川内原発１号機でトラブル ポンプ軸の振動に異常値 ※福島漁連が海洋放出を容認 ※核兵器も戦争もいらない 広島被爆７０年 誓い新たに 世界大会 ５５００人のコール ※70年談話、「おわび」盛らず

@hosinoojisan

川内原発１号機でトラブル　ポンプ軸の振動に異常値

福島漁連が海洋放出を容認　

核兵器も戦争もいらない 広島被爆７０年 誓い新たに 世界大会　５５００人のコール

70年談話、「おわび」盛らず　

教育制度を変更し…安保法案の陰で進む「改憲」洗脳シナリオ



原発再稼働を強行する川内原発で、トラブルが発生したようである。極めて軽微な事故のようだが、このような微細な事故が、過激事故を生むことは、ハインリッヒの法則からも明らかであろう。

特に、過激事故が発生した場合、周辺地域の住民の避難も困難な状況では、悲惨な災害になると警告しておきたい。

福島原発第一の高濃度汚染地下水等の放出計画、除去できない高濃度汚染のトリチウムの大量放出に繋がる。

どうも、県漁連は、正確な情報を伝達せず、政府・東電の要求を聞き入れたが、おそらく、周辺漁業は、「壊滅的」影響を受けることとなろう。

政府は、近海漁業よりも、「メルトダウン」した「デブリ」の回収を優先したようである。

この漁連の決定により、周辺漁業は、壊滅的打撃を受けることとなろう。

これは「風評被害」でなく、真実と言っておきたい。

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安倍政権は、「侵略戦争」であったことを明らかにするとともに、「周辺諸国」にはおわびもしないというたいどをひょうめいしている。

これは、「間違った」歴史観に基づくものであろうが、２１世紀は、これを許さないと断言しておきたい。

以上、雑感。



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川内原発１号機でトラブル　ポンプ軸の振動に異常値

2015/08/07 22:25 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201508/CN2015080701002348.html
　九州電力は７日、近く再稼働を予定している川内原発１号機（鹿児島県）で、原子炉冷却水ポンプの軸の振動を測定している計測器の数値が異常に低下するトラブルがあったと発表した。ポンプを止めて点検したが異常はなく、計測器に原因があると判明した場合、再稼働工程に影響はないという。 　トラブルはレベル０～４の５段階に分けた深刻度で真ん中のレベル２。九電が原因を調べている。 　九電によると、７日午前、ポンプ軸の振動を監視している計測器の数値が低下しているのを作業員が発見した。

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福島漁連が海洋放出を容認　汚染水を低減

2015年8月7日 東京新聞　夕刊 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2015080702000270.html 　東京電力福島第一原発の汚染水低減策として、建屋周辺の井戸「サブドレン」などからくみ上げた地下水を浄化した上で海に放出する計画をめぐり、福島県漁業協同組合連合会（県漁連）は七日、いわき市内で理事会を開き、実施を容認することを決めた。 　理事会は非公開で、終了後、県漁連の野崎哲会長は容認を決めた理由について「安定的に廃炉を進めることが、福島県漁業の再開の一番の特効薬になると判断した」と語った。十一日に開く組合長会議で、計画を認める上での条件を記した要望書を決定し、国と東電に手渡す予定。 　国の原子力規制委員会は既に計画を認可。国と東電は、サブドレン計画を汚染水低減のための抜本的対策の一つと位置づけており、できるだけ早く運用を開始したい考えだ。 　一方で国や東電には、福島県の漁業に対する風評被害対策が一層求められる。

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福島県漁連が海洋放出容認　第１原発・汚染水低減策 （２０１５年８月７日　福島民友ニュース） http://www.minyu-net.com/news/news/0807/news14.html 　東京電力福島第１原発の汚染水低減策として、建屋周辺の井戸「サブドレン」などからくみ上げた地下水を浄化した上で海に放出する計画をめぐり、福島県漁業協同組合連合会（県漁連）は７日、いわき市内で理事会を開き、実施を容認することを決めた。
　国の原子力規制委員会は既に計画を認可。国と東電は、サブドレン計画を汚染水低減のための抜本的対策の一つと位置づけており、できるだけ早く運用を開始したい考えだ。
一方で国や東電には、福島県の漁業に対する風評被害対策が一層求められる。

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核兵器も戦争もいらない 広島被爆７０年 誓い新たに 世界大会　５５００人のコール 2015年8月7日(金)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-08-07/2015080701_01_1.html 　米国が人類史上初めて原爆を広島に投下して７０年がたった６日、広島市で、原水爆禁止２０１５年世界大会・被爆７０年ヒロシマデー集会と、市主催の平和記念式典が開かれました。 記念式典で松井一実市長は、２０２０年までの核兵器廃絶と核兵器禁止条約の交渉開始に向けた流れを加速させる決意を表明。 つえをついた被爆者や遺族らが午前３時半には平和記念公園を訪れ、暗闇のなかで涙を浮かべて原爆碑に手を合わせました。核兵器も戦争も二度と繰り返してはならないという被爆者の願いを胸に、平和な世界を築く誓いを新たにする日となりました。世界大会は７日から長崎へと舞台を移します。

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（写真）被爆70年ヒロシマデー集会のフィナーレで、歌いながらステージを下りる海外代表ら＝６日、広島市中区 　ヒロシマデー集会が開かれた広島県立総合体育館・グリーンアリーナのステージは、「ＮＯ　ＷＡＲ　ＮＯ　ＮＵＫＥＳ（戦争も核兵器もいらない）」「戦争法あかん」と書いた横断幕や垂れ幕で埋まりました。 「核兵器のない世界へ―草の根の行動を」では、５５００人の参加者が「戦争させない」「誰の子どもも殺させない｣とコール｡新日本婦人の会の代表が「被爆者の願いを私たちがひきついでがんばろう｣と訴えると､核兵器廃絶を訴えるタオルを振って応える人の姿も。 　「被爆７０年・スペシャル企画　被爆地広島から世界へ」では、広島の爆心地から３キロメートルで被爆したピアノの演奏で、被爆者がいっせいに登壇しました。被爆者と参加者が心を一つに、被爆地への思いを込めた「折り鶴」を合唱しました。 　広島で被爆したカナダ在住のセツコ・サーローさんが「核兵器のない平和と正義の世界のために一緒にたたかいましょう」と呼びかけ、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）の谷口稜曄（すみてる）代表委員が、病床からビデオメッセージを寄せました。広島県原爆被害者団体協議会の佐久間邦彦理事長は、「核兵器禁止条約実現を日本政府に働きかけていこう」と訴えました。 　国連のキム・ウォンス軍縮担当上級代表代行が「私たちの任務は国際社会として核兵器のない世界に向かって精力的に努力することです」と発言。キューバ諸国民友好協会のフェルナンド・ゴンサレス・ジョルト副会長が発言し、オーストリアのアレクサンダー・クメント大使がビデオメッセージを寄せました。 　日本共産党の志位和夫委員長が連帯あいさつ。海外代表３人が発言しました。 　ヒロシマデー集会は「広島からの呼びかけ」を採択しました。

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武藤議員のツイッター発言「まるで戦争中」　学生らデモ

2015年8月8日00時01分　朝日新聞 http://www.asahi.com/articles/ASH875W7YH87UTIL045.html?iref=comtop_list_nat_n02

国会前で抗議の声を上げる学生ら参加者＝７日午後７時５５分、東京都千代田区、関田航撮影（魚眼レンズを使用）
　参院での審議が続く安全保障関連法案に反対するデモが７日夜、国会前で開かれた。 　主催したのは、毎週国会前でデモを続けている学生団体「ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）」。最初にマイクを握った中心メンバーの１人の奥田愛基さんは、自民党の武藤貴也衆院議員がツイッターでシールズの訴えを「自分中心、極端な利己的考え」と批判したことについて、「まるで戦争中じゃないか」と声を上げた。 その後、参加者たちは「集団的自衛権は要らない」などと口々に訴えた。

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70年談話、「おわび」盛らず　首相が原案
歴史認識継承は明記

2015/8/8 2:00 　日経新聞

http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS07H6K_X00C15A8MM8000/?dg=1

 

　安倍晋三首相は７日夜、都内のホテルで公明党の山口那津男代表らに会い、14日に閣議決定する戦後70年談話の原案を説明した。1995年の「村山談話」や2005年の「小泉談話」に盛り込んだアジア諸国への「おわび」の文言は盛らない。歴代内閣の歴史認識を全体として継承すると明記する。 　会談には自民党の谷垣禎一幹事長、公明党の井上義久幹事長、菅義偉官房長官が同席した。 談話は(1)先の大戦への痛切な反省(2)戦後の平和国家としての歩み(3)未来志向の国際貢献――などが柱になる。 　山口氏は首相に「おわびの心があると相手方に伝わるような誠意ある表現を使うべきだ」と求めた。村山談話などにあった「侵略」という言葉も盛り込むよう主張した。 「歴代の歴史認識を継承すると書くだけでは何を継承するか分からない」とも指摘し、首相は「承ります」と述べるにとどめた。 　出席者の一人は「70年談話について、公明党側に会って話をするのは最後だ。これから首相が内容の最終的な判断をする」と述べた。 　首相の私的諮問機関「21世紀構想懇談会」が６日に発表した報告書は日本が「（1931年の）満州事変以後、大陸への侵略を拡大し、無謀な戦争で多くの被害を与えた」「30年代後半から植民地支配が過酷化した」と明記した。一方「おわび」の必要性には言及しなかった。

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「侵略」明記、「おわび」求めず　７０年談話　有識者会議が報告書

2015年8月7日(金)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-08-07/2015080701_04_1.html 　戦後７０年談話に関する有識者会議「２１世紀構想懇談会」（座長・西室泰三日本郵政社長）は６日、安倍晋三首相に報告書を提出しました。 　報告書は、最大の焦点となる歴史認識について「先の大戦への痛切な反省」を明記。「植民地支配」や「侵略」という表現も記載する一方、戦後５０年の村山富市首相談話（１９９５年）にある「おわび」の踏襲は求めませんでした。 　報告書は、「日本は満州事変以降、大陸への侵略を拡大し、世界の大勢を見失い、無謀な戦争でアジアを中心とする諸国に多くの被害を与えた」「民族自決の大勢に逆行し、１９３０年代後半からは植民地支配が過酷化した」としました。こうした「植民地支配」と「侵略」について「国策として日本がアジア解放のために戦ったと主張することは正確ではない」と述べ、過去の日本の侵略戦争を肯定・美化する「靖国」史観をしりぞける姿勢を示しています。 　日本軍「慰安婦」問題の存在があることを認めつつ、国の関与を認め誠実に謝罪するという根本には触れず、「永続する和解を成し遂げるため、韓国の国民感情にいかに対応するかを共に検討し、和解の方策を考え、責任を共有する」などとしました。 　戦後日本の平和国家としての歩みを強調する一方、「中国、韓国との間では和解が完全に達成されたとは言えない。中韓とは地道に和解に向けた話し合いを続け、東南アジアの国々には過去を忘れずに謙虚な態度で接することが重要だ」と述べました。 　今後の日本のとりくみでは、「安全保障分野で日本が今後、世界規模で従来以上の役割を担うことが期待されている」として安倍政権が「積極的平和主義」の名で進める軍事的対応も提言。 戦後７０年にあたってとるべき具体的施策では、近現代史教育の強化や多国間の歴史共同研究の実施などを列挙しました。

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公明、７０年談話おわび明記要求　首相「歴史認識継承」調整

2015/08/07 23:48 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201508/CN2015080701002035.html
　安倍晋三首相は７日、戦後７０年談話に歴代内閣の歴史認識を全体として継承すると明記する方向で調整に入った。政府関係者が明らかにした。 首相は７日夜、公明党の山口那津男代表と会談し、談話の原案を説明。山口氏は、１９９５年の村山富市首相談話に盛り込まれた先の大戦に関する「おわび」や「植民地支配と侵略」を７０年談話に明記するよう求めた。 首相は「おわび」の記述には慎重とされる。公明党の要求を受け入れるか最終判断し、１４日午後の臨時閣議で決定する。 　会談には自民党の谷垣禎一幹事長、公明党の井上義久幹事長、菅義偉官房長官も出席。

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安保法案に「ことしも反対と言う」　遺族会揺れる中、滋賀県会長

2015年8月7日 　東京新聞　夕刊 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2015080702000271.html?ref=rank 安保法案への反対を訴える滋賀県遺族会の岸田孝一会長＝大津市の滋賀県遺族会館で 　戦後七十年の夏を迎えた中、集団的自衛権の行使容認を柱とする安全保障関連法案をめぐり、自民党を長年支援してきた日本遺族会が揺れている。遺族の間に法案への懸念があり、会として統一見解を求める動きもあったが結論は出なかった。各地で戦没者追悼式が近づくが、法案に疑問を持つ一人で滋賀県遺族会長の岸田孝一さん（７３）はことしの県の式典で、昨年と同じように「反対と言わないわけにはいかない」と決意している。 　日本遺族会は自民党の有力な支持団体の一つで、参院選では自民党から比例代表で独自候補を当選させてきた。歴代会長には故橋本龍太郎元首相や古賀誠元幹事長らが名を連ね、現会長も自民党の水落敏栄（みずおちとしえい）参院議員（比例）が務める。 　遺族会関係者によると、集団的自衛権の行使をめぐっては地方組織などから賛成、反対双方の立場で見解の問い合わせを受け、安倍政権が憲法解釈を変更した後の昨年九月の理事会で対応を協議した。だが「多様な意見が内部にある」と結論は出ないまま、現在に至っている。賛成意見には、政権との深い関係への配慮もあるとみられる。 　岸田さんは昨年五月に滋賀県遺族会長に就任後、同八月にあった県戦没者追悼式で行った遺族会代表あいさつで「二度と戦争をしないでほしい。集団的自衛権の行使容認には絶対に反対だ」と訴えた。 　追悼式の場で政権の方針に異を唱えるあいさつは、遺族会の中で異例。後日の県遺族会の理事会では「自民党支持なのにそんなに言い切っていいのか」と批判をいさめる意見も一部にあった。だが大多数は「よく言ってくれた。こういうことははっきりしておいた方がいい」と支持する声だった。 　岸田さんの父・一三（いちぞう）さんは一九四一年に陸軍の工兵として出征し、三年後に東部ニューギニアで戦病死した。出征の三カ月後に生まれた岸田さんは一度も父の顔を見たことはない。反対の声を上げるのは「同じ被害者を生み出しかねないことには、はっきりとダメだと言わなければいけない」からと言う。 　ことしも反対を唱えるつもりの追悼式は八月二十六日に予定されている。「私たちは百年でも二百年でも『戦後』にこだわらないといけない」と話す。　（木谷孝洋）

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教育制度を変更し…安保法案の陰で進む「改憲」洗脳シナリオ

2015年8月7日 　日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/162477
世論はまったく無視（Ｃ）日刊ゲンダイ　拡大する 「一張羅のスーツも長い間着ていれば汚れる。クリーニングが必要だ。憲法も同じ。憲法古着論だ」――。自民党内では今も、こんな理屈の議論が進行中だ。
「戦争法案」で憲法破壊に突き進む安倍政権だが、本丸の「憲法改正」を全く諦めていない。
　ただ、憲法改正は簡単ではない。そのため、あらゆる“戦略”が練られているという。まずは若者の「洗脳教育」だ。
　自民党文科部会は７月、選挙年齢が「１８歳以上」に引き下げられた公選法改正を受け、教育公務員特例法の改正を提言した。
政治的中立性を担保する――として、違反した教員に罰則を求めたほか、高校生の政治活動を規制する文科省の「昭和４４年通知」の見直しにも踏み込んだ。
表向きの理由は「政治的中立の確保」だが、本音は「自民党批判の発言は慎め」と言っているに等しい。
　軌を一にして、文科省は５日、１６年度にも全面改定する学習指導要領の骨格案で、高校の新たな必修科目に「公共」の導入を公表した。高校生が政治参加するための「主権者教育」というが、文科省が政権の“思惑”を忖度した面は否めない。
「憲法改正には何年もかかる。だから、若い人に“協力”してもらわないといけない。そのためには間違っても、『ＳＥＡＬＤｓ』のような反戦運動は困る。阻止するためには、現行の教育制度を変えるべき、というのが自民党の考え方なのです」（霞が関事情通）
　これじゃあ、戦前の軍部とまるで変わらない。そんな議論が現代の世で行われている異常事態には目まいを覚えるが、自民党は現行憲法のどの部分を変えたいのか。
「党内で今、検討されている柱は３つ。
まずは、憲法前文を総入れ替えし、国民が守るべき最低限の規範やルールなどを掲げる。
そして、天皇を元首とし、人権の定義を拡大。
さらに総理大臣の権限拡大も盛り込むつもりです。
憲法改正発議はおおむね３～４回を考えていて、５年ほどかけて計４０項目ほどを改正する案が検討されています。
安倍政権が失敗した『９６条』の憲法改正の発議要件についても、現行にある『総議員の３分の２以上の賛成』について『２分の１や５分の３以上』に緩和したいようです」（与党関係者）
　改正時期は来夏の参院選後、２年以内を目指しているらしい。
自民党の改憲論者は「国破れて憲法あり、では困る」なんて言っているようだが、憲法破れて自民党あり、ではもっと困る。
一刻も早く政権の座から引きずり降ろすべきだ。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2015 August 7 Full Moon, Full Earth （満月と地球）
Image Credit: NASA, NOAA/DSCOVR ☆☆☆

サチレーション１００、ハートレート８５±１０、体温３６．９℃。

本日夕刻より抗生剤投与。

他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・