の決定です。

「日米関係の悪化」が口実

　農水相の決定は、沖縄防衛局が行政不服審査法に基づき、翁長知事による作業停止指示の執行停止を申し立てていたのを受けたものです。同法は行政庁の違法、不当な処分について国民に不服申し立ての道を開くことで「国民の権利利益の救済を図る｣のが目的です｡国自体が申し立てをすることを基本的には予定していません。沖縄県民の多数が反対している新基地建設を強行するための申し立てが法の趣旨に反するのは明白です。 　農水相は、申し立てを「適法」としました。しかし、新基地建設をなりふり構わず推進する安倍晋三政権の下にある国の機関（沖縄防衛局）の申し立てを同じ国の機関（農水相）が審査して、公平性が保たれるはずがありません。菅義偉官房長官は農水相の決定について「公正、中立の立場から審査し、執行を停止した」と平然と述べましたが、どんな理屈を並べようが、同法をねじ曲げ、悪用したことは誰の目にも明らかです。 　農水相の決定は、翁長知事の作業停止指示によって新基地建設が「大幅に遅れる」ために「普天間飛行場周辺住民に対する危険性や騒音の継続による損害」、「日米両国間の信頼関係への悪影響による外交・防衛上の損害」などが生じることを避ける「緊急性」があるとした沖縄防衛局の申し立てをおうむ返しにしただけです。 　翁長知事は農水相に提出していた意見書（２７日）で、普天間基地を抱える宜野湾市民を含め県民は昨年の知事選で「（辺野古への）移設による負担継続ではなく、米軍基地負担を否定する道を選んだ」とし、「（政府が）辺野古移設を『唯一の解決策』であると決めつけて、普天間飛行場の負担の大きさを執行停止の理由として述べることは、…沖縄県民の痛みを感じない、感じようとしない政府の姿勢がある」と指摘していました。この声に全く耳を貸さない農水相の決定は審査の名に値しません。 　翁長知事が辺野古沖のボーリング調査など海底面の現状変更作業の停止を指示したのは、県が岩礁破砕を許可した区域外で沖縄防衛局が巨大コンクリートブロックを投下しサンゴ礁を破壊している問題に端を発しています。県は情報提供や調査協力を再三要請し必要があれば岩礁破砕許可を取るよう伝えていました。これを無視して作業を強行している防衛局に作業停止などを求めたのは当然です。

知事支える運動と世論を

　「日米関係が悪化するから、日本国内法に基づく必要な許可を得ないままに作業を続行させてよいというのであれば、それは主権を持つ一つの独立国家の行動ではない」（翁長知事の意見書）という声こそ、政府は真摯（しんし）に受け止めるべきです。 　沖縄県民の意思を踏みにじり、新基地建設をあくまで押し付けようとする安倍政権を包囲し、知事を支える運動と世論を一層強め、広げる必要があります。

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古賀茂明氏だけじゃない ＴＶから一掃された“反政権”言論陣

2015年3月31日 　日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/158477
左から古賀茂明、鳥越俊太郎、香山リカ、森永卓郎の４氏（Ｃ）日刊ゲンダイ　拡大する 　先週２７日のテレビ朝日系「報道ステーション」で、降板をめぐる官邸やテレ朝上層部からの“圧力”を暴露した元経産官僚の古賀茂明氏（５９）。「Ｉ　ａｍ　ｎｏｔ　ＡＢＥ」と書いた紙を掲げ、強烈な最後っ屁をかましたが、古賀氏はまだマシかも知れない。
　この春の番組改編で、民放各社の報道・情報番組のコメンテーターから、安倍政権に批判的な論客は静かにほぼ一掃された。今や、反安倍論客はテレビ界の「絶滅危惧種」といってもいいほどだ。
　報ステでは、月～木曜のコメンテーターだった朝日新聞の恵村順一郎論説委員も３月いっぱいで降板する。昨年９月放送の慰安婦問題の検証で、「慰安婦問題は消すことのできない歴史の事実」とコメントしたのが、同１０月のテレ朝の番組審議会で「ちゃぶ台返し」と非難された。ちなみに、審議会委員長の見城徹・幻冬舎社長は安倍首相の「メシ友」だ。
（当方注：幻冬舎⇒右翼思想宣伝出版会社）
　また、古賀氏と同じく「翼賛体制の構築に抗する言論人、報道人、表現者の声明・宣言」の賛同人である精神科医の香山リカ氏も、３月をもって９年続いた日本テレビ系「スッキリ！！」のコメンテーターから外れた。香山氏は昨年、安倍首相の集団的自衛権の行使容認会見を「欺瞞的」と切り捨てていた。
　ほかにも、安倍政権の解釈改憲を真っ向から批判している作家のなかにし礼氏や、「秘密保護法は戦争できるようにするための法律」と喝破したジャーナリストの鳥越俊太郎氏。原発事故後に東電と国の原子力行政を批判してきたジャーナリストの上杉隆氏や岩上安身氏らも、地上波から完全に姿を消してしまった。
（当方注：走りは、相川欣也氏のパックインジャーナル排除から始まった）
■今の民放キー局に“意見は不要”の自粛ムード
「私も民放キー局から、だいぶ干されています」と打ち明けるのは、経済アナリストの森永卓郎氏だ。森永氏はアベノミクスに否定的な立場を明確にしている。
「古賀さんのように官邸にニラまれなくとも、今の民放キー局には政権批判の自粛ムードが蔓延しています。広告収入は激減、制作費は大幅カット、少数スタッフで番組作りを強いられる現場は『始末書』を書く余裕すらない。裁判やＢＰＯに訴えられたら面倒だ、とハナから厄介事を避ける風潮が強い。だから、コメンテーターには政治に波風を立てて欲しくない。
いわゆる“左派”に限らず、コラムニストの勝谷誠彦さんや独立総合研究所の青山繁晴さんなど過激な“右派”も干されてしまうのです。
（当方注：「ここまで言って委員会」は右翼思想のプロパガンダＴＶで、右翼コメンテーターの登竜門、橋下は卒業者、勝谷は、極端すぎて落第、青山は、自己利益追求問題で落第）
元ＮＨＫ記者の池上彰さんや、予備校講師の林修さんが重宝されるのは、政治的意見を極力抑えて、誰からも批判されないように時事ネタを解説するのが上手だから。今の民放キー局に“意見”は不要なのです」
　かくして報道・情報番組のＭＣやコメンテーターには、ジャニーズのタレントやよしもと芸人ばかりが増えていく。今のテレビは「言論の自由」を自らの手で握り潰している。
当方注：
言論界の「構造改革」が求められている中で、日本では、「懐古主義」が横行し、「翼賛体制」に迎合する路線を選択したようである。
現在のマスメディア責任者は、安倍と心中する道を選択したようだ。
破綻が明確なのに、可哀想だね～

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2015 March 31 Corona from Svalbard （スバールバル諸島からコロナ）

Image Credit & Copyright: Miloslav Druckmüller, Shadia Habbal, Peter Aniol, Pavel Starha

説明：皆既日食時には、太陽の豊富な大気、またはコロナ、神秘的な光景です。彼らは悪名高い困難にストリーマと目が揺らめく特徴は、10,000 に 1 以上の機能に単一の写真でキャプチャしています。しかし、複合体 29 望遠鏡画像は、太陽の冠を明らかにするために露光時間の広い範囲をカバーしています。整列して積み重ねられたデジタルフレームは、3月20日に皆既日食の際にスバールバル、ノルウェーの北極多島海の冷たい、明確な上空で記録され、また、単に太陽ディスクの端を越えて伸びる太陽プロミネンスを示しています。 ☆☆☆

妻純子の状況：

変化なく、順調に推移しているようである。

今日は、おきており、目をぱっちりとあけていた。

語りかけると、瞼で応じていたようである。

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北九州、桜満開。こんなきれいな桜、久しぶりに見た。

・・・・・本日は、これまで・・・・・