「風評が心配」「反対」相次ぐ 汚染地下水放出で相双漁協※ 「初期被ばくの解明」提言 日本学術会議が公表※集団的自衛権：古賀氏が改めて首相批判 ※米軍基地移設反対に５千人余 辺野古の浜集会

@hosinoojisan



「風評が心配」「反対」相次ぐ　汚染地下水放出で相双漁協

「初期被ばくの解明」提言　日本学術会議が公表

川内原発の再稼働　「国策」押し付けが国の責任か

集団的自衛権：古賀氏が改めて首相批判

米軍基地移設反対に５千人余　辺野古の浜で集会



産経新聞等々を見ていると、右翼的主張を続けるＮＨＫ委員や、ネオナチを肯定する主張、在特会等の主張が、満載である。

その矛先が、朝日新聞にターゲットされているが、これは噴飯ものと言っておきたい。

確かに、朝日新聞の「誤報」は問題だが、朝日新聞の「誤報」によって、「従軍慰安婦」問題が「なかった」と言えないのは、歴史的事実であるからである。

ＮＨＫ経営委員の百田氏が「国際的恥辱」と言っているが、国際社会の中では、ネオナチ的主張の百田氏自身が、「国際的恥辱」そのものと言っておきたい。

安倍内閣の５人の女性閣僚あるいは、自民党重要役職についている多くが、国連から「批判されている」人物等々で、私から見れば、「安倍政権」は、「国際的恥辱」政権と「規定」しておきたい。

日本の「国際的恥辱」を無くすためには、安倍・自民党・公明党政権を一日も早くやめさせることと言っておきたい。

日本の多くの知識人や文化人が、自民党の古賀氏等々と同じように、「正論」を展開されることを望みたい。

以上、雑感。



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「風評が心配」「反対」相次ぐ　汚染地下水放出で相双漁協 （２０１４年９月２０日　福島民友ニュース） http://www.minyu-net.com/news/news/0920/news7.html 　東京電力福島第１原発建屋周辺の「サブドレン」と呼ばれる井戸などからくみ上げた地下水を、浄化後に海に放出する計画について、東電は１９日、相馬市で相馬双葉漁協の漁業者を対象に説明会を開いた。漁業者からは「風評被害が心配」「浄化設備に信頼性がない」など反対する声が相次いだ。
　約１００人が出席。漁業者への説明は１８日のいわき市漁協に続き２回目。東電福島復興本社の新妻常正副代表らが浄化設備の概要などを説明。廃炉に向けての効果的な対策だと強調するとともに、漁業者の理解がなければ実施しないと強調した。
　出席者からは「浄化するとはいえ一度汚染された水を放出するのには変わりない」「地下水バイパス計画の時から、東電が迅速に周知、説明すべきだった」などの声が上がった。また、出席した県漁連の野崎哲会長が「個人的には容認すべき点もある」と発言したことで、一時紛糾した。
　説明会後、新妻常務は「疑問に丁寧に答えていきたい」と話した。浄化設備の運転試験結果が出る１０月末ごろ、再び説明したいとした。
　佐藤弘行相双漁協組合長は「現段階では、漁業者の理解を得られていない。漁業者には放出する水が汚染されているという思いがある。東電はより丁寧に説明する必要がある」と話した。
当方注：
県漁連の会長野崎哲氏は、東電に籠絡されているようだ。
東電が、「漁業者」と言っていることから、漁連会長等の個人の思惑は、「個人」にすぎず、一般漁協員の「総意」を大事にすべき。
一部に、「親切な説明」という言葉に惑わされた人々がいるが、「親切な説明」は、安倍首相が常用する「従わせる説明」と受け止めるべきであろう。

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相双の漁業者も反発　第一原発サブドレン水海洋放出　相馬で説明会

（ 2014/09/20 08:44 カテゴリー：主要 ）
http://www.minpo.jp/news/detail/2014092018162
　東京電力が福島第一原発の原子炉建屋周辺の井戸「サブドレン」からくみ上げた地下水を浄化して海洋に放出する計画について、県漁連は１９日、相馬双葉漁協の組合員向け説明会を相馬市総合福祉センターはまなす館で開いた。東電側の計画説明に対し、漁業者からは反発の声が相次いだ。
　東電の新妻常正福島復興本社副代表らが計画概要を説明して汚染水の抜本対策としての重要性を訴え、理解を求めた。
　漁業者からは「地下水バイパス計画を苦渋の決断で受け入れたばかり。本来、その際に説明しているべき話だ」「きれいな水と言い張るのなら福島とは別の海に流せばいい」など東電の対応に不信感をあらわにする声が上がった。
また、「浄化水とはいえ、一度は汚染された水を流す。試験操業への影響が心配され、しっかりとした風評対策を求めたい」
「廃炉を進める上で福島の漁業を今後３０～４０年にわたってどう支援していくのか、しっかり見解を示してほしい」などの要望が相次いだ。
海洋放出に理解を示す県漁連幹部への批判の声も出た。
　説明会は１８日のいわき地区に続いて開かれた。相双地方の漁業者約１００人が参加した。野崎哲県漁連会長、佐藤弘行相馬双葉漁協組合長があいさつした。
　浄化設備について東電側が新たな試験結果をまとめる１０月下旬以降、あらためて説明会の場が設けられる。
汚染水対策について東電側に質問する漁業者

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福島第１・地下水放出に漁業者反発　東電説明

2014年09月19日金曜日　河北新報
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201409/20140919_63008.html

漁業者に理解を求める東電福島復興本社の新妻副代表（中央）
　東京電力が福島第１原発の汚染水対策として建屋周辺の井戸「サブドレン」から地下水をくみ上げ、最終的に海に放出する計画で、福島県漁連は１８日、いわき市漁協の組合員を対象に説明会を同市内で開いた。東電の説明に漁業者から反発が相次いだが、県漁連の野崎哲会長は終了後、報道陣に「計画の必要性はかなり高い。執行部として組合員に理解を求めていきたい」と述べ、容認に前向きな考えを示した。
　漁業者約１００人が参加し、東電福島復興本社の新妻常正副代表らが計画を説明。参加者からは「試験操業の魚種が増え、前に進もうとしているのに、トラブルが起きたら立ち直れない」「東電には不信感しかない」など反対の声が続出した。
　狭い会場に入れない組合員が多数いたため、説明会は途中で打ち切られ、後日、あらためて開くことになった。
　野崎会長は終了後、「廃炉作業の進展と漁業の復興は車の両輪だ」と述べ、計画に理解を示した。一方、建屋内などの高濃度汚染水については「浄化後も海洋放出は認められない」と述べた。
　いわき市四倉の佐藤芳紀さん（５５）は取材に「東電は半年間ぐらいデータを集め、足場を固めるべきだ。現状では納得できない」と強調。同市永崎の作山浩之さん（５０）も「今回の計画を認めたら、いずれ建屋に入った汚染水の放出につながりかねない」と批判した。
　相双漁協の組合員向けの説明会も相馬市で１９日に開かれる。

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「初期被ばくの解明」提言　日本学術会議が公表 （２０１４年９月２０日　福島民友ニュース） http://www.minyu-net.com/news/news/0920/news8.html 　日本学術会議（大西隆会長）は１９日、東京電力福島第１原発事故の発生当初のモニタリングデータなど、時間経過に伴い新たに明らかになった情報に基づき、事故に伴う初期被ばくの実態解明を目指すべきだとする内容を盛り込んだ提言を公表した。
　提言では、被ばくによる健康影響の解明などに向け、行政や科学者集団に望まれる役割を指摘している。放射性ヨウ素などによる事故直後の初期被ばくはいまだ不明な部分が多いが、提言は、昨年６月に米国エネルギー省の調査に基づくヨウ素線量マップが公開されたことなどを指摘。こうした新たに追加された情報に基づき、当時の放射性物質の放出状況や初期被ばくの状況を再度検討し、結果を県民の健康調査などに反映させるべきとした。
　また、事故直後の放射性物質の拡散などをめぐる情報がまだ十分公開されていないとして、政府や研究機関は関連する情報を直ちに公開すべきと訴えた。
　県民健康調査は続けるべきとしたが、調査体制の在り方、調査結果の伝え方などについて、住民との対話を踏まえながら不断の改善を図るべきだと指摘。避難者の帰還の判断や除染の目標値をめぐっては、科学者集団が地域の決定、住民の選択を支援すべきとした。
　原子力規制委員会の下に府省横断的な学術調査・研究の組織を置き、科学者集団が科学的知見や助言を規制委に提供する仕組みを確立することも求めた。
当方注：
この内容、政府・福島県等行政、福島関係医療機関等の「公表データ」を全く信用していないと言う内容のようだ。
関係者は、日本学術会議の提言を受け入れ、全データを開示すべきであろう。

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主張　川内原発の再稼働　「国策」押し付けが国の責任か

2014年9月20日(土)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2014-09-20/2014092001_05_1.html 　安倍晋三政権が全国で停止中の原発の再稼働一番手に狙う、九州電力川内（せんだい）原発１、２号機（鹿児島県）の運転開始に向けた動きが強まっています。原子力規制委員会が「新規制基準」にもとづく審査合格を決定したのに続き、政府の原子力防災会議が川内原発で事故が起きた場合の「避難」計画を了承、原発行政を担当する小渕優子経済産業相が県知事と地元の薩摩川内市長に万一の場合は政府が「責任をもって対処」するとの文書を送りました。政府が乗り出したのは自治体任せとの非難を免れるためで、再稼働という国策を押し付けるのが目的なのは明らかです。

実効性ない「避難」計画

　安倍政権はこれまで、原発は「重要なベースロード電源」だとして停止中の原発の再稼働に固執し、原子力規制委が「新規制基準」で審査し合格させた原発は「安全」だからと、地元の了解が得られさえすれば再稼働を認めると繰り返してきました。「新規制基準」は自然災害や重大事故への対策が不十分なうえ、万一、東京電力福島第１原発のような過酷事故が起きても、住民を避難させる計画は審査対象にしていません。避難計画づくりは国が支援するだけで、実際には自治体任せです。 　政府の原子力防災会議で了承した「避難」計画も、地元の自治体が作成した計画が基本です。国は今月から鹿児島県と薩摩川内市に職員を派遣して応援しているといいますが、ほとんど実効性の保証がない、「絵に描いた餅」です。 　たとえば事故が発生した場合、まず原発から５キロメートル以内の入院患者や福祉施設の入居者をバスで避難させる計画ですが、バス確保のめどさえ立っていません。事故が拡大すれば５キロ以内だけでなく原発から３０キロ以内の住民を避難させる計画ですが、２０万人を超す住民をどこへ、どんな手段で避難させるかまったく決まっていません。こんな計画で「避難」計画が整ったとはとてもいえません。 　にもかかわらず小渕経産相は、知事や薩摩川内市長に提出した文書で、原子力規制委の審査で「再稼働に求められる安全性が確保」されたと強弁します。住民の理解が得られるよう説明を尽くし、「万が一事故が起きた場合」には、政府が「責任をもって対処」としています。原子力規制委の審査で「安全性が確保」されたといいながら、「万が一事故が起きた場合」国の責任で対処とわざわざ断りを入れるのは、矛盾した話です。実はそれほど安全に自信がないのか、それとも電力会社の責任はいっさい問わないとでもいいたいのか。 　文書は、「政府として、エネルギー基本計画に基づき、川内原子力発電所の再稼働をすすめることとする」と断言しています。まさに最初に結論ありきです。住民への説明や万一の場合政府が責任をもつという言葉も、だから「国策」に従えということに尽きます。

住民の反対の声聞け

　こんな「避難」計画や口約束の「作文」で住民はだまされません。事故発生から３年半たっても拡大を続ける福島原発事故を目の当たりにして、川内でも全国でも原発の再稼働を許すな、「原発ゼロ」の実現をと世論が広がっています。 　１０月には川内原発周辺の自治体で、原子力規制委の説明会も開かれます。再稼働許すなの声を全国で高めようではありませんか。

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栃木の３市町住民 東電の賠償求め申し立てへ

（9月20日18時37分）　ＮＨＫ http://www3.nhk.or.jp/news/genpatsu-fukushima/20140920/1837_baishou.html 東京電力福島第一原発の事故を巡り、福島県に近い栃木県の３つの市と町の住民たちが、東京電力に賠償を求めるため、国の紛争解決機関に申し立てを行うことを明らかにしました。
申し立てを行うのは、栃木県北部の那須塩原市と大田原市、それに那須町の住民たちの団体で、２０日、那須塩原市で会見を開きました。それによりますと、原発事故の影響で地域が放射性物質に汚染され、精神的な苦痛などさまざまな被害を受けたとして、東京電力が１人当たり１２万円から７２万円の賠償をするよう、国の「原子力損害賠償紛争解決センター」に、和解の仲介を求めるとしています。
団体は、合わせて１万人の申し立てを目指して住民に参加を募ったうえで、来年３月にも申し立てを行うことにしています。団体の代表の西川峰城さんは「栃木県の北部も福島県と同じように被害を受けている。多くの住民が声を上げていることを伝えたい」と話していました。
また、２０日は住民向けの説明会も行われ、弁護士が申し立ての内容や必要な手続きについて説明しました。説明会に訪れた男性は「対象かどうか分からないが、可能ならば申し立てに参加したい」と話していました。

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集団的自衛権：古賀氏が改めて首相批判

毎日新聞　2014年09月21日　東京朝刊 http://mainichi.jp/shimen/news/20140921ddm002010134000c.html 　古賀誠・元自民党幹事長は２０日、宮崎市内で講演し、集団的自衛権の行使容認を閣議決定した安倍晋三首相について「戦後生まれの初の総理。（戦争を）知っていることと経験していることは違う。憲法議論の前に身内だけの閣議で決定した」と改めて批判した。 　さらに、「集団的自衛権に風穴を開けたら（穴は）どんどん広がっていく。軍部の暴走を止められなかった大東亜戦争への突入と同じように、また来た道へ帰ってしまうのではないかという危機感を持っている」と述べた。

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米軍基地移設反対に５千人余　辺野古の浜で集会

(2014/09/20 18:22カテゴリー：主要)　福島民報 http://www.minpo.jp/globalnews/detail/2014092001001547 　米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古移設に反対する集会が２０日、埋め立て予定地に隣接する辺野古の浜で開かれた。市民ら５５００人（主催者発表）が詰め掛け「子孫のため基地建設を止めよう」と、移設計画中止を求め声を上げた。 　辺野古の浜は「基地建設許さない」「辺野古の海は人類の宝」などのプラカードを持った市民であふれた。海上には、海底ボーリング調査に反対するカヌー約２０隻も展開。海上保安庁のボート４隻が遠巻きに警戒していた。 　１１月の県知事選に出馬表明した翁長雄志那覇市長も参加し「辺野古の海を埋め立てさせてはいけない。絶対に阻止しよう」と呼び掛けた。

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「前門の虎、後門の狼」　状況のイギリス政治

英、瀬戸際の分裂回避　連合国家の変容は必至

2014/9/20 0:59 　日経新聞

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDC1900O_Z10C14A9EA2000/

　【エディンバラ＝小滝麻理子】英北部スコットランドの住民投票で英国からの独立が否決され、世界に多大な影響を与えかねない英国分裂という事態はかろうじて回避された。独立に伴う経済面での不安が最終的に勝った。英政府は公約した権限移譲の交渉を進めるが、独立論は今後もくすぶる。来年の英総選挙を控え、英国の不安定化を警戒する向きもある。 　19日早朝、住民投票の最終結果が伝わると、各地のパブで夜通し待っていた独立反対派から一斉に歓声が上がった。ロンドンの首相官邸前で声明を読み上げたキャメロン英首相は「連合国家が終わらなくて本当にうれしい」と安堵の表情を見せた。 842870299002 large 　一方、独立運動を主導してきたスコットランド行政府のサモンド首相は同日、エディンバラで記者会見し、敗北を認めた上で「独立賛成派が半分近くに迫ったことはすごいことだ」と今回の住民投票の意義を強調した。 　終盤に支持を急速に伸ばしたにもかかわらず、独立賛成派が過半数を取れなかった最大の要因は、独立後の経済面の不透明さを最後まで払拭できなかったことだ。 　賛成派は北海油田の税収などをベースに北欧のような高福祉社会の実現を訴えた。だが、専門家からは油田収入は減少傾向との指摘があり、公的債務の分担などを考慮すると、独立後には大幅な増税が不可避との見方も多かった。 　約300年続く連合国家の分裂は回避したが、英国の変容は避けられない。英政府は今後、公約したスコットランドへの一段の権限移譲に向けて本格交渉に入る。キャメロン氏は19日、スコットランド行政府に対して今より広範な権限を認める法案を来年１月までに公表すると表明した。 　具体的には税収、歳出、福祉面で自治権を拡大する見通しだが、交渉は難航する可能性もある。キャメロン氏はイングランド、ウェールズ、北アイルランドというほかの３つの地域にも同様に権限移譲を進めると話し、「英国の統治の姿を変える」と力を込めた。英国は新たな地方分権を探ることになる。 　来年５月の総選挙をにらみ、各地域の要望に配慮する狙いだが、自治権の拡大は独立論が再燃するリスクを伴う。 　キャメロン氏が率いる保守党が総選挙で勝利した場合、2017年には英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を問う国民投票も実施される。ＥＵ加盟に前向きなスコットランドとは対照的に、英国内では移民増による雇用不安などを背景に反ＥＵの声が高まっている。 　国民投票でスコットランド票が再び、英国のあり方を大きく左右する可能性がある。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2014 September 20 Shoreline of the Universe （宇宙の海岸線）

Image Credit & Copyright: Bill Dickinson

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妻純子の状況：

ハートレート　８５±１０で推移。

気分もよさそうである。

長女、帰宅、純子の姿を見て安心していた。

長女は、もしかしたら、タイに派遣されるかも、と言っていた。

新幹線で帰宅する思いをすれば、あまり変わりないよと言っておいた。

・・・・・本日は、これまで・・・・・