「漁業が死んでしまう」＝トリチウム放出に反対－福島県漁連 ※オバマ米大統領、涙ぐむ被爆者を抱擁－広島の悲劇訴え ※米海兵隊の県民蔑視の「新兵研修」速やかな是正を 志位委員長が会見

@hosinoojisan

「漁業が死んでしまう」＝トリチウム放出に反対－福島県漁連

オバマ米大統領、涙ぐむ被爆者を抱擁＝「平和な世界」へ決意－広島の悲劇訴え

米海兵隊の県民蔑視の「新兵研修」速やかな是正を求めよ　日米首脳会談で志位委員長が会見



福島漁連が、急遽、汚染水放出に対して、「漁業が死んでしまう」と、反対の立場を、鮮明にした。

「試験操業」名目で、試験操業を行い、「基準内」と、販売を開始しているが、どうも、実態は『そうでない』らしい。

諸外国の「海洋汚染」図を見るまでもなく、すでに汚染は、ＵＳＡ沿岸地域にまで広がっている。

こういう状況の中で、福島漁連は、危機感を抱いたようだ。

福島漁連は、「反対する」根拠を、明確に転化に示すべきであろう。

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ＵＳＡのオバマ大統領が、現役大統領として初めて、被爆地、広島に足を踏み入れた。

「原爆投下」に対して、「謝罪」表明はなかったが、今回の広島訪問は、「言葉にできない謝罪」として、評価しておきたい。

今後、核兵器廃絶まで、力を尽くして欲しいものである。

以上、雑感。



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「漁業が死んでしまう」＝トリチウム放出に反対－福島県漁連

（2016/05/27-20:28）ＪＩＪＩＣＯＭ http://www.jiji.com/jc/article?k=2016052700923&g=eqa 　トリチウム水の海洋放出について、福島県漁業協同組合連合会（県漁連）の鈴木哲二専務理事は２７日、「まさに汚染水。万一海に流すことになったら福島県の漁業が死んでしまう」と述べ、強く反対する考えを示した。
　福島県内の漁業者は、東京電力福島第１原発事故の発生を受けて操業を自粛。１年余りたった２０１２年６月、試験操業の形で再開した。県漁連は現在、第１原発から２０キロ圏内としてきた漁業自粛海域を１０キロまで縮小することを検討している。
　トリチウム水の放出は、この流れに水を差す恐れがある。県も国に対し「経済合理性だけでなく総合的判断をしてほしい」（鈴木正晃副知事）と要望している。

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トリチウム汚染水 海洋放出が低コストで最短

（5月27日22時42分）ＮＨＫ http://www3.nhk.or.jp/news/genpatsu-fukushima/20160527/2242_toritium.html 東京電力福島第一原子力発電所の汚染水に含まれ、取り除くのが難しい「トリチウム」と呼ばれる放射性物質について、国が設けた専門家チームは、薄めて海に放出する方法が最もコストが安く最短で処分できるとする評価結果をまとめました。
福島第一原発では、事故で溶け落ちた核燃料を冷やすために注いだ水などが汚染水となって現在も増え続けていて、敷地内のタンクに保管されている量は８５万トンに上っています。
特に「トリチウム」と呼ばれる放射性物質は、取り除くのが難しいことから、国は研究機関の研究者などの専門家チームを作り、３年かけてさまざまな処分方法について期間やコストなどの面から検討を重ねてきました。
２７日まとまった評価結果では、▽基準以下の濃度に薄めて海に放出する場合、コストは３４億円と最も安く、処分を終えるまでの期間も７年４か月と最も短いとしています。
一方、▽特殊な設備で蒸発させる場合、設計や建設も含めて３４９億円と９年７か月が、▽コンクリートの容器に入れて埋設処分する場合、最も高い２４３１億円と８年２か月が、それぞれかかるとしています。
トリチウムを含む汚染水を巡っては、福島県の漁協が海への放出に強く反対していて、国は、今回の結果を参考に、ことし９月までに新たな検討の場を設けて議論を進めるとしていますが、処分方法をいつどう決めるかは決まっていないとしています。

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福島・南相馬の避難指示解除、７月１２日に　国と市合意

2016年5月27日13時30分　朝日新聞 http://www.asahi.com/articles/ASJ5V7783J5VUGTB00V.html
　東京電力福島第一原発事故で福島県南相馬市の南部などに出されていた避難指示について、政府は２７日、７月１２日に解除すると発表した。原子力災害現地対策本部長の高木陽介・経済産業副大臣が同市で桜井勝延市長と協議し、合意した。対象人口が１万人を超える地域についての避難指示が解除されるのは初めて。 　解除されるのは、帰還困難区域（５月１日現在１世帯２人）を除く小高区全域と、原町区の一部の避難指示解除準備区域と居住制限区域（同計３５１６世帯１万９６７人）。 　政府は除染などで放射線量が安全な水準に下がり、インフラの復旧なども整うとして当初は今年４月中の避難指示の解除をめざしたが、解除の条件だった宅地まわりの除染などが完了せず、次の解除目標を「７月１日」としていた。 　しかし、今月中旬から開かれた住民説明会では「除染が不十分」「積算線量年間２０ミリシーベルト以下という解除基準が高すぎる」「支援策や賠償を続けるべきだ」などの反対や要望が続出した。桜井市長は国との協議で、除染の徹底や支援策の継続・追加を求め、７月２３日からの伝統行事「相馬野馬追」前までの解除延期を要請した。

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凍土遮水壁１割凍らず　運用から２カ月特殊な薬剤注入検討

（ 2016/05/27 11:13 カテゴリー：主要 ） 福島民報 http://www.minpo.jp/news/detail/2016052731321 　東京電力福島第一原発で建屋周辺の地盤を凍らせて汚染水発生を防ぐ凍土遮水壁は運用開始から２カ月近く経過したが、約１割の土壌が凍結していないとみられる。東電が２６日、明らかにし、未凍結部分の追加工事を検討する方針を示した。
　東電によると、土壌中に石の量が多い場所で地下水の流れが速く、凍りにくくなっている。東電はこうした場所に特殊な薬剤を注入し、地下水の流れを止めるなどの対策を講じる考えだ。
　６月２日に開かれる原子力規制委員会の特定原子力施設監視・評価検討会で工事手法を示す。
　凍土遮水壁は地中に凍結管を埋め込んで土壌の温度を下げ、地盤を凍結させて建屋への地下水流入を防ぐ。３月３１日に運用を開始した。

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オバマ米大統領、涙ぐむ被爆者を抱擁＝「平和な世界」へ決意－広島の悲劇訴え

2016/05/27-23:52）ＪＩＪＩＣＯＭ
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016052701004&g=smt
平和記念公園で、被爆者の森重昭さん（手前）を抱きしめるオバマ米大統領＝２７日午後、広島市中区（代表撮影） 　１９４５年に世界で初めて原爆が投下された広島に２７日、現職の米大統領として初めてオバマ大統領が訪問した。「閃光（せんこう）と火の壁が街を破壊した。人類が自分たち自身を破壊する手段を持った」。慰霊碑への献花に続く演説で広島で起こった悲劇を訴えたオバマ氏は厳しい表情を崩さなかったが、柔和な表情で涙ぐむ被爆者を抱擁する象徴的場面もあった。 オバマ氏、惨劇「忘れない」＝「核なき世界」で責務－米大統領、広島を初訪問 　終戦から７１年間をかけて築いた日米の友好関係を強調したオバマ大統領。被爆地の広島と長崎から「平和な世界」をつくる決意を新たにした。
　午後５時すぎ、大統領専用ヘリ「マリーン・ワン」で、広島西飛行場に着陸し、歴史的訪問をスタート。濃紺のスーツに青色のネクタイといういでたちで平和記念公園に入ると、まず平和記念資料館（原爆資料館）を訪れた。「私たちは戦争の苦しみを経験した。平和を広め核兵器のない世界を追求する勇気を持とう」と記帳。約１０分間の視察中、「平和の象徴」である折り鶴を同席した小中学生２人に贈った。
　その後、晴天の下、前を見つめ安倍晋三首相と並んでゆっくり歩きながら、原爆死没者慰霊碑へ。地元高校生から受け取った花輪を献花した後、黙とうをささげた。一方、米国内で「謝罪」と受け止められることを避けるためか、続いて献花した安倍首相のように頭を下げることはなかった。
　続く１７分間の演説は終始、神妙な面持ち。「空に上るきのこ雲の姿は人間性の中心にある矛盾を想起させる」「愛する人々、子供たちの笑顔、夫婦の触れ合い、親の抱擁。７１年前、同じようにこういう大切なひとときがあった。亡くなった人々はわれわれと同じだ」－。
平和記念公園で、被爆者の坪井直さん（中央右）と握手し談笑する米国のオバマ大統領（同左）＝２７日午後、広島市中区 　その後、オバマ氏は、被爆者代表として出席していた日本原水爆被害者団体協議会（被団協）の坪井直代表委員（９１）の元に歩み寄った。
　「自分は９１歳になったが、オバマ大統領が人類の幸せとは何か語るのを見て、心がずいぶん若返った。（２００９年に）プラハで語った『核兵器なき世界』の実現に向け一緒に頑張りましょう」。興奮しながらこう話す坪井さんの手を握りながら、耳を傾けたオバマ氏は、時折笑顔を見せ、「ありがとう」と応じた。
オバマ氏はこの後、近くに座っていた被爆者の森重昭さん（７９）が涙ぐむと背中をさすりながら抱き寄せた。
　最後は慰霊碑から原爆ドームに向かって歩き、岸田文雄外相から説明を聞いた後、こう言い残して平和記念公園を後にした。「平和にとって大切な場所だ」。

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「米国を責めていない」　被団協・坪井さん、オバマ氏に

2016年5月27日 23時53分　東京新聞（共同） 　日本原水爆被害者団体協議会（被団協）代表委員の坪井直さん（９１）は２７日、オバマ米大統領との対面後に広島市内で記者会見し、広島への原爆投下について、オバマ氏に「米国を責めていないし、憎んでもいないと伝えた」と明らかにした。オバマ氏は、坪井さんの手を握りしめたという。 　オバマ氏の広島訪問は「（核廃絶への）一歩として評価したい」と強調。「これからが大事だ。『時々広島に来て』と言ったら、（オバマ氏の）握手が強くなった」と語った。

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米海兵隊の県民蔑視の「新兵研修」速やかな是正を求めよ　日米首脳会談で志位委員長が会見

2016年5月27日(金)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-05-27/2016052701_02_1.html （写真）入手資料を手に記者会見する志位和夫委員長＝26日、国会内 　日本共産党の志位和夫委員長は２６日、国会内で記者会見し、沖縄での元米海兵隊員による女性遺体遺棄事件が話し合われた日米首脳会談（２５日）に対する見解を述べました。 　志位氏は、日米首脳会談で女性遺体遺棄事件について「安倍首相は『厳重な抗議』『再発防止』などを述べるだけで、県民の多くが望んでいる基地撤去はおろか、最小限の緊急要求である日米地位協定の見直しも提起しなかった」「オバマ大統領も『遺憾』としながら謝罪の言葉がなく、日米地位協定の見直しも否定した」と、日米両政府の態度を厳しく批判し、次のように述べました。 　「日米地位協定は、米軍人・軍属による公務中の事件の第１次裁判権を米側に与えるなど、在日米軍にたくさんの治外法権的特権を与え、そのことが米軍人・軍属による犯罪が絶えない重大な土壌になっています。 そして、そうした屈辱的な日米地位協定の見直しは、沖縄県民が島ぐるみで願っていることです。『沖縄県民の心に寄り添う』といいながら、この切実な願いに背を向ける態度は許しがたいといわねばなりません」 　さらに、志位氏は、イギリス人ジャーナリストのジョン・ミッチェル氏が情報公開請求で米国政府から入手した資料で、在沖縄米海兵隊が県民蔑視の「新兵研修」を行っていることが明らかになったとして、ミッチェル氏本人から資料の提供を受けたとしたうえで、その中身を告発しました。 　在沖縄米海兵隊の文書は「（沖縄の世論は）論理的というより感情的。二重基準、責任転嫁」「（本土側の）罪の意識を沖縄は最大限に利用する」「沖縄の政治は基地問題を『てこ』として使う」などと県民蔑視の内容が記載されています。 　また同文書は沖縄の地元２紙（沖縄タイムス、琉球新報）に対して「内向きで狭い視野を持ち、反軍事のプロパガンダを売り込んでいる」などと不当な中傷を行っています。 　さらに同文書は「多くの県民は、軍用地料が唯一の収入源で、基地の早期返還を望んでいない」などと、まったく事実無根の記述がされています。 　志位氏は「これは非常に重大です。在沖縄海兵隊が新兵に対して沖縄県民蔑視の『教育』をやっていて、どうして犯罪がなくなるのか。これが厳しく問われなければなりません」と強調。「安倍首相が『再発防止のために何でもやる』というなら、日本政府として、この問題について事実関係を速やかに調査し、是正の措置を米側に対して速やかにとるべきです」と語りました。

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「リーマン前と言うのは安倍首相だけ」共産・志位氏

2016年5月27日22時11分　朝日新聞 http://www.asahi.com/articles/ASJ5W75CZJ5WUTFK00Y.html?iref=comtop_list_pol_n04 ■志位和夫・共産党委員長 Ｇ７の首脳宣言を見ても、世界経済は回復しているというのが全体の評価だ。リーマン・ショック前の状況と言っているのは安倍首相だけで、世界に通用する話ではない。 　（一方、国内では）リーマン・ショックの２００８年に比べても、個人消費の落ち込みはより深く長いものになっている。（今の世界経済が）リーマン・ショックというなら、日本経済の実態こそ、そういう状況だ。 安倍首相自身の行ってきた経済政策、アベノミクス、そして消費税の大増税がこういう事態を作った。自らの失政だ。自らの失政の責任を世界経済に転嫁するというのは成り立つ話ではない。（党本部で記者団に）

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海兵隊撤退に自民「反対」せず　沖縄県議会が抗議決議

2016年5月27日 東京新聞　朝刊 http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201605/CK2016052702000119.html 　沖縄県議会は二十六日の臨時会で、元米海兵隊員で米軍属の男が逮捕された女性遺棄事件に抗議する決議案を可決した。決議では、米軍普天間（ふてんま）飛行場（沖縄県宜野湾（ぎのわん）市）の県内移設断念とともに、初めて沖縄の全ての米海兵隊の撤退を求めた。採決では県政野党の自民党が賛否を示さずに退席し、他の出席議員はすべて賛成した。討論では、各議員から沖縄に基地を集中させている日本政府への怒りの声が相次いだ。 　決議は米政府、米軍宛てで、在日米軍の法的地位を定めた日米地位協定の抜本改定も求めた。決議と同じ内容の日本政府宛ての意見書も可決した。 　討論では「基地押し付けは日本政府による命の二重基準だ。日米両政府から再発防止や綱紀粛正という空虚な言葉を聞く気はない。県民の怒りは頂点に達している」などの批判や「県民は一体いつまで嘆き、苦しめられるのかと考えると怒りが抑えられない。凶悪事件の多くを占める海兵隊は全面撤退させなければならない」といった要求が相次いだ。 　決議案には公明党も賛成した。自民党は反対するとみられていたが「県議会として全会一致の形で抗議の意思を表すため」として退席した。二十七日告示の県議選をにらみ、事件に反発する県民世論を懸念したとみられる。 　政府は日米地位協定について運用改善で対応する方針だが、自民党県連は臨時会後、県連会長を務める島尻安伊子沖縄北方担当相も出席して会議を開催。県議選では日米地位協定の改定を主張すると確認した。 　自民党の県連幹部は取材に、二十五日の日米首脳会談で安倍晋三首相が日米地位協定の改定を求めなかったことについて「県民の思いを全く伝えていない」と指摘した。　（金杉貴雄）

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オバマ氏広島訪問、未明に速報　米メディアが高い関心、生中継も

2016年5月27日 20時16分　東京新聞 http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2016052701001991.html 　【ワシントン共同】オバマ米大統領の２７日の広島訪問について、米メディアは米時間の未明にもかかわらず通信社が速報、テレビ各局が平和記念公園で所感を述べるオバマ氏を「歴史的」（ＣＮＮテレビ）だとして生中継、高い関心を示した。 　ＡＰ通信は米東部時間２７日午前４時（日本時間同日午後５時）すぎ「オバマ氏が広島到着、被爆地を訪れた初の現職大統領になった」と速報。ＣＮＮ、ＦＯＸニュース、ＭＳＮＢＣテレビなどが所感表明を生中継した。 　ＣＮＮの記者は広島から、日本側がオバマ氏の訪問を待ち望んでいたとし「必ずしも謝罪を求めているわけではない」と報告した。

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南シナ海に無人機配備か＝海洋監視能力を強化－中国

（2016/05/27-12:11）　ＪＩＪＩＣＯＭ
　http://www.jiji.com/jc/article?k=2016052700396&g=int
【ワシントン時事】米ＦＯＸニュースは２６日、独自に入手した商業人工衛星の画像を基に、中国が南シナ海・西沙（英語名パラセル）諸島のウッディー（中国名・永興）島に初めて無人偵察機を配備したと伝えた。 【特集】米国防長官、同行取材ウラ話３～フィリピン、領有権問題のただ中へ～ 　画像は４月に撮影された。無人機は一定のステルス性能を持つＢＺＫ００５で、武装はしていないもようだという。同機の滞空時間は最長４０時間とされる。
　中国は南シナ海の拠点にレーダーを設置しており、無人機の配備も一帯を常時監視できる態勢の整備に向けた取り組みの一環とみられる。ウッディー島では今年２月、地対空ミサイル「紅旗９」の配備も確認されている。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2016 May 27 The Great Carina Nebula（偉大なカリーナ星雲）

Image Credit & Copyright: Peter Ward (Barden Ridge Observatory)

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妻純子の状況：

サチレーション１００、ハートレート８５±１０、体温３６．６℃で安定中。

他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・