@hosinoojisanリンパ節転移が多数～福島県の甲状腺がん
原発マネーは一炊の夢
橋下は「狂っている」・・・こんなこと言って、何の得がある？(連合国軍も仏女性暴行)
情報を漏らす社員を作ったのは誰だろう？
福島の深刻な状況が、徐々に明らかになりつつある。
福島県の甲状腺がんの問題である。
東大の教授が、「報道規制する目的の意図」からか、「過剰治療」問題を取り上げたが、逆に、「深刻な状況」を浮き彫りにしてしまったと言えよう。
「想定外、あるいは、カオス」の事態に発展してしまったと言っておきたい。
放射能被爆の深刻な状況を知らしめる結果になったことは、評価しておきたい。
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大阪市長の橋本が、またつまらないことを主張している。
常識的に考えれば、もはや、狂っているとしか言いようがない。
「戦争犯罪」を暴露するつもりかもしれないが、こんなことを言って、世の中が、変わるとは思えない。
「戦争をやめさせる」以外、この種犯罪はなくならないと言っておきたい。
以上、雑感。
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（原子のクニ）原発マネーは一炊の夢
2014年6月15日09時46分 朝日新聞 http://digital.asahi.com/articles/ASG6D7L2CG6DTTHB00R.html?iref=comkiji_txt_end_s_kjid_ASG6D7L2CG6DTTHB00R
村上達也氏は村長のとき、枝野幸男経済産業相に面会し、日本原子力発電東海第二原発の廃炉を提案した＝２０１２年４月４日、東京・霞が関の経産省
第６部 再考：２ 村上達也・茨城県東海村前村長 ――玄海町は人口約６千人。予算は６０億～７０億円ぐらいで、６～７割は原発に絡んだ固定資産税や交付金が占める。いわゆる「原発マネー」に依存して、なかなか「脱原発」と言い切れないところがあると思う だいたい６０億とか７０億とか多すぎるんじゃないの。よその（同規模の）町は３０億か４０億ぐらいでやってるんじゃないのか。それで、何か新しい芽を作りましたか？ いつまで依存するんだ。「あぶく銭」をもらって将来があるのかね。 ――東海村の場合、２０１２年度の一般会計当初予算約１６６億円のうち、原子力関連の歳入は３分の１と、そこまで依存度は高くないようだ 原電や日本原子力研究開発機構からもらっている固定資産税や電源交付金のほか、火力発電もある。たくさん金が入ってきたが、基本的に減ってくる。だからためていきましたよ。それで１０年間は生きながらえ、その間に新しいものにチャレンジしていこうと。 ――「ＴＯＫＡＩ原子力サイエンスタウン構想」というものがある 構想で言っているのは経済的な価値ではなくて、社会的な価値や文化的な価値を大事にしていこうと。価値といっているのは「Ｊ―ＰＡＲＣ（ジェイパーク、大強度陽子加速器施設）」。世界の中の研究都市みたいなまちづくりをしていこうと。金は生み出さないかもしれないが、世界的と評価されることで持続可能なまちにしていこうと。 ――構想で、なかなか佐賀では見ることができないと思ったのが、「原発への依存をできる限り低減させる方針」「原発がお金と雇用を持ってくるという発想から脱却し、原発に依存しない地域社会の実現を目指す」という文章。原発立地自治体がなぜ、こんな方針を打ち出せるのか 言い出したのは福島の事故より前。東海村の原発は（１９７８年の運転開始から）３０年以上経過し、先は見えている。依存から脱却しようとは思っていた。 原発マネーは一炊の夢。 建設計画が始まればたちどころに金が入ってくる。経済産業省のパンフレットによれば、１０年間で４００億円入ってきますよと書いてある。 原発は地元優先で定期的に仕事をくれるから、地域は原発の方しか向かず、依存した産業しかできない。営業努力しないでやっていける世界。東海村にはたくさん宿屋があるけど、作業員用だから、東京あたりから一般の人が来ても泊めるところはない。色んな商売がそうなっているはず。 また、莫大（ばくだい）な金に群がることで、それまであった産業は消えていく。農業は衰退する、漁業もやめる、営々と築かれてきた社会構造や文化はがらっと変わる。疫病神だよ。金の暴風雨。ひとたまりもない。 水俣の体験があるんだ。チッソに依存し、公害にみまわれ、まちがずたずたになった。（元市長の）吉井（正澄）さんの言葉でいえば、「内面社会の崩壊をきたした」と。 ――玄海町で聞くのは、「九州に電気を供給してきた誇りがある」と。東海村にはないのか？ 豊かな暮らしを支えてきたんだぞ、みたいなものは 昔の人は、（東海村が）「原子力発祥の地」という誇りはあると言っていたな。だが、今、電気を供給している誇りなんて無いと思う。そもそも、発電は火力もある。そんなの誇りになるのかね。福島の人たちは東京に電気を送り、被害は全部受けた。まさに植民地じゃないか。 ――佐賀では「原発は国策」とよく聞くのだが 国策という言葉は、国の権威、国権をもって住民を抑え込もうとするやつだ。原発だけが国策なのか。火力発電はいちいち国策なんて言わない。国権主義者が原発にこだわるんだ。チッソも原発も国策会社。国策でいい思いをしたことはない。戦争も国策。うん。 ――国策と聞くと逆に怪しいと思った方がいいのか その通り。国策は戦前の言葉。すべて戦争だよ。国策と言ったって、俺たちの命や将来に関わることじゃないか。俺たちだって主権がある。国民主権、地方主権とも言う。国策はおどろおどろしい。市町村長が国策って、それが分からない。こんな言葉は首長が使っちゃいけません。住民の代表が「国策」と言って住民を説得するなんて最悪の話だよ。（石田一光） ◇ 〈ＴＯＫＡＩ原子力サイエンスタウン構想〉 村上達也氏が村長在任中の２０１２年１２月に決定。最先端の原子力科学や原子力基礎・基盤研究と、産業・医療への利用などをまちづくりの方向性としている。ほかにも、「安全神話」「原子力ムラ」が生まれた背景の考察や、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）と協力した国際的な人材育成ネットワークづくりなど、幅広い考えが示されている。構想づくりには田中俊一・原子力規制委員会委員長らが加わった。 ◇ 〈Ｊ―ＰＡＲＣ〉 ほぼ光速まで加速した陽子ビームを原子核にぶつけ、中性子や素粒子などのビームを作り出す大型実験施設。物質や宇宙の起源などを探る。素粒子のニュートリノを、約３００キロ離れた岐阜県の神岡鉱山跡にある観測施設「スーパーカミオカンデ」まで打ち込む実験などが知られている。 ◇ 〈原発マネー〉 経済産業省資源エネルギー庁のパンフレット「電源立地制度の概要」では、工事前の段階から運転が始まるまでの１０年間の交付金を「約４４９億円」と、原発を建てることで地元に巨額の原発マネーがもたらされることをアピールしている。この交付金の原資は、私たちが払った電気料金。 この記事に関するニュース
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リンパ節転移が多数～福島県の甲状腺がん
http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1793
投稿者： ourplanet 投稿日時： 火, 06/10/2014 - 07:14 東京電力福島第一原子力発電所による健康影響を調べている福島県民健康調査の検討委員会で１０日、甲状腺がんに関する専門部会が開催され、スクリーニング検査によって、多数の子どもが甲状腺手術を受けていることについて、前回に引き続き過剰診療につながっているかどうかで激論となった。議論の過程で、手術している子どもに、リンパ節転移をはじめとして深刻なケースが多数あることが明らかになった。
福島県民健康管理調査では、原発事故が起きた当時１８歳以下だった子ども３６万人を対象に甲状腺の超音波診断が行われている。事故から３年目となる今年の３月末までに、対象となる子どものうち約２９万人が受診。２次検査で穿刺細胞診を受けた子どものうち９０人が悪性または悪性疑いと診断され、５１が摘出手術を実施。５０人が甲状腺がんと確定している。
専門部会では、疫学を専門とする東京大学の渋谷健司教授が、この結果について、スクリーニング効果による過剰診断が行われている可能性があると指摘。また、放射線影響との因果関係を論ずるためには、比較対照群を設けるなど、制度設計の見直しが必要であると主張した。
これに対し、手術を実施している福島県立医大の鈴木真一教授は、「過剰診療という言葉を使われたが、とらなくても良いものはとっていない。手術しているケースは過剰治療ではない」と主張。
「臨床的に明らかに声がかすれる人、リンパ節転移などがほとんど」として、放置できるものではないと説明した。（動画の５２分４０分頃）
渋谷教授は「しかし、健診して増えたのなら、過剰診断ではないか。リンパ節転移は何件あるのか」と追及すると、鈴木教授は「取らなくてよいがんを取っているわけではない」と繰り返しつつも、「ここで、リンパ節転移の数は、ここでは公表しない」と答えた。（１時間３５分頃）
こうした議論を受けて、日本学術会議の春日文子副会長は、現在、保健診療となっている２次検査以降のデータについても、プライバシーに配慮した上で公表すべきであると主張。また１次データの保存は必須であると述べた。
これについて、広島県赤十字病院の西美和医師も「部会として希望する」と同意。また、渋谷教授もデータベースを共有する必要があるとした。座長の清水教授もその必要性を認めたため、次回以降、手術の内容に関するデータが同部会に公表される方向だ。
https://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=ubbY79uYm7w
甲状腺検査評価部会ノーカット版
記者会見
部会終了後の記者会見
https://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=K167GvHTbWE
部会終了後の記者会見で、記者からは改めて「放射線影響との因果関係」について検証しないのか。また、見解を示すめどはいつなのかについて、質問が殺到。福島県および清水座長は、次回以降、詳しく検討するとしたうえで、会津地方の２次検査結果がおおむね明らかとなる７月以降となるとの見方が示された。 また、福島県の調査では、男女比が通常は１対８程度であるのに対し、福島県の調査では、男性が３６％を占めていることについて、甲状腺の専門家でもある清水教授は「チェルノブイリもそうだが、今回、確かに男性の比率が多い。ただ理由は分からない」と見解を示さなかった。
配布資料http://www.pref.fukushima.lg.jp/sec/21045b/kenkocyosa-kentoiinkai-b3.htm...
関連動画
２０１４年５月１６日
甲状腺がんの子、疑い含め８９人に〜福島県民健康調査http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1778
２０１４年３月２日
「甲状腺検査は過剰診療か」がん増加で激論〜福島健康調査http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1735
２０１４年２月２４日
福島の甲状腺がん「放射線影響ではない」〜国際会議http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1732
２０１４年２月２１日
「甲状腺がん、放射線の影響か」国際会議で議論はじまるhttp://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1731
２０１４年２月５日
甲状腺がん悪性・悪性疑い７４人〜福島健康調査http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1727
２０１３年１２月２１日
「100ミリ以下はがん増えない」誤り〜専門家会議で一致http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1706
２０１３年１１月２６日
福島健康調査・甲状腺検査評価部会http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1686
２０１３年１１月１２日
福島県検査で甲状腺がん５８人～最年少は８歳http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1674
２０１３年８月２１日
甲状腺がんデータに大幅ミス〜福島県民健康調査http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1633
２０１３年８月２０日
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２０１３年２月１３日
福島県甲状腺検査～3人が甲状腺がん、7人悪性疑いhttp://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1532
２０１２年９月１５日
甲状腺の検査改善求め～市民が県立医大に要望
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「集団的自衛権、やるかは国会の判断」自民・石破幹事長
2014年6月15日21時02分 朝日新聞 http://www.asahi.com/articles/ASG6H6RTYG6HUTFK00C.html?iref=comtop_list_pol_n04 石破茂・自民党幹事長 安倍首相は、他国に対しての攻撃でも日本の存立を危うくするのなら、他国ではなく日本のために集団的自衛権を必要最小限行使する必要がある、と訴えている。 何でもかんでもではない。権利であって義務ではない。やるかどうかは国会の判断に委ねられる。そんな権利を与えられたら日本は何をするかわからないという人がいるが、日本の民主主義はそんなやわではない。首相は誠心誠意、事例を示して説明している。 私どもも何とか理解してもらうようにやっている。（神戸市での講演で）
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情報を漏らす社員を作ったのは誰だろう？
最先端技術の情報流出、罰則強化へ 政府、法改正めざす
2014年6月16日00時55分 http://www.asahi.com/articles/ASG6G4GNBG6GULFA001.html?iref=comtop_list_pol_n02 政府は１４日、日本企業が開発した最先端技術の流出を防ごうと、不正競争防止法を改正し、情報を漏らした人に対する罰金額を引き上げるなど罰則を強化する方針を固めた。海外の競合企業への技術流出が後を絶たないためで、今月まとめる新しい成長戦略に盛り込み、来年の通常国会に改正案を出すことをめざす。 いまは技術情報など企業秘密を漏らした人への罰則は「１０年以下の懲役」か「１千万円以下の罰金」だが、罰金額を上げる。海外に情報を漏らせば、とくに重い罰則を科すことも検討する。情報を盗むことで得られる報酬は数千万円とされ、罰金よりも高いため、このままでは犯罪を防げないと指摘されていた。 また、いまは被害にあった企業からの告訴がないと起訴できない「親告罪」だが、告訴なしで起訴できる「非親告罪」に改める。被害が公になることを嫌がって告訴せず、泣き寝入りする企業が多いからだ。米国や韓国などでは「非親告罪」になっている。 未遂に終わった場合でも処罰できる規定を設けることなども検討する。 日本企業の技術流出については、今年３月、東芝が業務提携していた企業の元技術者が韓国の半導体大手ＳＫハイニックスに情報を漏らしたとして逮捕された。２０１２年にも、新日鉄住金が鋼材の技術を元社員から不正に入手したとして、韓国の鉄鋼大手ポスコに対して約１千億円の損害賠償訴訟を起こすなど、被害が相次いでいた。 日本経団連は２月、企業秘密の流出を防ぐ新法の必要性を訴える声明を発表。政府も日本企業の国際競争力を守るため、対策を強めるべきだと判断した。（西尾邦明）
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社説：労働時間規制緩和 拡大解釈は許されない
毎日新聞 2014年06月16日 02時31分 働いた時間に関係なく成果に応じて賃金を払う新制度の対象者を「職務が明確で高い能力を有する者」で「少なくとも年収１０００万円以上」とすることに政府は決めた。当初検討された案より改善されたが、まだ解釈次第で対象者が広がる余地がある。残業代ゼロの長時間労働が横行しないよう厳格な規定が必要だ。 「長い時間働いて残業代はもらうが成果の上がらない社員の人件費を削りたい」という経営者側の意向で改革案は検討された。諸外国と比べて日本の正社員の生産性が劣るとの調査結果もあり、外国企業が日本での事業展開を敬遠する要因とも指摘される。 ただ、先進国の多くでは正社員といっても職務内容や勤務時間、勤務地がある程度限定されているが、日本では転勤や配置転換、突然の残業に従うことが当然とされている。勤続年数が増えると賃金が上がり、業績が少々悪くても簡単には解雇されないことの見返りとして、独特の雇用慣行が築かれたとも指摘される。 労働基準法では「１日８時間、週４０時間」と勤務時間が決められているが、労使協定を結べば延ばすことが可能で、多くの企業が採用している。残業代は法定勤務時間を順守させるためのペナルティーであり、長時間労働に対するブレーキ役を本来は担っている。ところが、非正規雇用が増えるに従って正社員にかかる比重が増し労働時間も延びている。過労死も年々増えており、今国会で過労死防止法も成立の見込みだ。 過労死や労災認定が多い職場ほど一般社員の精神衛生面も悪く、社員全体の生産性が低くなるとの調査結果もある。日本の正社員の生産性の低さは長時間労働が生み出している面もあるのだ。元になっている問題を改善せず、成果主義で賃金だけ下げると悪循環に拍車をかけることにならないか。 「時間ではなく成果に応じた賃金制度」は柔軟な働き方をするための一つの理想ではあるが、それは経営者から課される仕事の量や成果の水準について社員側に交渉する力があって初めて成り立つものだ。新制度の対象を広げていくのであれば、日本の雇用慣行を改め、真の意味で「職務が明確で高い能力を有する」正社員を増やす必要がある。その前提を欠くとさらに過労死や生産性の低下をもたらすことになりかねない。 まず労基法の趣旨に立ち返って長時間残業の改善から始めるべきだ。成果主義賃金を適用するのであれば、労働時間規制の厳格化や休暇取得の義務化を検討すべきだ。「高い能力を有する」ためには社員側の自覚や努力も必要だ。正社員改革を実のあるものにしなければならない。
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やっぱり橋下は「狂っている」・・・こんなこと言って、何の得がある？
ノルマンディー上陸：連合国軍も仏女性暴行…橋下市長演説
毎日新聞 2014年06月15日 21時30分 http://mainichi.jp/select/news/20140616k0000m040052000c.html 大阪市の橋下徹市長（日本維新の会共同代表）は１５日、大阪市内の街頭演説で、第二次世界大戦で米国などの連合国軍がナチス・ドイツ占領下のフランス北西部の海岸で展開したノルマンディー上陸作戦について、「ノルマンディーに上陸して、連合国軍兵はフランス人女性を犯した。これはたまったもんじゃないと慰安施設を造った。これは歴史の事実だ。不幸な過去だし、二度とやってはならない」と述べた。 大阪市が２０１６年度中の設置を目指す「近現代史を学ぶ施設」の必要性を訴えるなかで発言した。さらに橋下市長は「欧米人は『日本人は性奴隷を持っていた』と言うが、『俺たちも悪いけど、お前たちも悪い』と、言い返すような日本人を作らなきゃいけない」と持論を展開した。【野口武則】
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Hubble Eyes Golden Rings of Star Formation
ハッブル宇宙望遠鏡の目 星形成のゴールデン リング http://www.nasa.gov/content/goddard/hubble-eyes-golden-rings-of-star-formation/
Image credit: ESA/Hubble & NASA;
acknowledgement: R. Buta (University of Alabama)Text credit: European Space Agency ☆☆☆
妻純子の状況：
ハートレート ８５±１０で、安定推移中。
特段変化はなかった。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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