内閣総理大臣殿：原発再稼働は、時期尚早、「人的資源の劣化」では、「安全対策」に対応できない！ ※ 【原発の不都合な真実】原発は温暖化対策に役立たない－この世界には、はるかに有効な二酸化炭素の排出削減政策がたくさんある

@hosinoojisan

内閣総理大臣殿：原発再稼働は、時期尚早、「人的資源の劣化」では、「安全対策」に対応できない！

【原発の不都合な真実】原発は温暖化対策に役立たない－この世界には、はるかに有効な二酸化炭素の排出削減政策がたくさんある



産業界の安全対応策として、「ＦＯＯＬ　ＰＲＯＯＦ」と言う対応策があるが、原子力産業には、設計上もその施策がないと承知している。

「原発絶対安全」と言う「刷り込み」によって、現在では、科学者まで、その「暗示にかかって」、技術革新を「おろそかに」した結果が、今回の福島原発の過激事故として表れたと言って良いであろう。

私自身は、津波による電源喪失によるメルトダウンでなく、高震度地震による格納容器の損傷が一次的要因と見ているが、東電や原子力村、そして、政府が、情報を隠しているため、明らかでない。

格納容器として使用されているのは、１５０～２００ミリのステンレス鋼板を使用しているとみられ、新日鉄八幡で多くが生産されている。

私は新日鉄の試験分析部門で仕事をしていたが、破壊検査や非破壊検査等、に接することが多かった。

新日鉄としては、最高品質の製品を出荷していたと思っているが、材料には偏在があり、再試験等で合格と言う事案も多くあった。

完全なものはあり得ないので、仮に試験合格しても、偏在部分の存在は、完全に把握できていない。

超音波試験も行われているが、全てをカバーできるものではない。

格納容器に、品質偏在等が存在すれば、高震度の振動で破壊されることも否定できない。

格納容器そのものが”絶対”ではないのである。

併せて、今回は、高振動により、燃料棒が破壊・転落等で、下に落下したプルトニウムやウラン等によって、「再臨界」による格納容器の溶融・焼損、内部冷却水の漏水、そして更なる「臨界」へと進んだことも否定できないのである。

むしろ、メルトダウンの時間的経過から、電源喪失による冷却水の還流不能による高温度・燃料棒溶出・落下よりも可能性が強いと言えよう。

もし、私の仮説が正しければ、地震王国、日本では、高振動に対応した施策を取らない限り、再び過激事故を防げないと言っておこう。

併せて、６０年代から７０年代の科学者の知見と、班目氏等の現在の科学者の水準は、大きなかい離があり、とても、困難な問題に対応できないことは、今回の過激事故に対応できないことで明らかであろう。

弁証法ではないが、質的劣化の科学者による教育は、更なる質的劣化を生み、「質的劣化」の再生産を継続させることになってしまう。

このような状況の中で、原発再稼働を行えば、もう、結果は明らかであろう。

原発再稼働を主張する諸君に言っておきたい。どうしても、将来、「原爆」生産につなげるため、原発を維持したいと言うのであれば、「ＦＯＯＬ　ＰＲＯＯＦ」と言う思想を熟知して、人的原因や自然災害に対する対応策を万全にするため、英知を結集して、技術改良に取り組むべきであろう。

以上提言しておきたい。

従って、再稼働を急ぐべきではないと言っておこう。

以上、雑感。

☆☆☆

関電、９日に工程表提出へ　大飯原発の安全対策

2012.4.8 18:42　産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120408/plc12040818430008-n1.htm
　関西電力の八木誠社長が、大飯原発３、４号機（福井県おおい町）の再稼働条件である中長期的な安全対策の実施計画（工程表）を、９日午前に枝野幸男経済産業相に提出することで最終調整していることが８日、関係者の話で分かった。
　野田佳彦首相と枝野経産相ら関係３閣僚は工程表提出などを受け、安全性に関して再協議するほか、関西の今夏の電力需給予測も議論。地元に再稼働への協力を要請するかどうかの最終判断に向け、詰めの作業を進める見通しだ。
　関電は工程表で、経産省原子力安全・保安院が東京電力福島第１原発事故の調査結果を踏まえ、対策として必要と位置付けた３０項目の安全対策の達成時期を明示。これまで時期を示していた対策も、免震事務棟の設置時期などを前倒しする。

☆☆☆

窒素注入装置また停止＝１カ月で３度目、東電「調査中」

（2012/04/07-19:39）　ＪＩＪＩＣＯＭ
http://www.jiji.com/jc/eqa?g=eqa&k=2012040700258
　東京電力福島第１原発事故で、東電は７日、１～３号機の格納容器と圧力容器に窒素を注入する装置が停止したと発表した。１時間後に予備機を起動し、窒素注入は再開されたが、原因は分かっていない。同社は「調査中だが、フィルターの目詰まりも推定される」としている。
この１カ月で窒素注入装置の停止は３回目。汚染水の漏れなども含め、福島第１原発では連日のようにトラブルが続いている。

☆☆☆

原発再稼働:民主２ＰＴ見解は正反対

毎日新聞　2012年04月08日　13時52分（最終更新　04月08日　14時45分）
http://mainichi.jp/select/news/20120408k0000e010139000c.html


　野田政権が原発再稼働に向けた動きを強める中、民主党内は二つのプロジェクトチーム（ＰＴ）が「時期尚早」と「速やかに」という正反対の提言案をまとめるなど議論が混迷。「党として意見集約する」と意気込んでいた前原誠司政調会長も「参考にしてもらう形で政府に党内の雰囲気を伝える」とトーンダウンしている。 　前原氏は６日、議員会館の自室に東電・電力改革ＰＴ会長の仙谷由人政調会長代行、原発事故収束対策ＰＴ座長の荒井聡元国家戦略担当相、エネルギーＰＴ座長の大畠章宏前国土交通相らを集め、再稼働に対する党見解の整理を試みた。
　しかし、原発事故ＰＴが３月に「再稼働の政治判断は時期尚早」との提言案をまとめた一方、エネルギーＰＴは４月に「安全性が確認された原発は速やかに再稼働させるべきだ」との結論を出しており、意見集約は難航。前原氏らは「党政調の事前審査権は再稼働の政府判断には及ばない」と確認するにとどまった。
当方　注）　仙石由人氏：原発マフィアの頭目化している人物と言える。原発輸出等で当事国に行き原発売人と化している。

☆☆☆

【原発の不都合な真実】原発は温暖化対策に役立たない－この世界には、はるかに有効な二酸化炭素の排出削減政策がたくさんある

2011/08/11 19:12 （共同通信編集委員　井田徹治）
http://www.47news.jp/47topics/e/218274.php
　日本の原子力推進派の主張にはさまざまな事実誤認がある。その一つは「原子力発電の推進が地球温暖化対策に欠かせない」という主張だ。１９９７年、気候変動枠組み条約の第３回締約国会議で採択された京都議定書で、日本は２００８～１２年までの平均で温室効果ガスの排出量を１９９０年比で６％削減するという義務を負った。その直後に通商産業省（当時）が国の政策として打ち出したのが「原発２０基の増設」という目標だった。
　民主党が打ち出した「２０２０年までに１９９０年比で２５％削減」という目標達成を視野に入れて昨年６月にまとめられたエネルギー基本計画にも「２０２０年までに９基、３０年までに計１４基の原発を新増設する」との文言が盛り込まれた。地球温暖化問題が深刻化し、温室効果ガスの排出削減の必要性が叫ばれるようになって以来、原子力は日本の温暖化対策の中で中心的な位置を与えられ、これが「国策」として原子力を推し進める重要な根拠とされた。


　２０００年以降、東北電力女川原発３号機、東通原発１号機など新規の原発が運転を開始し、電力供給に占める原子力の比率も徐々に高まったのだが、グラフからも分かるように日本の二酸化炭素排出量の増加には歯止めがかからなかった。逆にこの間、排出量を大きく減らしているのは、ドイツ、デンマーク、スウェーデンなどで、いずれも原発の新増設などに頼らずに、温暖化対策を進めている国である。
グラフにある８カ国の中で、原発建設を強力に進めている唯一の国である日本の排出量だけが目立って増えていることが分かる。このことは、原発頼みの日本の温暖化対策が完全に失敗していることを示している。逆に言えば、この世界には原発に頼ることよりも、はるかに有効な二酸化炭素の排出削減政策がたくさんあるということだ。
　排出量を大幅に減らしている３カ国に共通している政策は、二酸化炭素の排出量に応じて課税する炭素税やエネルギー税の導入、強力な再生可能エネルギー導入支援政策、厳しい省エネの義務づけといったエネルギーの需要と供給、両面からの多彩な政策である。日本ではこのところ普及が停滞しているコージェネレーション（熱電併給）などの「熱」利用の効率化のために強力な規制を導入している点も共通している。３カ国とも自然エネルギーの電力の固定価格制度を導入していて、大規模水力を含めた自然エネルギーが電力に占める比率はドイツが１８％、デンマークが２９％、スウェーデンに至っては５６％という高さである。
　３カ国ともグラフから分かるように二酸化炭素の排出量は減らしているが、この間にきちんと経済成長を続けている。過去２０年間、ほとんど経済成長をしていないのに、電力消費量と二酸化炭素の排出量だけが急増している日本の状況は明らかに異常である。
　つまり、原発の新増設を進めるよりも、規制を強化して省エネを進め、風力や太陽光、バイオマス発電などの自然エネルギーを進め、原発では温排水として単に海に捨てているだけの廃熱を有効利用する方が、はるかに有効な温暖化対策になるのだ。
　自然エネルギーの拡大や熱の有効利用のためには、電力や熱の消費地に近い場所で、小規模分散型の発電設備で電気を作り、その時に出る熱も有効に利用するということが必要になる。このような小規模分散型のエネルギー総合供給システムの方が、大規模集中型の発電システムに比べてはるかに効率的な上、コストも安い。
　例えば、ドイツの電気料金は家庭用の場合は、炭素税などのために日本より１０％ほど高いが、産業用電力は日本の３分の２という安さである。省エネが進めば需要家は、電気料金やエネルギーコストの削減によって長期的に利得があるのだが、原発の建設は省エネの動機づけとはなり得ない。しかも、今回の東京電力福島第１原発の事故の結果、明らかになったように、電力の安定供給という点からも、小規模分散型のシステムの方が、大規模集中型に勝っているのである。
　自然エネルギーの拡大が、原子力の拡大よりも効率的な二酸化炭素排出削減対策であることは今年の５月に、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が発表した特別報告書の中でも指摘されている。
　大規模集中型の原子力発電を集中的に立地することに頼ってきた日本の誤ったエネルギー政策と温暖化対策の中で、小規模分散型の効率的なエネルギーの総合供給システムは顧みられず、原発建設に多大なコストを投じたために、エネルギーの需要と供給のシステムを改革するのに必要な「機会費用」も奪われた。この結果、日本は、自然エネルギーの開発や省エネの推進で他の先進国に大きく遅れを取った。世界で急速に拡大している自然エネルギー関連ビジネスでの日本企業の立ち遅れは深刻だ。原発依存の日本の二酸化炭素排出削減政策の弊害は大きい。

☆☆☆

民主有志 嘉手納基地へ暫定移設提言

4月9日 4時15分　ＮＨＫ

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120409/k10014302381000.html

沖縄のアメリカ軍普天間基地を巡って、民主党の有志の参議院議員は、名護市辺野古への移設は現実的ではないとして、普天間基地の固定化を防ぐため、嘉手納基地へ暫定的に移設したうえで県外への移設を検討するよう求める提言をまとめました。
提言をまとめたのは、石井一氏や高橋千秋氏ら民主党の参議院議員１０人です。
提言では、普天間基地を名護市辺野古へ移設するとした日米合意は地元の理解が得られておらず、基地の固定化が懸念されるとしています。そして、普天間基地の返還を最優先の課題として実現するため、名護市辺野古への移設案は、当面、沖縄の県民感情を踏まえて凍結し、嘉手納基地へ暫定的に移設したうえで、県外への移設を検討するよう求めています。
提言について、石井氏は「名護市辺野古への移設は現実的ではない。できないものにこだわるべきではなく、政策の転換が必要だ」としており、近く、野田総理大臣に提出したいとしています。

☆☆☆

食品の放射性物質の基準 厳格に

4月2日 20時55分　ＮＨＫ
http://www3.nhk.or.jp/news/web_tokushu/0402.html

新年度に入った１日から食品に含まれる放射性セシウムの基準が大幅に厳しくなり、週明けの２日からは、全国の自治体で新たな基準を基に検査が始まりました。
福島第一原発の事故から１年余り。
食品をより安全に食べるために導入された新しい基準で、消費者の信頼を取り戻せるのか。
各地の取り組みについて、社会部・厚生労働省クラブの堀家春野キャップが解説します。

新基準とは？

食品に含まれる放射性セシウムの基準は、福島第一原発の事故のあと緊急時の対応として、▽野菜や米などの穀類、肉、魚、卵などの食品は１キログラム当たり５００ベクレル、▽飲料水と牛乳・乳製品は２００ベクレルとする暫定基準値が作られました。
しかし、事故から一定期間が経過し、食品から検出される放射性セシウムの量が少なくなっていることなどから、厚生労働省はより厳しい基準を設定しました。
２日から本格的に始まった新たな基準値。
▽野菜や米などの「一般食品」は１キログラム当たり１００ベクレル、▽粉ミルクなどの「乳児用食品」と「牛乳」は５０ベクレル、▽「飲料水」は１０ベクレルとこれまでの暫定基準値の４分の１から２０分の１に厳しくなりました。

新基準での検査に向けて

新しい基準の導入を前に、厚生労働省は、全国の自治体に最低でも２５ベクレルの放射性セシウムを検出できる精度の高い検査機器を配備するよう求め、福島や茨城など１７の都と県について、厚生労働省はどのように検査を進めるのか実施計画を作って報告するよう通知しました。
これを受けて、検査を行う各地の自治体では、新たな検査機器を配備したり検査を担う職員の数を増やしたりして検査態勢を強化してきました。
そして、１７の都県と自主的に検査を行う自治体は、週明けの２日から本格的な検査を始めました。

新基準への対応を迫られる

新たな基準の導入で農作物の生産者や漁業者も対応を迫られています。
栃木県小山市でしいたけを栽培している長濱隆行さんは、栽培に使う原木をみずから除染し、放射性物質を減らす取り組みを始めました。出荷先の大手宅配会社から、基準値よりも厳しい１キログラム当たり５０ベクレルを超えたものは、出荷しないよう求められたからです。
しいたけは原木の表面についた放射性物質を吸収するとみられているため、長濱さんは１００万円かけて大根用の洗浄機を改造し、原木の表面を除染しています。
長濱さんは「生き残っていくためには、消費者の求めに応えていかなければならず、（放射性物質）ゼロを目指さないとやっていけなくなってしまう」と話しています。
さらに、新しい基準を超えなくても出荷を自粛するところもあります。
茨城県沿岸の漁協で作る組合は、先月２７日から基準値の半分の５０ベクレルを超えた魚など８種類について海域を限定して水揚げを自粛しています。
網にかかった魚も捨てざるをえない苦渋の対応ですが、漁業者の一人は「厳しいことは
厳しいが、安全な魚を消費者に届けることが務めだ」と話しています。
このほか、スーパーでも商品の放射線量を自主的に測定して公表したり、国の基準より厳しい独自の基準を設けて販売を自粛したりする動きも相次いでいます。
こうした動きについて、厚生労働省は「新しい基準で食品の安全は十分に確保されると考えている。独自に基準を厳しくすることで食品の流通が滞るような事態にならないようにしてほしい」と話しています。

新基準で消費者の信頼は？

各地の自治体が行う検査は、これまでに１００ベクレルを超えたことがある食品を中心に進められます。
そして、半分の５０ベクレルを超えた食品については、検出した市町村で新たに３検体以上を検査して安全性の確認が行われます。
基準を超えた食品については、市場に流通しないよう出荷が自粛されたり、政府から出荷停止の指示が出されたりすることになります。
食品をより安全に食べるために始まった新しい基準の導入。
風評被害から生産者や小売店を守りつつ、消費者の信頼を取り戻すことができるのか、注目していく必要があります。

☆☆☆

北朝鮮がロケット初公開　「衛星」と管制施設も

2012/04/08 23:36 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201204/CN2012040801001850.html

　北朝鮮が公開した長距離弾道ミサイルとみられるロケット「銀河３号」と海外メディア＝８日午後、北朝鮮北西部・東倉里（共同）
　【東倉里（北朝鮮北西部）共同】北朝鮮は８日午後、北西部東倉里の「西海衛星発射場」で、長距離弾道ミサイルとみられるロケット「銀河３号」や同ロケットで打ち上げるとしている衛星「光明星３号」を共同通信など外国メディアに初めて公開した。
　ロケットは既に３段目まで発射台に設置。先端部分に「衛星」はまだ装着されておらず燃料注入も始まっていないが、発射準備はほぼ完了した。
　北朝鮮側は「総合指揮所」と称する管制施設にも記者団を案内した。ロケットや施設の異例の公開には、打ち上げを「平和的な宇宙開発のため」と正当化し、国際社会の非難をかわす狙いがあるとみられる。
－－－

発

射施設に設置された、弾道ミサイル発射実験とみられる北朝鮮のロケット「銀河３」＝８日、東倉里（ＡＰ）・・・・産経新聞より

☆☆☆

　これ、憲法違反ではないの？自衛隊の”政治的”中立性が疑われる。

「占領統治のため作られた憲法は無効、破棄し作り直しを」石原知事、陸自第１師団５０年式典で訴え

2012.4.8 14:54 　産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120408/plc12040814550006-n1.htm
　多くの部隊が東日本大震災の被災地支援に就いた陸上自衛隊第１師団の創立５０周年記念式典が８日、東京都内の練馬駐屯地であり、来賓の石原慎太郎都知事は祝辞で、危険地域でも自衛隊の武器使用が限定される現状などを批判した上で「敗戦後の占領統治のために作られた憲法が独立後もまだ続き、その拘束のなかで国を守る軍隊が自由に行動できない。こんなものは無効で破棄し、みんなで新しい憲法を即座に作ったらいい」と述べ、国全体で憲法について考え直すよう来場した人々に訴えた。
　石原知事は「戦後、大きな危機にさらされずにきたが平和の毒にも侵され、物の考え方が安易になった。自分で国を守る気概がない民族が栄えたことはない」と指摘し、「国家の基本法である憲法を基本的に考え直さなくてはいけない。私たちが自衛隊に期待するなら国全体の意思でバックアップしなければ、体をはって戦う崇高な仕事にどうやって報いられるのか。自衛隊が火急のときに命がけで戦える大きな素地をみんなで志して作ろうじゃありませんか」と訴えかけた。
　隊員約１４００人、戦車など車両約１４０両による行進も行われ、石原知事は反怖謙一師団長とともに観閲した。

☆☆☆

Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos!
2012 April 8


Io: Moon Over Jupiter

Image Credit: Cassini Imaging Team, SSI, JPL, ESA, NASA

☆☆☆

妻純子　順調。

・・・・・本日は、これまで・・・・・