@hosinoojisan電力業界の、北朝鮮並みの報道統制を許すな！
朝日ニュースターの「パックインジャーナル」に続く２件目
毎日新聞系（たね蒔きジャーナル）も、電力業界に屈服か？
消費税採決前に不信任模索も
政治的支持、軍事協力なければ沖縄撤退
電力業界の横暴な、報道規制問題が急浮上してきた。
毎日系の『たね蒔きジャーナル』が、コスト削減を理由に、廃止が検討されていることである。
よく、検討すれば、この放送、反原発の主張を流したことが、どうも、原子力業界の反撃で、毎日系すべてのCM拒否という戦術で毎日系を揺さぶっているようだ。
放送中止と言えば、昨年度末（今年３月）に、朝日新聞系の朝日ニュースターで、きわめて評判の高かった、「パックインジャーナル」が、廃止されたが、これに次ぐ２件目の事案と見て差し支えないだろう。
愛川 欽也氏は、これに激情、インターネットTVで放送を続けているようである。
明らかに、民主主義に対する、電力業界の反乱であり、このような輩は、日本から放逐すべきと言っておきたい。
国政も、自公麺３棟以外の野党勢力がm急きょ、『不信任案』提出の動きが出たようである。
いよいよ、野ダメ政権の主松を迎えたようである。
戦後史の一端が、公開資料によって明らかになりつつある。
特に安保がらみの問題は、自主独立の日本という観点から、見直すうえで、有効な問題を提起しているといえよう。
以上、雑感。
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消費税採決前に不信任模索も
8月1日 5時31分 NHK
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120801/k10013998661000.html
消費税率引き上げ法案を巡って、自民・公明両党が今月上旬に参議院で採決するよう求めているのに対し、みんなの党は法案の成立を阻止するため採決の前に衆議院に内閣不信任決議案を提出したいとしてほかの野党に協力を呼びかけていて、野党間の調整が新たな焦点になりそうです。
消費税率引き上げ法案を審議している参議院の特別委員会は、採決の前提となる中央公聴会を今月６日と７日に開く予定で、先月３１日の夜に開かれた自民党の石原幹事長や公明党の井上幹事長らの会合では、今月上旬に法案を採決するよう民主党に求めていくことを改めて確認しました。
こうしたなかで、みんなの党は、法案の成立を阻むためには参議院での採決の前に衆議院に内閣不信任決議案を提出して可決すべきだとして、先月３１日、自民党や公明党などを除く野党６党の国会対策委員長の会談で協力を呼びかけました。
内閣不信任決議案の提出には５１人の衆議院議員の賛同が必要で、党所属の衆議院議員が５人のみんなの党は、賛同者の確保に向けて、近く社民党などと幹事長会談を行うことにしています。
そして、所属する衆議院議員が３８人の国民の生活が第一や、９人の新党きづなに対して協力を要請することにしていて、国民の生活が第一などの中からは前向きに検討すべきだという意見が出ています。
これに対し自民・公明両党は、法案の成立後に野田政権を早期の衆議院の解散・総選挙に追い込むため、野田総理大臣に対する問責決議案や内閣不信任決議案を提出することも検討しています。
消費税率引き上げ法案の参議院での採決前に内閣不信任決議案が提出されれば、その後の両党の戦略に影響を与えることも予想され、野党間の調整が新たな焦点になりそうです。
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規制委候補４人に原子力マネー 経歴調査資料で判明
2012/07/31 21:51 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201207/CN2012073101002877.html
政府が国会に提示した原子力規制委員会の委員長・委員候補５人のうち４人が、原子力関連会社などから報酬を受け取っていたことが３１日、政府の経歴調査資料で判明した。
資料によると、委員長候補の田中俊一・前原子力委員会委員長代理は２０１１年度に原稿料や講演料として、原子力の啓発活動などを行う日本原子力文化振興財団から２０万円、放射線関連商社、日本原子力産業協会から受け取っていた。
委員候補の更田豊志・日本原子力研究開発機構副部門長、中村佳代子・日本アイソトープ協会主査、島崎邦彦・地震予知連絡会会長の３人も振興財団から講演料を得ていた。
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これは、公開と言えないであろう。
東電は、何を恐れているのか？
分析されたら、疾しい事が有るからだろう。
録画・録音禁止が条件＝事故後のテレビ会議映像公開－東電
（2012/07/31-23:08） JIJICOM
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2012073101373
東京電力は３１日の定例記者会見で、福島第１原発事故後に東電本社などで対応に当たった幹部らを映したテレビ会議映像について、報道関係者向けに公開する際には、録画・録音は禁止するなどとした条件を提示した。同意しない場合は、公開しないとしている。
東電は会見で、映像の録画・録音、撮影などの禁止のほか、役員らを除き、社員の個人名なども報道しないよう要求した。
一方、枝野幸男経済産業相の指示を受け、これまで５日間としてきた公開期間は８月６日から９月７日までの約１カ月間に延長。報道関係者の望む映像があれば、社員の顔にぼかしなどを入れた上、後日提供するとした。
報道規制に当たるとして、批判の声が上がったが、東電は会見を打ち切った。
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【死んだっていい 俺も行く】原発危機的状況に前首相 東電が発言詳細記録
2012/03/15 11:10 （共同通信）
http://www.47news.jp/47topics/e/226717.php
水素爆発が相次ぎ福島第１原発事故が危機的状況に陥っていた昨年３月１５日未明、菅直人首相（当時）が東京電力本店に乗り込んだ際の「６０（歳）になる幹部連中は現地に行って死んだっていいんだ。俺も行く」などとの発言を、東電が詳細に記録していたことが１５日、分かった。
菅氏の東電訪問は政府の事故調査・検証委員会の中間報告などでも触れられているが、記録からは、東電が第１原発から全面撤退すると考えた菅氏が、かなり強い口調でできる限りの取り組みと覚悟を迫っていたことがうかがえる。
記録によると、本店２階の緊急時対策本部に入った首相は、政府・東電の事故対策統合本部の設置を宣言。「このままでは日本国滅亡だ」「プラントを放棄した際は、原子炉や使用済み燃料が崩壊して放射能を発する物質が飛び散る。チェルノブイリの２倍３倍にもなり、どういうことになるのか皆さんもよく知っているはず」と強い危機感を示した。
さらに「撤退したら東電は百パーセントつぶれる。逃げてみたって逃げ切れないぞ」と迫った。
東電の事故対応について「目の前のことだけでなく、その先を見据えて当面の手を打て」「無駄になってもいい。金がいくらかかってもいい。必要なら自衛隊でも警察でも動かす」と、改善を求めた。
１５日未明の段階では、２号機も水素爆発の恐れがあった。状況説明に対し、菅氏が「何気圧と聞いたって分からないじゃないか」といら立つ場面もあった。
菅氏は対策本部に大勢の東電社員がいるのを見て「大事なことは５、６人で決めるものだ。ふざけてるんじゃない。小部屋を用意しろ」と指示、勝俣恒久（かつまた・つねひさ）会長ら東電トップと対応を協議した。
菅氏が撤退を踏みとどまるよう求めた発言と、対策統合本部の設置について、福島原発事故独立検証委員会（民間事故調）は「（危機対応として）一定の効果があった」と評価している。
今月１４日の国会の事故調査委員会では、菅氏の東電訪問時の映像（音声なし）が残っていることが明らかになった。
▽菅氏の主な発言
東京電力が記録していた昨年３月１５日未明の菅直人首相（当時）の主な発言は以下の通り。
・被害が甚大だ。このままでは日本国滅亡だ
・撤退などあり得ない。命懸けでやれ
・情報が遅い、不正確、誤っている
・撤退したら東電は百パーセントつぶれる。逃げてみたって逃げ切れないぞ
・６０になる幹部連中は現地に行って死んだっていいんだ。俺も行く
・社長、会長も覚悟を決めてやれ
・なんでこんなに大勢いるんだ。大事なことは５、６人で決めるものだ。ふざけてるんじゃない
・原子炉のことを本当に分かっているのは誰だ。何でこんなことになるんだ。本当に分かっているのか
◇
上記の記録を見る限り、菅前首相の主張は当然と言える。
勝俣を中心とする原発マフィアが、菅氏を異常者のように報道させているが、異常なのは、東電幹部ということが読み取れる。
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討論型世論調査（DP)；電力会社関係者を排除せず 無作為のため
毎日新聞 2012年08月01日 02時30分
http://mainichi.jp/select/news/20120801k0000m010119000c.html
今後のエネルギー政策について政府が国民の意見を聞く討論型世論調査（ＤＰ）で、８月４日から実施するＤＰの討論会の参加者から、電力会社の関係者を排除しない方針であることが３１日分かった。これまでの意見聴取会では、複数の電力会社の社員が参加して意見表明したことに批判が集中し、発言者からはずす措置をとったが、今回は無作為抽出で選ぶことなどから、問題ないと判断した。
２０３０年の原発比率を０％、１５％、２０〜２５％とした選択肢を巡り、政府は「国民的議論」を経て判断する方針を掲げており、全国１１カ所での意見聴取会の実施に加えて、従来の世論調査と討論を組み合わせるＤＰを採用した。主張を述べるだけの聴取会に比べ、ＤＰは参加者が議論して理解を深めたうえで、意見を表明する。
実行委員会（委員長・曽根泰教慶応大大学院教授）は７月７日から２２日まで、全国の２０歳以上の男女に電話世論調査を実施。６８４９人から回答を得たうえで、討論会への参加を打診した結果、２８日現在で３０１人の参加予定者が集まった。年齢や住所、職業などは尋ねたが、具体的な勤務先は回答を求めていないという。
当方注）
ペテン的なやり口。よく考えるよ。
後段のデータで言えば、６８４９人の意見が表明されるのならともかく、討論参加者は、３０１人で、４．４％に過ぎない。
しかも、電力業界関係者は、「業務」で参加できるのに対して、一般者は、自費・手弁当となれば、参加者も少なかろう。
「無作為抽出」というが、だれがそれを判断するの？
経産省の今までのやり口を見ると、当然、原発推進勢力を優先的に配置するであろう。
しかも、討論実施以後、意見表明？する方式と言っているが、原発推進専門家（電力業界出身者）が、一般者を説得して、煙に巻き、反対者を賛成者に作り替えようとする姑息なたくらみが見えてくる。
「下手な芝居」はやめるべきと言っておこう。
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政治的支持、軍事協力なければ沖縄撤退 米政府高官発言判明
2012.8.1 01:10 （1/2ページ） 産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120801/plc12080101110000-n1.htm
沖縄返還をめぐる日米交渉が本格化する直前の昭和４２（１９６７）年３月、ジョンソン政権のマクナマラ国防長官が訪米した岸信介元首相に対し、米軍が沖縄に駐留する条件として、
（１）米軍駐留に対する政治的支持
（２）日本の軍事的協力
－を挙げていたことが３１日、公開された外交文書で分かった。米側が日米同盟の片務性に不満を持ち、日本の対応次第では在沖縄米軍の撤退も視野に入れていたことが浮き彫りになった。
同年３月２３日に岸元首相が米ワシントンでマクナマラ氏らと会談した内容を報告した極秘文書によると、岸氏は「今後どのくらいの期間米国は沖縄に基地を保有する必要があると思われるか」とただした。
マクナマラ氏は「純然たる私見」と前置きした上で「日本の政治的雰囲気が基地の有効な機能を許さないなら居座ることなく、日本に防衛の責任を引きついでもらうべきだ」と指摘した。さらに「米国と政治的関係で協同しつつ、軍事面にもこれを及ぼさんとすることに日本が賛成なら、われわれは沖縄にとどまるであろうが、しからざれば引き揚げる」とも述べ、日本の役割拡大を求めた。
岸氏は当時首相の佐藤栄作氏の実兄で、ラスク国務長官とも会談した。ラスク氏は「米上院議員の中には本条約（日米安全保障条約）は米国の日本防衛義務のみを規定した一方的、片務的なものであるとの意見をもつ者が相当いることをよく考えておく必要がある」と述べ、日米同盟の片務性に警鐘を鳴らした。
一方、同年１月２０日にジェームズ・マーティン米公使が外務省の東郷文彦北米局長との会談で「日本の防衛ということなら沖縄は要らないのであるが、沖縄基地を必要とするのは極東の安全のため」と述べていたことも、同月２２日付の極秘文書で判明した。
マーティン氏は米軍戦闘作戦行動を日米安全保障条約で定めた事前協議の対象外とし、いわゆる「本土並み」を沖縄に適用しないことが返還の前提条件だと強調した。最終的に日本は返還後の基地の自由使用を事実上容認した。
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オスプレイ低空飛行訓練、航空法の適用除外 政府答弁書
2012年7月31日22時2分 朝日新聞
http://www.asahi.com/politics/update/0731/TKY201207310592.html
野田内閣は３１日、米新型輸送機ＭＶ２２オスプレイの日本国内での低空飛行訓練に関連し、地上の人や物件の安全のために低空飛行を制限する航空法は適用されないとする政府答弁書を閣議決定した。共産党の井上哲士参院議員の質問主意書に答えた。
答弁書では、低空飛行の制限について「航空法の特例に関する法律」で「米軍機には適用しない」と定めていると説明した。また、「政府としては安全性を最大限確保し、地元住民に与える影響を最小限にするよう引き続き米国政府に申し入れていく必要があると考えている」とした。
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無期雇用へ５年ルール 改正労働契約法、週内にも成立
2012年7月31日22時28分 朝日新聞
http://www.asahi.com/politics/update/0731/TKY201207310598.html
期限のある有期雇用で５年超、働いた人が、希望すれば無期雇用に転換できるようにする新しいルールを盛り込んだ改正労働契約法案が３１日、参院厚生労働委員会で採決され、民主、自民、公明などの賛成多数で可決した。週内にも参院本会議で成立する見通しだ。改正案の柱は、（１）有期雇用が反復更新されて通算期間が５年を超えた場合、労働者に無期雇用への転換を求める権利を与える（２）雇い止めが認められない場合のルールとして判例で確立している「雇い止め法理」を成文化する（３）有期雇用であることを理由にした不合理な労働条件を禁止する――など。
参考
「有期雇用の上限５年に」 厚労省審議会が建議
2011年12月27日01時07分 朝日新聞
http://www.asahi.com/politics/update/1226/TKY201112260631.html?ref=reca
新たに導入される有期雇用規制
契約社員や期間従業員など、雇用契約に期限がある有期雇用への規制を検討してきた厚生労働省の労働政策審議会は２６日、有期雇用で雇える通算期間の上限を計５年とする建議を小宮山洋子厚労相に提出した。それを超えた場合は、契約の期限を決めない無期雇用に転換する仕組みを導入することも盛り込んだ。厚労省は、来年の通常国会で労働契約法の改正を目指す。
有期雇用の通算期間の上限を巡っては、同審議会の労働組合側の委員は「雇用の原則は無期。有期雇用は例外的であるべきだ」と訴え「３～５年」を主張。使用者（経済団体）側の委員は「無期雇用への転換を促進するためには、人材評価などができる十分な期間が必要」などとして「７～１０年」を求めていた。建議では労使の主張の間をとるかたちで５年が適当とした。
もう一つの論点だった、有期雇用の上限期間を迎えても、一定の間、会社を離れれば再び同じ会社で有期雇用で働けるようになる「クーリング期間」の導入も求めた。その会社で働いた通算期間が１年以上なら６カ月、１年未満なら働いた期間の２分の１以上たてば、前回までの雇用期間は「ゼロ」にリセットし、また働けるようにする。
有期雇用の期間に上限を設けると、その手前で雇い止めする企業が増えることが懸念されるため、改正法施行後８年たったら制度を再検討することも求めた。
有期雇用の更新については判例で、手続き書類が不十分だったり雇用が続くと労働者に期待させていたりした場合は、合理的な理由がなければ会社側は拒否できないという「雇い止め法理」が確立している。建議はこのルールを労働契約法に盛り込むことも求めた。
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朝日ニュースターの「パックインジャーナル」に続く２件目
電力業界の、北朝鮮並みの報道統制を許すな！
毎日新聞系も、電力業界に屈服か？
脱原発報道のラジオ番組打ち切り検討 毎日放送
原発問題を積極的に取り上げ、脱原発派の間で話題のラジオ番組、毎日放送（大阪市北区）の「たね蒔（ま）きジャーナル」の打ち切りが検討されている。３１日には聴取者らが放送局前に集まり、存続を求めた。
- 2012年8月1日00時45分 朝日新聞
http://digital.asahi.com/articles/OSK201207310193.html?ref=comkiji_txt_end
「たね蒔きジャーナル」は２００９年１０月に始まり、平日午後９～１０時に放送中の報道番組。毎日放送のアナウンサーが司会を務め、様々なゲストと共に時事問題を幅広く取り上げてきた。東日本大震災後は原発報道に力を入れ、危険性を訴える京都大学原子炉実験所の小出裕章助教の解説などを伝えている。
今年３月には一連の原発報道が評価されて、坂田記念ジャーナリズム賞特別賞を受賞した。テレビの視聴率に当たる聴取率も堅調という。番組の内容がネットを通じて広まるなど、脱原発を掲げる人々を中心に支持されている。
打ち切りの検討について、毎日放送は「９月の番組改編の記者会見まで一切コメントできない」とするが、番組関係者によると、人件費削減などを理由に打ち切る方向という。「脱原発の報道姿勢に批判的な社幹部もいた」と明かす関係者もいる。小出助教は「ほとんどのマスコミが政府の発表をうのみにして流す中、真摯（しんし）に報道している番組だ」と評価する。
３１日午後、打ち切り検討を聞きつけた聴取者がネットで呼び掛け合い、放送局前に集合。約２０人が「やめないで」などと書いたプラカードを掲げた。
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos!
2012 July 31
http://apod.nasa.gov/apod/astropix.html
動画のタイトルをここに入力します
Curiosity Before Mars: Seven Minutes of Terror
Image Credit: JPL, NASA
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妻純子 安定。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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