@hosinoojisan原発再稼働に反対＝ペンクラブ
「原発ゼロ」工程表了承…エネルギー・環境会議
小沢氏 脱原発の正当性確認
自公、解散ゼロ回答に猛反発・・３党首会談物別れ
オスプレイ、韓国へ飛行＝国内外移動訓練本格化
オスプレイ配備してあまり時間が絶たないが、アメリカは、韓国への訓練参加を始めるようである。
沖縄県民の怒りが強まっているにも拘らずである。
いずれ、早い時期に事故が起こるであろうが、国民的大批判を強める必要が有ろう。
原発再稼働の問題について、日本ペンクラブが、「政府が脱原発の世論を踏みにじり、原発再稼働の動きを加速させているとして、反対声明を発表」したが、これは、日本国民の願いを実現するうえで、大きな力となろう。
「国民の生活第一」の小沢氏が、「脱原発」の方向性を強めているが、この面では歓迎される。最後まで、この方向を強め、「反原発国民運動」の提起くらいはして欲しいものである。
自公民３党の党首会談が決裂したが、このような会談はもはや必要性がなくなっているといえよう。
無能力で権力亡者の野田首相を、政権の座から、一日も早く、引きずりおろさなければならないと思っている。
以上、雑感。
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原発再稼働に反対＝ペンクラブ
（2012/10/19-19:25） JIJICOM
http://www.jiji.com/jc/eqa?g=eqa&k=2012101900878
日本ペンクラブ（浅田次郎会長）は１９日、政府が脱原発の世論を踏みにじり、原発再稼働の動きを加速させているとして、反対声明を発表した。
声明は、今年夏の関西圏の電力需給を見れば、大飯原発の再稼働は不必要だった、多様なエネルギーの研究が進んでいるなどとし、(1)大間原発の工事中止(2)大飯原発の停止(3)全原発の停止と廃炉(4)原発輸出政策の封印－を求めた。
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「原発ゼロ」工程表了承…エネルギー・環境会議
（2012年10月19日15時42分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20121019-OYT1T00763.htm
政府は１９日のエネルギー・環境会議（議長・前原誠司国家戦略相）で、「２０３０年代の原発稼働ゼロ」を掲げた革新的エネルギー・環境戦略の実施に向けた年内の工程表を正式に了承した。年末をめどに、使用済み核燃料を再利用する核燃料サイクル政策に関する検討状況の報告を行うほか、廃止を含めた原子力委員会の見直し案をまとめる。
前原国家戦略相は閣議後の記者会見で、「戦略の具体化に向けて取り組みたい」と意欲を見せた。 経済産業省と文部科学省は、月内にも高速増殖原型炉「もんじゅ」の研究計画の再検討に着手し、年内に中間報告をまとめる。使用済み核燃料の中間貯蔵や最終処分についても、月内にも関係自治体との協議に向けた調整に入り、１１月下旬と１２月下旬をめどにそれぞれ開催する同会議で進捗状況を確認する。
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小沢氏 脱原発の正当性確認
10月20日 4時6分 NHK
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20121020/t10015884361000.html
ドイツを訪問中の国民の生活が第一の小沢代表は１９日、ドイツ南部のバイエルン州にある再生可能エネルギーの施設などを視察したあと、記者団に対し脱原発について正当性が裏付けられたとして、実現を目指す考えを強調しました。 小沢代表は再生可能エネルギーだけで村のすべての電力を賄っている、メルケンドルフのバイオマスエネルギーの関連施設や、エッセンバッハの原子力発電所を視察するなどしました。
このあと、小沢代表は記者団に対し「ドイツで始まっている脱原発や再生可能エネルギーへの転換は日本でも可能なことがわかり、私たちの主張が正しいことが裏付けられた。今からでも遅くないので、政治的に脱原発を決定し、再生可能エネルギーへの転換に取り組むべきだ」と述べました。
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首相は解散時期明示せず、３党首会談物別れ
（2012年10月19日21時41分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/election/shugiin/news/20121019-OYT1T01293.htm?from=main1
野田首相（民主党代表）は１９日夕、自民党の安倍総裁、公明党の山口代表と国会内で党首会談を行った。
「近いうち」に行うとした衆院解散について、首相は具体的な時期を示さなかったのに対し、安倍、山口両氏は解散時期の明示を主張、会談は物別れに終わった。党首会談後、政府・民主党は２９日に臨時国会を召集する方針を決めたが、自公両党は反発を強めており、野田政権の国会運営は極めて厳しいものになりそうだ。再会談の見通しは立っていない。
３氏の会談は初めてで、約４０分間行われた。３党の幹事長も同席した。 会談で首相は、８月に谷垣禎一・前自民党総裁、山口氏と合意した「近いうち」の衆院解散について、「大変重たい確認事項であり、責任は十分自覚している」と述べた。「だらだらと延命を図るつもりはない。条件が整えば、きちっと自分の判断をしたい。自分を信じてほしい」とも強調した。 首相は、「近いうち（解散）を判断するための三つの環境整備」として、〈１〉赤字国債発行のための特例公債法案の早期成立〈２〉衆参両院の「１票の格差」是正などによる選挙制度改革の実現〈３〉社会保障・税一体改革を具体化する社会保障制度改革国民会議の早期設置――を挙げ、自公両党の協力を求めた。衆院解散に向けた“条件”を示した格好だ。
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自公、解散ゼロ回答に猛反発＝「首相密約」暴露で対抗－党首会談
（2012/10/19-21:50） JIJICOM http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2012101900985
民主、自民、公明３党による１９日の党首会談は、野田佳彦首相が衆院解散時期について踏み込まなかったため自公が猛反発、決裂した。自公両党首は、８月の谷垣禎一自民党前総裁との会談で首相が語ったとされる「年内解散」発言をあえて持ち出して揺さぶったが、首相は譲らなかった。再会談のめどは立っておらず、解散をめぐる与野党の攻防はチキンレースの様相だ。
「『近いうちに（解散）』という発言の重みは自覚しているし、責任ある判断はしたい。だらだらと政権延命を図るつもりはない」。党首会談で首相はこう語るだけで、自公が要求する解散時期の明示には応じなかった。
今回の党首会談は、１８日の３党幹事長会談で民主党の輿石東氏が「（首相から）具体的な提案があるのではないか」と表明したことが弾みとなって実現した。にもかかわらずの「ゼロ回答」に、自民党の安倍晋三総裁と公明党の山口那津男代表も黙ってはいなかった。
反撃の口火を切ったのが山口氏で、「年内解散という約束を谷垣氏としていたのではないか」とただした。首相が「そんなことは言っていない」と否定すると、今度は安倍氏が「『（来年度の）予算編成は自分の手でやらないと首相が言った』と谷垣氏から引き継ぎを受けている」とたたみ掛けた。首相と谷垣氏は８月８日の党首会談の際、二人きりになる時間が約３０分間あり、安倍氏が「暴露」したのは、この際のやりとりとみられる。
安倍氏の追及にも首相は「言っていない」と主張を変えなかったが、山口氏が「ここに谷垣氏を呼んだら困るでしょうね」とにらみつけると、首相は「それはちょっと…」と口ごもった。
会談後、安倍氏は記者会見で「率直に言って（首相に）失望した」。山口氏は記者団に「国民をばかにした話だ」と吐き捨てるように言った。
もっとも、首相を年内解散に追い込むための有効な手段を、自公両党が持ち合わせているわけではない。党首会談の決裂後、政府・民主党は間髪を入れずに臨時国会の２９日召集を決め、野党が応じなくても審議を強行する構えを見せている。「国会審議を拒否すれば野党への批判が激しくなる。与党ペースだ」。公明党幹部は苦しげに語った。
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復興予算審議：平野復興相、不適切なら執行しない意向表明
毎日新聞 2012年10月19日 20時58分 http://mainichi.jp/select/news/20121020k0000m010080000c.html 参院行政監視委員会は１９日、東日本大震災の復興予算が被災地以外で支出された問題をめぐり、１８日の参院決算委員会に続いて閉会中審査を行った。今年度の復興予算に計上された事業について、平野達男復興相は「予算の執行停止もあり得るとの前提で審査している」と述べ、復興との関連がないなど「不適切」と判断した場合は、予算を執行しない意向を表明した。 一方、昨年７月に定めた復興基本方針が被災地以外の全国防災対策も復興予算として認めていることに関し、平野氏は「（方針は）被災地最優先と書かれており、改定の必要はない」と述べた。 また、震災で被害を受けた国立競技場（東京都）の改修費３億３０００万円について、那谷屋（なたにや）正義・文部科学政務官が「利用者の安全を確保するためで、災害復旧そのものだ」と正当性を訴えた。民主党の足立信也氏への答弁。 被災地を含む全国企業を支援する国内立地推進事業費補助金（経済産業省・２９５０億円）に関しては、自民党の長谷川岳氏が「被災地との関連があいまいだ」と指摘した。これに対し、枝野幸男経産相は「自民党も復興特別会計で行うことは合意していた。一緒に進めてきてそういう話をするのはアンフェアだ」と反論した。【岡崎大輔】 ◇財務相 防災事業厳しく見直す 10月19日 23時21分 NHK http://www3.nhk.or.jp/news/html/20121019/k10015881561000.html
参議院行政監視委員会は、東日本大震災の復興予算を巡って閉会中審査を行い、城島財務大臣は、復興予算で実施している全国の防災事業について、来年度予算案の編成では、国会などの議論も踏まえて厳しく見直していく考えを示しました。 この中で城島財務大臣は、防災事業として復興予算を使った国道の補修などが全国で実施されていることについて、「震災から１年半以上が経過しており、来年度予算案の編成では、緊急性などの観点から事業の必要性を厳しく精査していく。国会での議論や政府の行政刷新会議のチェックも踏まえて検討を進めたい」と述べ、厳しく見直していく考えを示しました。
また、平野復興大臣は、防災事業を復興予算で行うことができるとしている「復興の基本方針」について、「全国の防災事業の財源として、復興予算を充てていいのかどうかや、どれくらいの規模でやるのかは考える必要があるが、基本方針には当初から一貫して『被災地が最優先だ』と書いてあり改定の必要はない」と述べました。
さらに、平野復興大臣は、復興庁と財務省で行っている復興予算の検証作業について、「臨時増税で財源を賄う事業として妥当かどうかという観点でチェックしている。結果として不適切であれば、今年度予算の執行停止もありえるという前提でやっている」と述べました。
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在日米軍全兵士に夜間外出禁止令 暴行事件で
沖縄県で米兵２人が集団強姦致傷容疑で逮捕された事件を受け、アンジェレラ在日米軍司令官は19日、都内の米国大使館で記者会見し、日本駐留の全ての米軍兵士に夜間外出禁止令を出したことを明らかにした。19日夜から実施し、時間は毎日午後11時から午前５時まで。対象者は陸海空軍と海兵隊の計約４万人。 兵士への再教育や、休暇取得手続きの見直しなどを盛り込んだ再発防止策を近くまとめる意向も示した。 外出禁止令は米軍が兵士の不祥事の際にとってきた綱紀粛正策の１つで、最近では2008年２月の沖縄での女子中学生暴行事件を受けて実施している。 司令官は「被害者の苦痛と沖縄の人々の怒りに対し個人的に謝罪する」と表明。同席して記者会見したルース駐日米大使も日米関係の重要性を説明したうえで、事件を重大視していると強調。「多くの人がこの事件に対して抱く怒りを理解している。怒りを分かち合っていないわけではない」と述べた。 16日未明に発生した今回の暴行事件を巡っては米国防総省が18日の声明で再発防止策を近く公表する方針を表明。日米外交筋によると月内にも発表される見通しという。 発生から外出禁止令が出るまで10日程度かかった08年の事件のケースに比べると今回の米政府の対応は早い。 中国が東シナ海で影響力を拡大する中、米軍にとって沖縄の戦略的価値は高まっているとされ、日本外務省幹部は「沖縄の反基地感情が広がり日米同盟や太平洋における米国の地位に影響が出かねないとの米政府の危機感がある」と分析している。
- 2012/10/19 16:39 (2012/10/19 23:44更新) 日経新聞
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1904O_Z11C12A0000000/?dg=1
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オスプレイ、韓国へ飛行＝国内外移動訓練本格化へ－沖縄、岩国経由で・米海兵隊
（2012/10/19-23:32） JIJICOM http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2012101901029 米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）に配備された米海兵隊の垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイ２機が１９日午後、米軍岩国基地（山口県岩国市）を経て、韓国に向けて飛行した。米軍筋が明らかにした。
オスプレイ２機は１９日午後０時半ごろ、岩国基地に着陸。午後１時４５分ごろに離陸し、韓国に向かった。米第７空軍の拠点、韓国の烏山基地に着陸したという。藤村修官房長官は同日の記者会見で、沖縄配備のオスプレイ２機が航空ショーのために韓国へ移動する途中に、給油などのために岩国基地に立ち寄ったのではないかとしていた。
空中給油機能があるオスプレイの戦闘行動半径は１回の給油で約１１００キロ。沖縄からソウル、台湾、中国沿岸部も航続距離圏内に入る。沖縄での運用が本格化すれば、有事を想定した長距離移動訓練が実施される。
岩国基地とキャンプ富士（静岡県）を拠点に、日本本土での低空飛行訓練も行われる。
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中国、東シナ海で合同演習 近年で最大規模
2012/10/19 19:21 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201210/CN2012101901001542.html
１９日、東シナ海で実施された中国海軍や農業省、国家海洋局による合同演習「東シナ海協力―２０１２」（共同） 【北京共同】中国海軍が東シナ海で１９日、領土主権と海洋権益を守ることを目的に掲げ、農業省、国家海洋局と合同演習「東シナ海協力―２０１２」を実施した。ここ数年の同様の演習では最大規模としている。中国メディアが伝えた。 日本政府による尖閣諸島（中国名・釣魚島）国有化や、自衛隊と米軍が沖縄県の無人島で共同の離島奪還訓練を実施する方向で調整していることに対抗する狙いがありそうだ。 演習は、国家海洋局や農業省の監視船が「他国」の巡視船と衝突し損傷、海軍が救援するとの想定で実施された。 演習自体は１９日、１日で終了した。
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日ロが領土解決へ実質協議 安保対話も強化
2012/10/19 18:16 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201210/CN2012101901001919.html
１９日に都内で開かれた日ロ両政府の外務次官級協議で、双方は北方領土問題で互いに受け入れ可能な解決策を目指し、近く実質的な協議に入る方針を確認した。アジア太平洋情勢をにらみ、安全保障分野の対話を強化する考えでも一致。１２月に予定している野田佳彦首相のロシア公式訪問に向け、経済など各分野で協力関係を促進することにした。 安保対話強化の一環として日ロ双方は、玄葉光一郎外相とロシアのパトルシェフ安全保障会議書記（閣僚級）との初会談を２３日に都内で開催することで合意した。
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週刊朝日が連載中止 橋下氏出自巡り「不適切表現」
http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG1904C_Z11C12A0000000/?dg=1
- 2012/10/19 19:49 (2012/10/19 23:24更新) 日経新聞
「週刊朝日」が橋下徹大阪市長の出自を巡る連載記事を掲載し、橋下氏が朝日新聞社の取材を拒んでいる問題で、出版元の朝日新聞出版は19日、「不適切な表現が複数あった」として橋下氏に謝罪し、同連載を打ち切ると発表した。
同社が発表したコメントで河畠大四・週刊朝日編集長は「連載は継続できないとの最終判断に至った。橋下市長や関係者に深くおわび申し上げる」と謝罪。「全責任は当編集部にあり、再発防止に努める」とした。 同誌取材班と連載を手掛けた作家の佐野真一氏も「記事中で配慮を欠く部分があったことは遺憾」とのコメントを同出版を通じて出した。同社によると、佐野氏は連載中止を了解したという。 朝日新聞社広報部も同日、「当社から2008年に分社化した朝日新聞出版が編集・発行する週刊朝日が、連載記事の不適切な記述で橋下市長をはじめ、多くの方々にご迷惑をおかけしたことを深刻に受け止める」とのコメントを発表した。 こうした動きを受けて橋下市長は19日夜、自身のツイッターに「今回の件は、謝って済む話ではないことは分かるだろ。それでも最後のところで謝罪と連載打ち切りにした。これでノーサイドにしてやる」と投稿した。関連記事
- 週刊朝日が橋下氏に「深くおわび」 出自巡る記事で （2012/10/18 22:42）
- 橋下氏、朝日放送の取材に応じる考え 朝日新聞には拒否継続 （2012/10/18 20:47）
- 橋下・大阪市長、朝日新聞の取材拒否 （2012/10/17 13:06更新）
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos! 2012 October 19
Merging NGC 2623 Image Credit: Hubble Legacy Archive, ESA, NASA; Processing - Martin Pugh
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妻純子の状況：
本日、定時の面会時には、体温パルスとも良好で安心して帰ったが、１４時５０分頃、病院より、急変との連絡有り、病院に急行、どうもまた、心肺停止状況に陥ったようである。
１６時頃、再度、安定の方向になったので、病院に善処をお願いして帰宅した。
回復を祈るばかりである。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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