森林除染方針、再考を 福島県などが環境相に要望 ※ 国会開会日に３８００人 総がかり行動「安倍政権退陣を」 ※ 学者、弁護士、俳優…野党共闘に「最強応援団」凄い顔ぶれ

@hosinoojisan

森林除染方針、再考を　福島県などが環境相に要望

国会開会日に３８００人　総がかり行動「安倍政権退陣を」

学者、弁護士、俳優…野党共闘に「最強応援団」凄い顔ぶれ

ＴＰＰ影響の政府試算に不信？　自治体や農業団体が相次ぎ独自試算



新しい年を迎えて、「国民連合政権」を目指す動きが、進みつつあるが、野党第一党の民主党が、国政革新の「重し」となっていることがますます明らかになりつつある。

彼らは、何故、民主党政権が崩壊したのか？まだ、総括できていないらしい。

それどころか、野田や前原が、「自・民・公」政権を模索しているようであり、もう救いようがないと言っておきたい。

民主党執行部が、これら勢力の排除なしには、民主党の再建はできないであろう。

しかし、国民は、おとなしく待ってはいないだろう。

民主党の立役者であった小沢一郎氏を、権力と迎合し、排除してきた連中には、政治的力量が全くないと言っておきたい。

だが、これまでと全く違った政治構造が生まれつつあり、これらは淘汰されることとなろう。

憲法擁護、立憲主義確立を願う広範な学者文化人・学生の勇気ある行動は、必ず、成果を上げ、安倍自公政権を排除することとなろう。

そのためにも、総力を挙げて頑張りぬいていきたいと思っている。

以上、雑感。



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もんじゅ引き受け否定的　日本原電社長「経験ない」

2016年1月5日 21時22分　共同通信 http://this.kiji.is/57081806475657225?c=39546741839462401 　日本原子力発電の村松衛社長は5日、福井県庁で記者会見し、原子力規制委員会から運営主体変更を勧告された日本原子力研究開発機構の高速増殖炉もんじゅ（同県敦賀市）について、中核技術であるナトリウム冷却システムのノウハウを持っていないとし、新たな担い手となることに否定的な見解を示した。 　日本原電は、原型炉であるもんじゅの次の段階となる実証炉を受け持つ予定だった。機構と人的交流もあり、新たな運営主体の候補の一つとして取り沙汰されている。 　もんじゅは扱いが難しいナトリウムを冷却材に使用しており、村松社長は「できるところとできないところがある」と強調した。

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森林除染方針、再考を　福島県などが環境相に要望

2016年01月05日 09時37分 福島民友 http://www.minyu-net.com/news/news/FM20160105-039892.php 　環境省が生活圏から２０メートルの範囲と日常的に人の出入りがある場所を除く森林は原則として除染しない方針を固めたことを受け、県や市町村、森林関係団体の代表は４日、丸川珠代環境相に対し、方針を再考するよう求めた。丸川氏は「地元の意見を聞いていきたい」と述べるにとどめた。 　要望では、県や関係団体が森林除染の打ち切りではなく 〈１〉生活圏へ放射性物質が流出しない対策のロードマップ提示 〈２〉線量が低い森林の林業再生と組み合わせた除染 〈３〉高線量の森林での放射線量低減の実証事業 ―など重層的な森林の放射線量の低減対策を求めた。 　要望は、東京電力福島第１原発事故で避難指示が出た地域は周囲が森林に囲まれた集落が多く、既に帰還した人や帰還を考えている人から「森林に何も手をつけないなら安心して暮らせない」との声が多いことを受けての対応。丸川氏と会談した畠利行副知事は「住民は不安を抱えている。実際に森林除染を行った地域で放射線量が減った例もある。国の方針が帰還の妨げにならないよう願う」と訴えた。

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国会開会日に３８００人　総がかり行動「安倍政権退陣を」

2016年1月5日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2016-01-05/2016010501_03_1.html （写真）国会開会日行動で「安倍退陣」とコールする人たち＝４日、国会前 　第１９０通常国会が４日、始まりました。アベ政治を終わらせる年のたたかいの出発だ―。 同日、国会前では、「安倍政権は今すぐ退陣」「野党は共闘」「２０００万署名を成功させよう」とのコールがあがりました。国会開会日総がかり行動です。３８００人が参加し、衆院第１議員会館前から参院議員会館前まで四重、五重となりました。 　「モチ食って、怒り増す｣｢共闘候補を支えよう｣と一人ひとりの思いを書いたプラカードも目立ちました。 　「今年初の集会。待っていましたという思いです」と戦争法廃止のプラカードを掲げて参加したのは埼玉県所沢市の男性(６６)＝自営業＝です｡｢夏の参院選挙に向けて野党が結集できる土台として市民連合に期待しています。開かれた印象になってきた共産党にも心強さを感じています」 　向かい側の歩道から行動をスマートフォンで撮影していたのは、北海道旭川市の女性(４５)です。「野党をつなげることができるのは市民の力だけ。こんなにも多くの人が抗議の声をあげている姿に元気をもらいました。地元に帰っても声をあげていきたい」 　主催する総がかり行動実行委員会の３団体、日本弁護士連合会の代表らが訴えました。憲法共同センターの小田川義和さん（全労連議長)は｢安倍政権こそが民主主義破壊の元凶です。２０００万署名を成功させれば､政治は変わります｣と力を込めました。

野党共闘　全国の流れに　山下書記局長がスピーチ

各党代表も 　国会開会日総がかり行動には、日本共産党１６人、民主党３人、維新の党１人、社民党１人の国会議員が参加し、各党代表がスピーチしました。 　日本共産党の山下芳生書記局長は「昨年は憲法違反の戦争法強行でくやしい思いもしたが、希望も手にした。国民のなかで空前のたたかいが起こった」と強調。「日本国民の新しい歩みを、今年は日本の政治の変革につなげよう」と呼びかけました。安倍政権について「国家の暴走で個人の尊厳を踏みつぶす政治だ。戦争、沖縄、原発、ＴＰＰ、雇用、消費税しかり」だと批判。「熊本では、いきさつを乗り越え、市民とすべての野党が力をあわせて、統一候補を決めた。この流れを全国に広げましょう」と訴えました。 　民主党の福山哲郎参院議員、維新の党の初鹿明博衆院議員、社民党の福島みずほ副党首が話しました。

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学者、弁護士、俳優…野党共闘に「最強応援団」凄い顔ぶれ

2016年1月5日　日刊ゲンダイ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/172764
 
（左から）今井雅人幹事長、岡田克也代表、松野頼久代表、枝野幸男幹事長（Ｃ）日刊ゲンダイ
　異例の正月国会が幕開けした。今年の政局の焦点は何と言っても夏の参院選を野党がどう戦うのかだが、それは、４日の小沢一郎生活の党代表の記者会見でのこの発言に集約されている。
「（野党が）現状のままなら、自公３分の２議席獲得は現実的にありうる」
　野党共闘はカメののろさではあるが、この日、民主と維新が衆院で統一会派を組んだ。民主の岡田克也代表は「安倍政治の暴走を許すようなことがあれば政権交代可能な政治は遠のいてしまう」と意気込み、維新の松野頼久代表は「春先には新党を結成して、参院選で必ず勝ち抜く」と決意表明した。共産党はこれまでの方針を転換し、天皇が臨席する開会式に出席した。安倍狂乱政治を前に、四の五の言っている状況じゃないのは、どの野党も頭では分かっているはずだ。
　そんな野党を後押しする強力な応援団もできる。樋口陽一東大名誉教授や小林節慶大名誉教授らを中心に、今月１９日、「民間『立憲』臨調」が発足する。昨夏の「安保法反対」で活動した知識人や弁護士などが再び立ち上がり、「憲法の危機」に対し、真の国民主権を取り戻すために定期的に情報発信をしていく予定だという。
　賛同者は１８０人。長谷部恭男早大教授、水島朝穂早大教授、中野晃一上智大教授ら学者。元スイス大使の村田光平、元経産官僚の古賀茂明、女性弁護士の草分けの角田由紀子、俳優の宝田明、音楽評論家の湯川れい子、作曲家の三枝成彰、シールズの奥田愛基ら各氏の錚々たる顔ぶれだ。
　政治ジャーナリストの鈴木哲夫氏がこう言う。
「通常は受け身の有権者側が、ここまで能動的に野党を応援する。野党にとってこんな恵まれた話はありません。それもここまで野党がグズグズしていたら、有権者が諦めてしまいそうなものなのに諦めない。学者や学生や弁護士ら利益団体ではない人たちがこれだけ声を上げているのに野党が共闘できなければ、今後、政治は完全に国民から見放されてしまうでしょう。小異を捨てて大同に就くしかありません」
　ネックは一番グズグズしている民主党だが……。
「岡田代表は一気にエイヤーではなく、地域ごとに話をしながら手順を踏んでいる。岡田代表の頭の中に、解党して新党という選択肢はあると思います」（鈴木哲夫氏）
　強力応援団が野党の尻に火をつけることになる。

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８割が“消極的支持” 安倍政権が気を揉むW選「異変データ」

2016年1月5　日刊ゲンダ
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/172699
 
安倍首相の思い通りにはいかない？（Ｃ）日刊ゲンダイ
　年明けとともに大新聞・テレビが衆参ダブル選挙を一斉に煽り始めている。改憲をもくろむ安倍首相も本気で狙っているという。しかし、本当にもくろみ通りいくのか。“異変”を示すデータや動きがいくつも出始めているのだ。
　安倍官邸は国会会期末の「６月１日解散、７月１０日衆参同日選挙」を画策している。野党の共闘態勢が整わないうちにダブル選に持ち込むことで、圧勝する狙いだ。しかし、この計画は根底からひっくり返る可能性がある。
　政治ジャーナリストの鈴木哲夫氏が言う。
「昨年１２月、ある雑誌メディアが民間企業に参院選の支持政党などのネット世論調査を依頼したところ、衝撃的な結果が出ました。約４割が自民党支持だったものの、８０％が『他に選択肢がない』という“消極的支持”だったのです。
裏を返せば、野党共闘が機能し、受け皿さえできればいつでも数字は逆転し得るということです。調査結果を知った自民党の中堅幹部や党職員は愕然としていました」
　消極的支持が圧倒的ということは、何かキッカケがあれば風向きが変わるということだ。安倍官邸が恐れているのは、沖縄と北海道で行われる２つの選挙で大敗することだという。
　今月２４日の宜野湾市長選、４月の衆院北海道５区補選で自民が敗北を喫すれば、形勢は大きく変わる。
「辺野古移設に反対する沖縄県の翁長知事側が宜野湾市長選に勝利しても、安倍官邸は『地方選と国政は違う』と言い逃れするのでしょう。しかし、北海道５区補選で敗北すれば政権へのダメージは計り知れません。ダブル選の道は閉ざされることになると思う」（鈴木哲夫氏）
　昨年１２月２８日、安倍首相は官邸の首相執務室に鈴木宗男氏を招き入れている。表向きは日ロ関係についての会談とされるが、実際は北海道に強い地盤を持つ宗男氏に選挙の支援を仰ごうとしたともっぱらだ。
　他にも安倍首相の体調不安説、官邸のパワーバランス逆転による菅官房長官の“クーデター情報”など、不穏な話が飛び交っている。通常国会が始まり、パンツ高木復興相の辞任要求が再燃するのも確実だ。
　政治評論家の伊藤達美氏が言う。
「官邸にとって最大の不安は国民のバランス感覚でしょう。過去３回の国政選挙で与党を圧勝させ、安倍首相１強体制をつくったが、国民は４回も大勝させていいのか不安と疑問を感じていると思う。また、昨年末の日韓外相会談が政権浮揚につながるような報道がありますが、むしろ逆で、政権のアキレス腱になる可能性がある。安倍首相の支持層が慰安婦問題の合意にどれだけ納得しているか疑問です。高止まりしている支持率が、これからジリジリと下降し始めるかもしれません」
　こんな状況で、安倍首相はバクチを打つことができるのか。

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マスメディア時評　日本の危機　立ち位置が問われる

2016年1月5日(火)　しんぶん赤旗 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2016-01-05/2016010506_02_1.html 　憲法に真っ向から反する戦争法を強行し、改憲への意欲を示す安倍晋三政権と、それにたいする国民の新たな運動が広がるなかでの年明けです。 戦後７０年の昨年、マスメディアでも戦争法を中心に憲法、戦争と平和、民主主義など活発な議論が交わされました。 安倍政権のもとで立憲主義・民主主義が破壊され政治の危機が深刻化するなか、日本の針路についてどんな議論が展開するのか注目されます。

民主主義を問う地方紙

　激動の年明け早々の各紙社説を読むと、とくに少なくない地方紙が「憲法」「民主主義」を中心に論じているのが目を引きます。 「中日」（「東京」）１日付は「戦争やテロを減らすには武力よりも、むしろ教育の普及や格差の是正が有用だという世界認識が広まりつつあり」として、「国際紛争を武力で解決しないという憲法九条の規定」は「時代を経るほどに現実味を帯びてきている」と改めて強調しています。 　今年１１月３日は日本国憲法公布から７０年です。中国新聞（１日付）は公布からの節目にあたって、「日本政治は今、その７０年の積み重ねを危うくしかねない現実に満ちてはいないか」と警鐘を鳴らし、「安保法の議論を経て、私たち主権者は『立憲主義』の意味を再認識した。憲法は人権を保障し国家権力の手を縛るものである」「７０年前の息吹に思いをはせ、民主主義と民主政治を鍛え直すことが必要」と指摘しました。 　北海道新聞１日付も、安倍政権の戦争法強行を「民主主義のまっとうな姿とは言えまい」と批判した上で「今年夏には参院選がある。世論を顧みぬ権力の振る舞いを正し、進むべき方向を探る。主権者である私たちの責任である」と提起します。 憲法をないがしろにする政治に、主権者・国民が歯止めをかける、民主主義の重要性を浮き彫りにしています。

国民に針路示してこそ

　全国紙では、「毎日」１日付が、「国家主導型の社会」は「独善」に陥ることを警告し、「民主主義を鍛え直すには、国民が決定の主役となる」ことであり、「自律した個人の多様な声が反映される社会」を選び取ることだと強調します。 　一方、「朝日」１日付は「社会の分断は民主主義にとって脅威」「分断という病理を直視し、そこにつけ込まない政治や言論を強く」と述べ「連帯の再生」などを力説しますが、「再生」の具体的な道筋は伝わってきません。立憲主義・民主主義を壊し日本政治を危機にさらしている安倍政権のもとで、どのように民主主義を強め、前に進めていくのか、その針路などを積極的に提示していくのがマスメディアの役割ではないでしょうか。全国紙の現状認識が改めて問われる事態です。

暴走・改憲あおる２紙

　安倍政権と一体で戦争法を推進した「読売」１日付は「安全保障関連法を適切に運用し、日米同盟の抑止力を高めねばならない」と説いたうえ、「緊急事態条項」を口実にした改憲論を促進することまで求めました。「産経」１日付も１面の論説委員長の論説で「日米同盟をより深化させる」「抑止力強化の枠組みは整った。これにどう魂を吹き込むかの段階」と、民意に背く違憲立法の加速をあおる姿勢が露骨です。 　国家権力の暴走を監視・チェックするどころか、憲法無視の暴走政治にたいする翼賛一色では、言論機関の使命を放棄したに等しいものです。 　戦争法強行により、自衛隊が戦後初めて、海外の戦争で「殺し、殺される」ことが現実の危険として迫っています。憲法にもとづく政治が壊され、日本の平和と民主主義が重大な岐路に立つ転機のなか、今年は、マスメディアの立ち位置がさらに鮮明になる年になることは間違いないでしょう。（宮澤毅）

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ＴＰＰ影響の政府試算に不信？　自治体や農業団体が相次ぎ独自試算
2016.1.6 05:20更新　産経新聞 http://www.sankei.com/economy/news/160106/ecn1601060004-n1.html 　環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）による影響試算を独自に行う自治体や農業団体が相次いでいる。政府が昨年末に示したＴＰＰの影響試算は、農業の保護対策が有効に作用した場合に限定されていることから、自治体側は政府の分析は「甘い」との不信感があるのだ。独自の動きは、通常国会のＴＰＰ関連の審議に影響を及ぼす恐れがある。（西村利也） 　政府の試算公表前に独自試算を示したのは新潟、滋賀、和歌山の３県だ。 　新潟県は昨年１２月１日、ＴＰＰ発効後に価格が低い輸入米の影響が最も大きくなった場合、コメの産出額は約９２億円減少すると試算。一方、高価格帯の県産コシヒカリの輸出が実現した場合は最大１７２億円の収入増になるというプラス面も同時に算出した。 　独自に試算を出した理由を、新潟県は「政府が示すＴＰＰ政策大綱や農産物の影響分析に具体的な中身がなく、今後を不安視する関係者が多いこともある」（農業総務課）と明かす。 　和歌山県は、対策を講じなければ県内の農林水産物の産出額が約５５億円減少すると試算。主力のかんきつ類は平成２５年度に比べ１３％減少し、かんきつ農家の所得は約３割程度減るとした。滋賀県は、農業生産額が県全体で４０億円減ると試算、特に近江牛など牛肉の生産額は約９億円減るとみている。 独自試算を出す動きは都道府県の農協中央会などの農業団体にも広がり、すでに茨城や静岡などは数百億円規模の生産額が減少するとの試算を出した。今後、政府の試算を参考にして独自に試算を出すところも出そうだ。 　政府の影響試算では、実質国内総生産（ＧＤＰ）を約１４兆円押し上げ、農林水産物の生産額は約１３００億～２１００億円の減少にとどまると分析した。 　農林水産物に関しては対策を講じない場合の試算を出すよう求める声もある。しかし、森山裕農林水産相は４日の記者会見で「前提の立て方が非常に難しく、現実とかけ離れている」と述べ、難色を示した。

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Astronomy Picture of the Day

Discover the cosmos! 2016 January 5 The Lagoon Nebula in Hydrogen, Sulfur, and Oxygen（水素、硫黄、酸素の干潟星雲）

Image Credit & Copyright: John Nemcik

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妻純子の状況：

サチレーション１００、ハートレート９０±１０、タイオン３６．８℃で安定中。

入浴、他は、変化なし。

・・・・・本日は、これまで・・・・・