地裁差し止め却下 「川内」事実認定に問題※ 福島第一原発事故の集団賠償訴訟、原告１万人規模に ※名護共同センター 「米新基地つくらせない」 心一つ 沖縄と連帯 全国から

@hosinoojisan

地裁差し止め却下　「川内」事実認定に問題

福島第一原発事故の集団賠償訴訟、原告１万人規模に

名護共同センター　「米新基地つくらせない」　心一つ　沖縄と連帯　全国から

マイナンバー制度　施行前から利用拡大　徴収強化・給付削減狙う



今日は、連休のためか、目立ったニュースはなかった。

ただ、しんぶん赤旗が、今後の政治課題について報道していたので、重要案件について記録しておく。

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連休明けから、早速安保法制について議論が開始されるが、安倍政権Ｇｒの独りよがりは、何としてもＳＴＯＰをかける必要性があろう。

現在のところ、一番被害を受ける「若者たち」が、事態をよく理解されていないようである。

ＵＳＡでは、志願制になっているが、日本では、「徴兵制」が直ちに準備されることとなろう。

真剣に考えるべきではなかろうか？

一般国民にも、社会保障の切り捨て、消費税２０％の押し付けを準備している。

ところが、国民には、「痛みを伴う社会保障」と言いつつ、何故か、政府・財界は、「痛みを伴う経済・政治改革」は主張しない。

そのうえ、マイナンバー制の導入によって、国民の資産等を徹底的に「奪い取る」事さえ準備している。

これらを総合的に検討すると、「戦時体制」作りに見えてしようがない。

そのうち、「国家総動員法」・・・・

こんな政治方向は、何としても阻止すべきであろう。

日本の民主勢力、とりわけ、マスメディアや知識人、学生等々の奮起を要請しておきたい。

以上、雑感。



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地裁差し止め却下　「川内」事実認定に問題

2015年5月5日 朝刊　東京新聞 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2015050502000123.html 　九州電力川内（せんだい）原発１、２号機（鹿児島県）の再稼働差し止めを却下した鹿児島地裁の決定内容を、本紙が検証したところ、主な論点とされた避難計画や巨大噴火リスクに関する事実認定に大きな問題のあることが浮かび上がった。　（小倉貞俊、荒井六貴） 　先月二十二日の地裁決定は、原発の新規制基準に不合理な点はなく、避難計画の具体化や物資の備蓄も進み、多数の専門家が巨大噴火の可能性は小さいとしているなどとして、住民らの訴えを退けた。 　しかし、地裁決定には、いくつもの疑問点がある。 　三十キロ圏の住民は、地区ごとに避難先が指定されているが、風向きによっては放射能汚染で使えなくなる可能性がある。地裁は、県が調整システムを整備し、迅速な避難先の変更に備えていると認定した。 　県に取材すると、風向きの入力で避難先施設の候補がリスト化される程度のもの。必要な人数を収容できるかや、汚染状況は一件一件、現地とやりとりする必要がある。入院患者らの避難先についても、病院の空きベッド数データがないため地道な確認が必要だ。 　半年前、避難者受け入れに向けた計画ができていなかった鹿児島県霧島市など十二市町に取材すると、指定先の学校や公民館などへの説明や、避難所の運営方法などの協議はいずれもされていなかった。 　一方、巨大噴火への備えについて地裁は、九電の火山監視の手法や能力に「専門家から異論はなかった」と問題ないと評価した。しかし、専門家とされた当の東大地震研究所の中田節也教授らからは「曲解された」「事実誤認だ」との声が上がっている。 　住民側は近く福岡高裁宮崎支部に抗告する予定だ。

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福島第一原発事故の集団賠償訴訟、原告１万人規模に

2015年5月5日10時21分　朝日新聞 http://www.asahi.com/articles/ASH4Y538XH4YULZU005.html 　東京電力福島第一原発事故による被災者らが、東電を相手に原状回復や慰謝料などを求めた集団賠償訴訟の原告数が１万人に達する見通しになった。政府が事故後に決めた枠組みに沿って東電が被災者に賠償金を支払っているが、これに納得できない被災者が多数いることを示している。 　訴訟を支える「原発事故被害者支援・全国弁護団連絡会」によると、原告数は４月末現在で計９９９２人に達した。今年に入っても約９００人増えており、１万人超えは確実だ。ほとんどの訴訟が国家賠償法に基づいて国も訴えている。 　これまでの公害裁判では、沖縄県の米軍嘉手納基地の周辺住民が２０１１年に騒音被害などを訴えた第３次訴訟の原告数が２万人を超える。福島の原発事故をめぐっても異例の大規模な集団訴訟となる。 　原告は避難指示区域からの避難者や区域外の自主避難者、住民ら。福島県双葉郡などからの避難者が２０１２年１２月に起こしたのを皮切りに、札幌から福岡まで２０地裁・支部で２５件の裁判が起こされている。政府は早期帰還を促すとして避難指示区域を縮小し、解除した区域の住民への慰謝料を打ち切る方針で、これを不服とする提訴も今後、増えそうだ。 　原発事故の賠償をめぐっては、政府の原子力損害賠償紛争審査会が賠償の指針をまとめ、それに沿って東電は、避難生活への慰謝料や、不動産、営業損害などの賠償金を支払ってきた。しかし、集団訴訟の原告らは、これに納得せず、放射線量率が下がるまでの慰謝料や、「ふるさと喪失」への慰謝料などを求めている。 　裁判で原告側は、東電が安全確保に「必要な対策をとらなかった」などと過失を主張しているのに対し、東電は「（東日本大震災の）地震・津波の予測は不可能であった」などと否定している。国も安全確保に「行政指導などの措置を講じてきた」などと争う構えだ。双方の主張の隔たりは大きく、結審まで、まだ時間がかかりそうだ。（編集委員・小森敦司）

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名護共同センター　空と海つながってる・日米政府に負けるな

「米新基地つくらせない」　心一つ　沖縄と連帯　全国から

2015年5月5日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-05-05/2015050501_01_1.html 　日本共産党沖縄県委員会や民主団体が、名護市辺野古への米軍新基地建設と同県東村高江の米軍ヘリパッド（着陸帯）建設に反対するたたかいの拠点として開設した「新基地建設反対名護共同センター」に、全国から訪問や激励が多数寄せられています。県民の粘り強いたたかいにたいする連帯が全国に広がっています。

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（写真）「新基地建設反対名護共同センター」の宮里所長（右）と「新基地建設反対瀬嵩交流センター」の屋良所長（左）＝２日、沖縄県名護市 　「沖縄頑張れ」「日米両政府に負けるな」「日本のどこにも基地はいらない。沖縄と心一つに」「空と海はつながっているよ」。名護市宮里の共同センターの壁には、北海道の新日本婦人の会小樽支部や全日本年金者組合札幌女性の会かたくりの会などから届けられた寄せ書きが飾られています。

■現地を案内

　「共同センターを中心に全国の仲間との交流ができ、『オール沖縄』が『オール日本』に発展する力になっています」。共同センターのスタッフで、近く開設する瀬（せ）嵩（だけ）交流センター所長の屋良博一さん（７０）はこう実感を込めます。 　「たたかいの実態を知って発信してもらえれば」と屋良さん。共同センターでは「辺野古への行き方がわからない」「たたかいの歴史を知りたい」との声に応え、全国から訪れた人たちの現地案内・ガイドも行っています。 　共同センターの宮里昇所長は「多くの方に声をかけあって来ていただき、励まされています。ガイドブックもつくって案内の内容を充実させたい。ぜひ大浦湾の美しい海も見てもらいたいので、船も出せるよう準備しています」と笑顔です。

■世界に発信

　手紙やファクスでも激励が。「沖縄県民の声は日本国民の声。頑張ってください」（高知県）、「沖縄の腹のすわったたたかいが日本を世界を変えている。さらなる前進を」（静岡県）、「日本政府のありように憤慨しています。遠くから闘争の成功を祈念しています」（新潟県）、「沖縄から日本から米軍基地をなくしましょう」（東京都）。 　共同センターでは、現地に行きたくても行けない人たちのために情報発信もしています。新基地反対のたたかいを映像で紹介するＤＶＤ「美（ちゅ）ら海辺野古」（同編集委員会制作）が好評です。今月中旬には第２号が完成します。英語版も制作し、世界に向け発信します。 　辺野古行きの専用の小型バス購入準備もしています。

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元朝日の植村隆氏、ＮＹで安倍首相を批判　櫻井よしこ氏らも　「私はこの闘いに負けない！」

2015.5.5 15:43更新　産経新聞
http://www.sankei.com/world/news/150505/wor1505050039-n1.html

元朝日新聞記者の植村隆氏
　【ニューヨーク＝黒沢潤】元朝日新聞記者で慰安婦報道に関わった北星学園大（札幌市）の非常勤講師、植村隆氏は４日、米ニューヨーク市で講演し、集まった約８０人を前に「私は激しいバッシングを受けている。この闘いに負けない」と強調した。 　植村氏は「捏造」と指摘される元慰安婦の証言を取り上げた記事（１９９１年８月）について「捏造だと攻撃することは、慰安婦問題をなきものにしようということにもつながる」と主張。日本が戦後７０年間守り続けてきた「言論の自由」や民主主義への攻撃でもあるとし、「勇気を持って辛い体験を話した慰安婦のおばあさんたちの尊厳をも傷つける」と訴えた。 　一方、日本で１９９０年代半ばから「歴史修正主義者の動き」が出てきたとして「教科書から慰安婦問題を除くべきだという運動が始まり、そのリーダーの１人が安倍（晋三）首相だ」と批判した。 　また、植村氏非難を繰り広げる言論人として、ジャーナリストの櫻井よしこさんと東京基督教大学の西岡力教授の名を挙げ、櫻井さんについて「暴力的な言辞を繰り返す側に立ち、あおっている」と述べた。 　植村氏は、北星学園大への抗議電話などが相次いでいることも紹介した上で、不快感を表明。かつて、関西地方の女子大への就職が決まっていたにもかかわらず、抗議メールが殺到したこともあり、大学が翻意したことについて「最初、憤ったが、大学側も被害者である」と語った。娘までもネットで誹謗中傷されているとし、「異常な事態だ」と訴えた。 　英語通訳を通じて講演した植村氏は最後に自ら英語で、「Ｉ　ＷＩＬＬ　ＦＩＧＨＴ（私は闘い続ける）」と強調した。 　植村氏は先月下旬、米国の大学の招待により、中西部シカゴ一帯で全米講演を開始した。５日には東部プリンストン、８日にはロサンゼルスでも講演する予定だ。

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新たな社会保障切り　自然増削減毎年３０００～５０００億円

財務省が提案　高齢者から若者まで改悪計画ズラリ

2015年5月5日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-05-05/2015050501_03_1.html 　財務省が財政制度等審議会（４月２７日）で提案した“社会保障切り”計画の特徴は、社会保障費の自然増にキャップ（上限）をかぶせ、３千億～５千億円規模の削減を毎年行うことです。医療・介護・年金・障害福祉など各分野の制度改悪を新たな段階に進めようとしています。（杉本恒如)

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（写真）「やめろ!年金引き下げ・消費税大増税」と首相官邸前で抗議する人たち＝２０１４年４月１日、東京都千代田区 　財務省案は、今後２０２０年までの５年間にわたり、名目３％の経済成長で得られる税収増５千億円の範囲内に、社会保障費（国費）の自然増を抑え込むという考え方を打ち出しました。 　高齢化や医療の高度化に伴って当然に増える社会保障費（自然増分）は年間「８千億円から１兆円というのが相場」（２月１２日の会見で甘利明内閣府特命担当相）です。それを５千億円に抑えるには３千億～５千億円規模で社会保障費を毎年削らなければなりません。大掛かりな制度改悪抜きには不可能です。 　「医療崩壊」「介護難民」を生んだ小泉政権の自然増分２２００億円削減路線を、いっそう大規模に再開する無謀な計画です。

所得税を無視

　名目３％の経済成長で増える税収が「５千億円」という計算には消費税収しか含まれていません。所得税や法人税の増収を無視しています。社会保障に回す税収は消費税分だけに限定するという前提を置いているのです。 　消費税収以外の収入を除外する前提に基づき、財務省は社会保障のさらなる「効率化」が必要だと主張。医療や介護を遠ざけて高齢者の生活を壊し、年金の支給開始年齢を引き上げて若者の将来設計を台無しにするメニューなどを極めて具体的に掲げました。（表） 　安倍政権が１３年１２月に強行成立させた「社会保障制度改革プログラム法」は、１０％への消費税増税とセットで１５年度までに行うべき社会保障関係の法改定の項目を列挙した法律でした。今回の財務省案は、２０年までを見通して次なる社会保障制度改悪を準備する内容です。

年末に工程表

　財務省は、夏に策定する財政健全化計画に今後の社会保障「改革」の考え方とメニューを盛り込み、年末に具体的な制度「改革」の工程表をつくると表明しています。 　財界団体（経団連と経済同友会）は年初から、「痛みを伴う」社会保障「改革」の提言を連打してきました。財務省案は基本的にこれらの提言と歩調を合わせたもの。国民には消費税増税と社会保障切り捨てを押し付け、大企業には法人税減税をばらまく路線です。

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米貿易赤字、０８年１０月以来の高水準＝経済好調で輸入急増－３月

（2015/05/05-22:48）2015/05/05-22:48　ＪＩＪＩＣＯＭ
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2015050500441
　【ワシントン時事】米商務省が５日発表した３月の貿易統計によると、貿易赤字はモノとサービスの取引を合計した国際収支ベース（季節調整済み）で５１３億６７００万ドルと、前月から４３．１％増加した。米経済の堅調な拡大を背景に、サービスや消費、事業関連の輸入が大幅に増え、貿易赤字は２００８年１０月以来の高水準となった。
　輸出は０．９％増の１８７８億３７００万ドル。自動車・同部品、資本財（自動車・同部品除く）、工業用原材料など幅広い分野で増加した。
　輸入は７．７％増の２３９２億５００万ドル。原油を中心に工業用原材料は減少したが、食品・飼料・飲料と資本財（自動車・同部品除く）、消費財の３分野が伸び、いずれも統計開始以来、最大となった。

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マイナンバー制度　施行前から利用拡大　徴収強化・給付削減狙う

2015年5月5日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-05-05/2015050502_01_1.html 　安倍政権が来年１月から実施をねらう「マイナンバー（国民共通番号）」制度について、実施前から利用対象を拡大する法案が衆院内閣委員会で審議入りします。制度と法案の問題点をみると―。（深山直人）

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（写真）政府がつくったマイナンバーの宣伝折り込みチラシ 　マイナンバーは、赤ちゃんからお年寄りまで住民登録をした全員に１２ケタの生涯変わらない番号を付けて、社会保障や税の個人情報を国が一括管理・活用するものです。２０１３年、消費税と社会保障の「一体改悪」の道具として自民、公明、民主、維新などが賛成多数で強行しました。

一体的に監視

　政府は「行政手続きが便利になる」といいますが、年に一度あるかどうかの申請などのさい所得証明書の添付などを省略できるといった程度です。 　「メリット」を一番受けるのは国や行政のほうです。一人ひとりの社会保障と保険料・税の利用・納付状況を一体的に把握・監視し、徴収強化と社会保障費の抑制・削減に活用していくことができるようになるからです。 　しかも国民にとってはプライバシー情報の漏洩、不正使用などそれ以上の危険性を抱えることになります。 　年金、医療、介護、雇用や所得・納税などの情報は、それぞれの制度ごとに管理されていますが、共通番号で一つに結ばれることになります。個人番号が流出すれば、さまざまな個人情報が「芋づる式」に流出する危険が現実となります。 　同様の制度を導入しているアメリカや韓国では個人情報の大量流出・不正使用が大問題になり、制度見直し議論が起こっています。

１０月から通知

　１０月から住民票をもつ全員に番号を知らせる「通知カード」が郵送されます。 　来年１月からは年金確認などの手続きでマイナンバーの使用を開始、希望者には顔写真付き「個人番号カード」を交付するとしています。 　政府は自治体や企業に準備を急がせていますが、ほとんどの国民は計画を知りません。内閣府の２月発表調査では「内容まで知っていた」人は２８％。この制度が国民の切実な要求ではないことを浮き彫りにしています。 　ところが安倍内閣が今国会に提出している改定案は、預金口座や健康診断・予防接種、中所得者向け公営住宅の管理にも適用拡大すると定めています。 　預金口座への適用は社会保障給付の資力調査や税務調査などに活用する狙いです。当面は任意とし、制度実施後の２１年をめどに義務化する計画です。 　番号法では施行後３年をめどに利用拡大について検討すると定めており、政府も施行状況をみて必要があれば検討すると国会で答えていました。施行もされないうちに利用拡大など許されません。 　医療・健康情報は、利用内容や個人情報保護などの仕組みと併せて検討するとしていたものです。いまだに利用内容も保護措置も決まっていないもとで、なし崩し的に拡大することは大問題です。 　制度実施を前にして準備の遅れがあらわになっています。 　省令の整備も進まないため、自治体の準備も進んでいません。民間企業にも番号の利用が義務付けられ、情報管理体制などを整えなければなりませんが、多くの事業者は準備すら始めていません。 　いまやるべきは対象の拡大ではなく、施行を中止し、廃止に踏み出すことです。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2015 May 5 Gravitational Anomalies of Mercury （水星の重力異常）

Image Credit: NASA, GSFC's SVS, JHU's APL, Carnegie Inst. Washington

説明：赤の色合いは、表面の下に非常に高密度物質を有していなければならない領域を示し、わずかに高い重力の領域を示します

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妻純子の状況：

サチレーション　１００、ハートレート　９０±１０で、安定中。

入浴。

・・・・・本日は、これまで・・・・・