@hosinoojisan南スーダン陸自ＰＫＯ、国連代表が拡大要請
※ ２号機のキセノン“自発核分裂”？
※ ＴＰＰ賛成派は、「平和ボケ」の主張。
ＮＨＫの討論会を聞いていて、あきれてしまった。
ＴＰＰ問題に対する討論内容である。
私は、これまで、政治家、経済界、官僚、財界の諸君が、あまりにも「幼稚」過ぎると主張してきたが、それを証明する議論であった。
自民党の超保守派や、右翼の諸君が、これまで、日本共産党や社民党、そして、自民党や民主党のリベラルな主張をする政治家に対して、私は使いたくないが、「平和ボケ」と攻撃していたが、今般の状況を見る限り、政権中枢、あるいは、これを支える、政治家、経済界、官僚、御用学者の諸君が、まさにその状況にあると認識しているからである。
政治の上層部の諸君が、国際的感覚が、全く欠落しているからである。
例えば、ＴＰＰ問題でアメリカが何をしようとしているかと言う分析的視点が全く欠如している。
記憶が定かではないが、前回のＡＰＥＣで、アメリカは、アメリカの輸出を強化すると宣言、併せて、アメリカの国内の雇用の拡大策を宣言したと記憶している。
これは、重要な宣言で、経済がわからなくても、輸出拡大の最短政策は、アメリカにとっては、「ドル安誘導」策であり、現在のドル安を、宣言通り１＄＝７５円台に仕向けており、おそらく、年末あるいは、来年年初には、６０円台に誘導されることは必定である。
又、アメリカ輸出を拡大させるため、日本の様々な規制をアメリカの規制と同じようにして、参入が容易に可能になるような圧力をかけてくることは間違いないと言えよう。
少なくとも、日本が、ドル安誘導、日本の規制の撤廃の二つをアメリカの要求を呑ませない限り、アメリカの、輸出拡大、あるいは、雇用の拡大は、不可能であることは、当然と言えよう。
ＴＰＰ問題は、様々な策術を使っているが、これ以外考えられないのである。
アメリカの庇護を受け、ＣＩＡのエージェントと化した、マスメディアから政治家まで、「国を売る」行動は、まったくアメリカを、聖人化した、誤った考えであり、まさに、「平和ボケ」そのものと言えよう。
以下に関連情報を、記録しておきたい。
日経ビジネス誌に面白い記事があったが、長文なので、割愛しておく。
参考）雇用対策で強まる米政界とシリコンバレーの連携
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20111101/223522/?top_updt
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これは、私は、疑惑が残ると主張しておきたい。原子力委員会の主張に、微妙な言い回しに疑念を強めている。
２号機のキセノン“自発核分裂”か？
11月3日12時13分 ＮＨＫ
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111103/k10013707891000.html
東京電力福島第一原子力発電所の２号機内の気体から放射性物質のキセノンが検出された問題で、東京電力は、検出したキセノンの量などの解析結果から、核分裂が連続する臨界が起きたのではなく、別の放射性物質が自然に核分裂したことが原因だと判断したことを明らかにしました。
福島第一原発２号機では、１日と２日、格納容器の中の気体を採取し、分析した結果、核分裂した時にできる放射性物質のキセノン１３５がごく微量、検出され、東京電力は、最近核分裂反応が起き、臨界が一時的に一部の場所で起きた可能性もあるという見方を示していました。
これについて東京電力は、キセノンが発生する状況として、核燃料が反応するとできるキュリウム２４２とキュリウム２４４という放射性物質が自然に核分裂するケースと、燃料のウラン２３５の核分裂が臨界になるケースを想定し、解析しました。その結果、核燃料の中にあるキュリウムの量から計算したキセノンの発生量が、今回検出された量とおおむね一致したということです。
一方で、仮に臨界が起きていたとすると、キセノンの発生量は、今回よりも大幅に増えるということで、今回のキセノンは臨界によるものではなく、ウランではない別の放射性物質が自然に核分裂する「自発核分裂」によって発生したものだと判断したということです。
「自発核分裂」は、通常、原子炉の運転を止めている時でも、一定割合は起こっている現象で、臨界は伴わず、東京電力によりますと、今後も起きるとしていますが、これによって発生するエネルギーは小さく、冷温停止状態の達成に大きな影響は与えないとしています。東京電力は、これらの解析結果を原子力安全・保安院に報告し、妥当かどうか評価を受けることにしています。
福島第一原発２号機内の気体から放射性物質のキセノンが検出された問題で、東京電力が核分裂が連続する臨界が起きたのではなく、別の放射性物質が自然に核分裂したことが原因と判断したことについて、原子力安全・保安院の森山善範原子力災害対策監は「自発核分裂の可能性は高いと思うが、科学的に見て、局所的な臨界の可能性をすべて否定できるわけではないので、東京電力の調査内容を含めて専門機関の分析結果を見て評価したい。さまざまなリスクを分析したうえで、ホウ酸水の注入など、万一の事態に備えた設備面での対応ができているかどうか、東京電力に確かめていきたい」と話しています。
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この国と原発：第３部・過小評価体質／６止 安全目標、たなざらし
毎日新聞 2011年11月3日 東京朝刊
http://mainichi.jp/select/seiji/news/20111103ddm002040052000c.html
◇リスク受忍、どこまで
「原子力を利用する事業活動には、エネルギー確保などの便益がある一方、広範囲にわたる放射性物質の放散などを伴う事故が発生する可能性という、国民の健康や社会環境に大きな影響を及ぼすリスクが潜在することは否定できない」
まるで、東京電力福島第１原発事故を予測していたかのような表現で始まる報告書がある。０３年１２月、原発の「安全目標」を検討していた原子力安全委員会の専門部会が出した「中間とりまとめ」だ。
安全目標は「想定外」に備え、大事故が起きるリスクをどこまで小さくすれば十分かを判断する「道具」だ。中間とりまとめは案として「原発事故の被ばくで死者を出す危険性を年１００万分の１以下に抑える」と提示。導入されれば、国は電力事業者に対し、数字を基にリスク低減を求める規制を実施できる。「リスク発生の確率が高ければ対策を求める声が高まり、議論につながり透明性も向上する」（原子力安全委事務局）という。
欧米では、７９年の米スリーマイル島原発事故などを受け、安全目標の導入が進んだ。英国やカナダ、オランダなどが個別の原子炉の規制に活用するなど、安全目標策定は「世界標準」になっている。国内では、９９年のＪＣＯ臨界事故をきっかけに注目され、原子力安全委は００年の原子力安全白書で、安全目標の検討を表明した。
中間とりまとめは、数字の意味を考える参考として「交通事故で死亡する危険性は年１万分の１」などのデータも示し、国民的議論の必要性を訴えた。ところが、その後は議論が進まず、いまだに「案」のままだ。
たなざらしとなった理由について、原子力安全委事務局は「地震を確率で安全評価する手法が未成熟だったことなどが主な要因」と説明する。だが、元専門部会委員は「とにかく日本のみなさんはリスクを言うのが嫌い。大きな事故が起こる確率のことを。事故は起きませんというのが好き。問題があったから導入できなかったというのではない。それなりの力学、因縁があった」と、導入に反対する動きが強かったことを示唆する。
過小評価してきたリスクが今、福島第１原発事故で白日の下にさらされた。専門部会の部会長を務めた近藤駿介・原子力委員長は「福島の事故で最大の問題となったのは土地の汚染。土地を汚染したら、人間が暮らしていけなくなる。安全目標は土地の汚染が発生するリスクも指標にしてはどうか」と話す。
原子力安全委の班目（まだらめ）春樹委員長は安全目標について、１０月２４日の会見で「来春に原子力安全庁ができれば安全委は改組される。来年の３月３１日までには課題の整理くらいはやりたい」と述べた。
原発事故のリスクをどこまで受け入れるのか。住み慣れた家、故郷に長期間住めなくなる人が出るリスクを受け入れてまで原発を続けていくのか。今後、具体化する安全目標の議論は、電気を使う一人一人に重い問いを投げかける。＝おわり
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この連載は永山悦子、河内敏康、奥山智己、町田徳丈、八田浩輔、岡田英が担当しました。
毎日新聞 2011年11月3日 東京朝刊
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ＴＰＰ交渉は日本外交の失敗…谷垣総裁
（2011年11月3日20時04分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20111103-OYT1T00553.htm
自民党の谷垣総裁は３日、神戸市で講演し、環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）の交渉参加問題について、「交渉に入る前に全ての輸入品の関税をゼロにしろと言われたり、これだけ（政府からの）情報がない、というのは、日本外交の失敗ではないか」と述べ、政府の対応を批判した。
交渉参加の是非については「中国が大変な力で発展する時に、米国と組むことも考えなければならないが、それがＴＰＰなのか。まだ材料が少なすぎる」として踏み込まなかった。
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ＴＰＰ交渉参加なら集団離党も…山田前農相
（2011年11月3日17時55分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20111103-OYT1T00472.htm
民主党の山田正彦前農相は３日のＢＳ朝日の番組で、環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉参加の是非をめぐり、「我々の中には離党を覚悟している人もいる。私自身も覚悟している」と述べ、野田首相が交渉参加に踏み切った場合は、ＴＰＰ慎重派による集団離党も検討する考えを示した。
山田氏は民主党議員が中心の議員連盟「ＴＰＰを慎重に考える会」の会長。議連には選挙地盤の弱い若手が多く、「民主党に残っても先はない」と山田氏に同調する声もある。ただ、山田氏も所属する小沢一郎元代表グループは静観の構えで、「勝負はＴＰＰ参加批准の時だ」（中堅）と自重を求める声もある。
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111102 たね蒔きジャーナル TPP亡国論 中野剛志１
http://www.dailymotion.com/video/xm3ie2_111102-yyyyyyyyy-tppyyy-yyyyy_news?ralg=behavior-meta2
ユーチューブ不可のブログサイトの方は、リンクを押して聞いてください。よくわかります。111102 たね蒔きジャーナル TPP亡国論 中野剛志１
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野田首相、消費税増税を国際公約 高まる財政再建圧力
2011.11.3 22:58 ［野田内閣］産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/111103/plc11110323030005-n1.htm
野田佳彦首相は３日始まった主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（サミット）で、消費税増税を表明する。欧州債務危機が主要議題となる中、巨額の国債を発行している日本にとっても危機が「対岸の火事」で済まなくなる恐れは否定できないため、財政再建への決意を「国際公約」として明確にする。ただ、東日本大震災の復興財源を賄う臨時増税も検討するなど、財務省の敷いた路線に乗り相次ぐ増税を打ち出す首相に対し、「日本経済を冷え込ませる」との批判も強い。公約実現への道のりは平（へい）坦（たん）ではない。（仏カンヌ 加納宏幸、本田誠）
◆行動計画にも明記
「世界経済は民間と政府が債務を過剰に抱えるという課題に直面している」
首相は３日、Ｇ２０に先立って開かれたビジネスサミットでこう演説し、債務問題の解決に向けた結束の必要性を訴えた。
首脳会議では、各国が財政再建の具体策や内需拡大策を示す。首相も２０１０年代半ばまでに消費税率を１０％に段階的に引き上げる方針を表明し、財政再建に取り組む姿勢をアピールする。
首相は首脳会議での表明に加え、４日に採択される各国の政策対応を盛り込んだ行動計画（カンヌ・アクションプラン）にも日本の消費増税を明記させる方針だ。
経常黒字国で国内の貯蓄が豊富な日本は国債の９割を国内で消化し、債務危機は顕在化していないが、財政は世界でも突出して悪化している。
日本の政府債務は国内総生産（ＧＤＰ）の２１２・７％と、米国の１０１・１％、フランスの９７・３％、ドイツの８７・３％を大きく上回るだけでなく、ギリシャやイタリアと比べても極端に高い水準だ。
歴史的な円高や海外経済の減速で日本の輸出は減少傾向にあり、海外で稼ぐ力が衰えて国債を国内で買い支えられなくなり、日本の債務問題が世界経済のリスク要因に浮上する懸念は拭えない。
日本の債務不履行（デフォルト）が現実味を帯びれば、世界経済への打撃は計り知れない。日本の消費税率は海外と比べて低いだけに、各国から増税圧力が増すことも予想される。
「経済成長と財政再建の両立など取り組むべき課題は山積している。困難の克服には、国際社会のリーダーたちが強い決意とリーダーシップを発揮し、国民の理解を求めながら改革を進めることが必要不可欠だ」
首相は講演でこうも述べ、「ギリシャのように『日本発の危機』を起こさぬ覚悟」（首相同行筋）を示した。
◆増税のシナリオ
首相は１０月３１日から２日までの衆参本会議で「消費税の具体的な税率の引き上げ時期は政府・与党内の議論、与野党協議を踏まえ決定する。実施前には総選挙で民意を問う」と述べた。
年末までに消費税の増税幅や時期を含む「社会保障と税の一体改革」を具体化し、来年の通常国会で関連法案を成立させる。そして、衆院議員が任期満了を迎える平成２５年夏までに衆院選で増税の是非を問うのが首相の描く道筋だ。
だが、シナリオは書き直しを迫られつつある。野党が参院で多数派を握る「ねじれ国会」で法案成立のキャスチングボートを握る公明党が早期解散を視野に入れ始めたためだ。
同党の山口那津男代表は３日のＢＳ１１番組で「実施前に信を問うというのは民主党が言ってきたことに反する。法律を作る前に、上げる方向がよいかどうかを問うのが筋だ」と、首相の答弁を批判した。自民党の谷垣禎一総裁も３日、神戸市で講演し、法案提出前の解散・総選挙を求めた。
民主党内の調整も容易ではない。民主党は２１年衆院選に当たり、マニフェスト（政権公約）に消費増税を明記せず、鳩山由紀夫代表（当時）は税率引き上げの４年間凍結を明言した。党内には小沢一郎元代表に近い議員を中心に消費増税反対派は根強い。
首相は１０月１２日、中曽根康弘元首相に外交問題で指南を求めた。元首相のアドバイスは明快だった。
「サミットでは首相や大統領が相手の目方を量る。３０分も話をすれば、どの程度の重さがあるか分かるおっかない所だ」
国際公約を実現できなければ、「軽量級」の烙（らく）印（いん）を押されるだけではない。就任後２カ月間安全運転に徹してきた野田政権の足腰はガタガタとなり、崩壊につながっていくのは必至だ。
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ギリシャ世論調査 支援策に否定的
11月3日23時30分 ＮＨＫhttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20111103/t10013721411000.html
ＥＵ＝ヨーロッパ連合がまとめた信用不安への包括的な対策について、ギリシャで行われた世論調査では、６０％近い人が否定的な評価をする一方で、多くの人はユーロ圏にとどまることを望んでいることが明らかになりました。
ギリシャの調査機関は、先月２７日に、ＥＵが信用不安の拡大を食い止めるための包括的な対策をまとめた直後に、市民およそ１０００人を対象に電話による世論調査を行いました。それによりますと、ＥＵがまとめた対策が、ギリシャにとって、「マイナス」あるいは「おそらくマイナス」と答えた人は５９％、「プラス」「おそらくプラス」は３６％で、否定的な評価が半数を超えています。一方で、ユーロ圏にとどまるべきだと考える人は７０％を超えていますが、ＥＵによるギリシャ経済の監視については、「のぞましい、もしくは必要」が５０％、これに対して、「主権の侵害」だと考える人が４９％と、意見が割れています。また、ＥＵがまとめた対策をどのように承認すべきかという質問に対しては、「国民投票」と答えた人が５４％で、「議会」と答えた人を１４ポイント上回り、国民投票を望む人が過半数を占める結果となっています。
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南スーダン陸自ＰＫＯ、国連代表が拡大要請
（2011年11月4日03時03分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20111103-OYT1T00826.htm
【ニューヨーク＝柳沢亨之】陸上自衛隊施設部隊の派遣が決まった国連平和維持活動（ＰＫＯ）「南スーダン派遣団」（ＵＮＭＩＳＳ）を率いるヒルデ・ジョンソン国連事務総長特別代表（ノルウェー）が２日、ニューヨークで読売新聞のインタビューに応じ、陸自が活動する地域を首都ジュバと周辺以外にも広げるよう日本政府に求めていることを明らかにした。
また陸自の警護は、アフリカ中部ルワンダの部隊が担うとの見通しを示した。
ジョンソン氏は、陸自が担う道路や橋の建設が「ジュバとその周辺を超えた地域でも行われるべきだとの考えを日本政府に既に伝えた」と語った。具体的な活動地域については「機材をどこまで運べるかによって違ってくる。（来年１月に陸自が）到着する時に協議する」とした。日本政府は、陸自はジュバを拠点に活動するとしている。
ジュバの治安情勢について、ジョンソン氏は「民兵組織はいない。強盗などの犯罪はあるが、（陸自ＰＫＯが展開する）ハイチよりはるかに安全」と強調した。
これは、「偽」情報と言わざるを得ない。アメリカから、○を貰った、エージェントだろう。
装備の劣悪な、アフリカ中部ルワンダの部隊で、自衛隊を守れるはずがない。
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Astronomy Picture of the Day
Discover the cosmos!
2011 November 3
IC 59 and IC 63 in Cassiopeia
Image Credit & Copyright: Ken Crawford (Rancho Del Sol Obs.)
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妻純子、サチレーション低下傾向（９０～９１）が心配。現在は、ほぼ元に戻って、９５前後。他は異常なし。サチレーションの監視を強化しよう。
猫のタロー、気張って、吐いたので、イチジク浣腸を実施。上手くいって、本猫？も気分がよくなったようである。
獣医師にお願いすれば、小一万円かかるが、イチジク浣腸は、僅か、２００円程度、本猫も、理解したようで、おとなしくしていたので、今後は、苦しむ前にやってやろう。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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