@hosinoojisan原子力村と電力業界の「犯罪性」がよくわかる。（日経ビジネス記事）
※ これは狂っている。東電社員、年金７０万円（月額）
※ “原発埋蔵金”を除染・賠償に/志位委員長提案に首相「検討」
※ ＴＰＰ、１８０議員が反対署名…大半は民主
ＷＥＢサーフィンしていると、様々な情報に接するが、「いただけない」主張も数限りなくある。
「思想信条の自由」を是とする当方としても、これはと思われる主張が多い。
「思想信条の自由」と言っても、基本は、人類発展のために資するものでなければならない。
ところが、最近、原発問題で、理解不足の所為、あるいは、原子力村の諸君と似た、「金のため」、世論に「反対のための反対」を主張する輩が多い。
まあ、「病気」としてみる必要もあるが、このような『病気』の人物が、国政に関与していれば問題と言えよう。
過剰流動で「無駄飯を喰っている輩であろう」が、資本主義体制の崩壊を目前にしている今日、少しは、ましな考えを持ったらどうだと言っておきたい。
今日、気になった情報を記録しておきたい。
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ＴＰＰ、１８０議員が反対署名…大半は民主
（2011年10月9日14時05分 読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20111009-OYT1T00224.htm
野田首相が環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉について、参加表明の意向を固めたのは産業界の国際競争力強化により、経済成長を促す狙いがあるが、慎重論の根強い政府・与党内に深刻な対立を生む可能性もはらんでいる。
首相にとっては、意見集約に向け、指導力が問われることになりそうだ。
ＴＰＰを巡っては、反対する民主党議員らで作る議員連盟「ＴＰＰを慎重に考える会」（会長＝山田正彦前農相）が署名活動を続けている。政府に交渉不参加を表明するよう求める内容で、８日現在で、署名に応じた国会議員の数は１８０人に上り、大半が民主党議員だという。
山田氏は署名が２００人を超えた段階で、政府に提出する考えだ。また、同議連として近く、大規模なＴＰＰ反対決起集会を開くことも検討しており、議連の役員は「不退転の決意で戦っていく」と述べ、推進派の説得には応じない考えを強調している。
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戦略会議、週内に準備会合＝日銀総裁、経団連会長ら参加－まずＴＰＰを議論
（2011/10/08-16:24） ＪＩＪＩＣＯＭ
http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2011100800213
政府は、野田佳彦首相を議長に国の重要政策を議論する「国家戦略会議」（仮称）の月内発足に向け、今週中に準備会合を開く。同会議は、藤村修官房長官ら閣僚と、白川方明日銀総裁、米倉弘昌経団連会長ら各界の代表１１～１２人程度で構成。最初のテーマとして、政府が１１月のアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議までに結論を出すとしている環太平洋連携協定（ＴＰＰ）の交渉参加問題を取り上げる。
これまでの調整で、メンバーには閣僚から藤村長官のほか安住淳財務相、古川元久経済財政担当相、川端達夫総務相の起用が固まった。このほか、白川、米倉両氏や古賀伸明連合会長が加わる方向。ただ、民間からの人選が続いているため、週内の準備会合は首相と閣僚だけで開く。
想定されるテーマは、少子高齢化や人材育成、宇宙・海洋開発、経済財政など多岐にわたる。このため、小泉政権時代に経済財政運営をリードした経済財政諮問会議とは異なり、首相らによる親会議の下に分科会を設けて個別テーマごとに議論する方向だ。（2011/10/08-16:24）
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これは狂っている。東電社員、年金７０万円（月額）
【外信コラム】イタリア便り 年金長者
2011.10.9 03:04 ［外信コラム］ 産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/world/news/111009/erp11100903040000-n1.htm
日本でも最近、月額７０万円をもらう元東電社員の高額年金が話題になったが、国民年金と厚生年金だけの元サラリーマンらと、企業年金制度のある優良企業の元社員の月額年金の差は倍以上もある。
年金制度が日本より発達していると考えられているイタリアでも同じで、勤務した職種、掛け金総額と支払い年数によって退職後の年金受給額の差は非常に大きい。イタリアの一般労働者の平均年金受給額は年額１万７１９０ユーロ（約１７６万円）で決して高くない。
だが、最近の管理職組合（日本と違って管理職にも組合が存在する）の発表によると、富裕層と見なされる年収９万ユーロ（約９２３万円）以上の年金受給者は１４万人もいるという。
イタリアでは年金にも普通の税率で課税されるものの、死ぬまで月額約７６万円をもらう年金長者が現時点でさえ、１４万人もいるとは驚かざるをえない。
高額年金受給者は、特別な年金制度を持つ国会議員、司法関係者、イタリア銀行行員などに多いほか、本業および兼業からの複数の年金受給者に多い。例えば最高の部類に属す旧社会党のアマート元首相の年金は月額２万２千ユーロ（約２２５万円）だ。
老後の安定した生活を保障する年金に大きな格差がある国は三流国である。（坂本鉄男）
日本も同じと思われる。
私は、新日鉄元社員だが、年金は月額１９万円弱（平均的には、２０万円強）。７０万円は、あまりにも法外と言えよう。
国内平均で考慮しても、せいぜい２0万円強。東電社員の年金は異常と言えよう。
１０００兆円と言われる貯蓄があると言われているが、おそらく、東電等の、一部幹部やキャリア官僚上がりの高額年金取得者がため込んでいるのだろう。一般国民は関係ないものだ。
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地元自治体 原発運転再開には慎重
10月9日19時27分 ＮＨＫ
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111009/t10013151221000.html
止まっている原子力発電所の運転再開の前提となっている新たな安全評価「ストレステスト」を国が導入したことについて、ＮＨＫが地元自治体に尋ねたところ、評価するとした自治体は４０％余りに上りましたが、「国の説明不足」を訴える意見が多く、原発の運転再開については、８０％近くが慎重な姿勢を示しました。
ＮＨＫでは、原発の地元の道と県、それに市町村のうち、福島県内を除く２９の自治体に、先月下旬、アンケート調査を行い、すべての自治体から回答を得ました。
まず、停止中の原発の運転再開の前提となっている「ストレステスト」を国が導入したことについて尋ねたところ、「評価する」、「どちらかといえば評価する」と答えたのは合わせて４１％に上り、「評価しない」、「どちらかといえば評価しない」と答えたのは合わせて１４％、「どちらともいえない」が最も多く４５％でした。
しかし、評価するとした自治体の中でも、「説明もなく唐突に導入が公表された。導入に関わる手続きは疑問」、「中身がよく分からない」といった、国の説明不足を訴える意見が多く寄せられました。
また、停止中の原発の運転再開を認めるかどうかを尋ねたところ、新潟県と静岡県、それに宮城県の石巻市と福井県のおおい町の４つの自治体が「当面、再開を認めない」と回答したほか、１９の自治体が「今は判断できない」と答え、慎重な姿勢を示したのは合わせて７９％に上りました。
この割合は、ストレステスト導入前の６月に行ったアンケートの結果とほぼ同じで、ストレステストの導入は自治体の運転再開の了解に結びついていないことがうかがえます。
一方で、運転再開を「早く認めたい」と答えたのは、北海道の泊村と新潟県の刈羽村の２つの自治体にとどまり、「いずれは認めたい」という回答を合わせても、容認の姿勢を示したのは、２１％にとどまりました。自治体からは「国の機関の信用は失墜している」、「運転再開は現時点では白紙である」などの意見が寄せられました。
経済産業省原子力安全・保安院の森山善範原子力災害対策監は「ストレステストの結果は、専門家の意見を聞きながら審査し、その過程もオープンにする。そのうえで、地元の人たちに理解してもらえるよう丁寧に説明していきたい」と話しています。
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ＩＡＥＡ調査団 除染試験地視察
10月9日19時27分 ＮＨＫhttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20111009/t10013151511000.html
放射性物質を取り除く「除染」について助言するため来日しているＩＡＥＡ＝国際原子力機関の調査団が９日、福島県を訪れ、政府が、除染のモデル事業を行う南相馬市の現場を視察しました。
原子力などの専門家１２人からなるＩＡＥＡの調査団は、細野環境大臣の要請を受けて放射性物質の効果的な除染方法などについて助言するため、７日、来日し、９日朝、福島県に入りました。福島市内で政府の「福島除染推進チーム」のメンバーらと意見を交わしたあと、午後からは政府が除染のモデル事業を行う南相馬市の自然体験施設「ハートランドはらまち」を訪れました。
このモデル事業は、およそ３万平方メートルという広い敷地にあるバンガローなどの建物や道路、駐車場、森林といったさまざまな場所で除染の効果を確かめるのがねらいです。調査団のメンバーは、政府の委託を受けてモデル事業を実施する日本原子力研究開発機構の担当者から説明を受け、除染を行う範囲や、作業員の防護対策などについて質問していました。
また、先月末、実験的に除染を行った森林で「腐葉土をはぎ取ったあと、環境に配慮して栄養のある新たな土を敷き詰めている」という説明には「いいアイディアだ」と応えていました。
調査団のレンティッホ団長は「とても興味深い状況で、報告書を作るにあたっての有意義な意見交換ができた」と話していました。視察の状況を見に来たという近所の男性は「チェルノブイリでの経験など最先端の技術を生かして、子どもたちが安心して帰ってこられる地域を早く取り戻してほしい」と話していました。
調査団は、１０日は伊達市と飯舘村を訪れ、除染が行われた小学校や農地の状況を視察する予定で、１５日まで日本に滞在し、今後、調査団としての提言をまとめることにしています。
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原子力村と電力業界の「犯罪性」がよくわかる。
原発5基分の電力が燃料費タダで手に入る
廃棄物発電の潜在力と再生可能エネルギー全量買取法の弱点
2011年10月6日（木） 日経ビジネス
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20110930/222923/?bv_ru
・・・・・文章略す。・・・・・
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［原発と天下り］官と業の癒着断ち切れ
2011年10月9日 09時22分(18時間17分前に更新) 沖縄タイムス
http://www.okinawatimes.co.jp/article/2011-10-09_24463/
東京電力福島第１原子力発電所の事故以来、電力・原子力事業をめぐる「官」と「業」の癒着が次々に明らかになっている。
避難を強いられ、今なお自宅に帰れないでいる人々。津波によって機械設備や商品をことごとく破壊され、深刻な打撃を受けた企業。事故後の風評被害で売り上げが急激に減少した事業者。放射性物質の汚染問題に悩む若い母親。山積みされたがれき。事務手続きが煩雑で、進まない東電の損害賠償…。原発事故の爪痕は、あまりにも深い。
その一方で、これまで見えにくかった「官」と「業」の持ちつ持たれつの利権構造が、事故発生で、白日の下にさらされることになった。
マスコミ報道や国会追及によって浮かび上がった原子力ムラの実態と、被災者が置かれた現実とのコントラストは、めまいがするほどだ。
経済産業省は５月、経産省から全国の電力会社に再就職した元職員は過去５０年間で６８人に上る、との調査結果を公表した。このうち１１社１３人（５月の発表時点）は顧問、役員などの肩書きで現役として働いている。
石田徹・前資源エネルギー庁長官は１月に東電顧問に就任したが、事故発生で周りの目が厳しくなり、４月末に辞任した。
事故がなければ顧問を続け、副社長まで上り詰めたかもしれない。経産省キャリアＯＢが東電に迎えられ、役員を経験した後、最終的に副社長に上り詰める人事が、慣例になっていたからだ。
総務省によると、同じ中央省庁の出身者が３代以上連続で天下りしている公益法人や独立行政法人などの役員ポストは２０１０年４月現在、１２８５法人１５９４ポストだった。
電力・原子力関連の法人は多い。その中には財団法人「電源地域振興センター」の理事長や、社団法人「海外電力調査会」の専務理事のように、経産省ＯＢの事実上の「指定席」になっているところもある。
これらの法人は中央省庁から天下りを受け入れる代わりに、国発注の事業を独占的に受注する。電力会社は、これらの法人に毎年、多額の会費を納めている。まさに、持ちつ持たれつの関係である。
枝野幸男官房長官（当時）は４月、衆院内閣委員会で「指導監督する行政の側と、指導監督を受ける側との間に、いささかも、癒着が生じているという疑義があってはならない」と答弁した。当然だ。
電力会社は地域の独占企業である。電力会社を中心に、原子力ムラと呼ばれる利益共同体が形成されると、外部からの監視は働きにくい。
原発を推進する立場の経産省の中に、監視役の原子力安全・保安院が設置されていることも、チェック機能を著しく弱めている。
原発推進のための「官」と「業」の癒着は、「やらせ」という名の民意偽装を常態化させた。
ずぶずぶの利益共同体を解体し、癒着を断ち切ることが重要だ。
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メディアも注目/“原発埋蔵金”を除染・賠償に/志位委員長提案に首相「検討」
2011年10月09日09時29分 livedoorニュース >
提供：しんぶん赤旗
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日本共産党の志位和夫委員長が、７日の野田佳彦首相との党首会談で示した原発災害対策にかかわる財源の提案が反響を呼んでいます。野田首相が提案を検討する立場を示し、メディアもいっせいに取り上げました。これまでタブーとなってきた「原発埋蔵金」にメスを入れるよう求めた提起とは―。
再処理計画やめ、「基金」創設を
党首会談を各紙はいっせいに報じました。
「除染・賠償に原発予算 首相が転用検討を表明」（「毎日」）
「原発予算 賠償に転用も 首相が見直し検討」（「東京」）
「原発関連予算を転用 首相 除染・賠償財源に」（「産経」）
各紙とも志位氏が、電力各社が積み立てている使用済み核燃料の再処理に充てる積立金や、高レベル放射性廃棄物の最終処分のための積立金などを、除染や賠償、廃炉の費用に充てるべきだと主張した点に注目。「これまでの原発関連予算や資金の見直し」（「東京」）や、「国民負担の軽減」（「毎日」）につながると指摘しています。
元は電気料金
党首会談で志位氏は、電力業界は「使用済み核燃料再処理等引当金」をはじめ約１９兆円も積み立てようとしているが、この積立金を国が一括して管理する「原発賠償・除染・廃炉基金」を創設してそこに移し、活用するよう求めました。
同時に、電力業界だけでなく原子炉メーカー、大手ゼネコン、大銀行など原発ビジネスで大もうけしてきた「原発利益共同体」に属する大企業にも「基金」への拠出と負担を求めるよう主張しました。
野田首相は「原発関係のお金（積立金）については今後、エネルギー政策全般を見直すなかで洗い出し、洗い出したお金は可能な限り､そちらのほう(賠償と除染)に使っていく｣とのべ、「基金」創設の提案を検討する立場を表明しました。
「基金」の実現へ志位氏が活用を求めたのは、「使用済み核燃料再処理等積立金」、「高レベル放射性廃棄物最終処分積立金」、「原子力発電施設解体引当金」のことです。原発と核燃料サイクル計画の推進などに充てることから「原発埋蔵金」とも呼ばれてきました。消費者が支払う電気料金から徴収されており、残高は４兆８０００億円にのぼります。（別表参照）
破綻した計画
核燃料サイクル計画は、使用済み核燃料を再処理して取り出したプルトニウムを利用する計画のことです。プルトニムを燃やす高速増殖炉は、使った以上の燃料を作り出せる「夢の原子炉」と宣伝されましたが、失敗に続く失敗で泥沼の袋小路に陥っています。
青森県六ケ所村に建設中の再処理工場は１９９７年稼働予定が延期されたままです。使用済み核燃料を使う高速増殖炉原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）も、９５年のナトリウム漏れ事故以来停止。維持費だけで毎日、億単位の金を垂れ流し続けています。
再処理で取り出すプルトニムは発がん性が強く、再処理過程で爆発性が高い物質ができるなど、ひとたび事故が起これば原発事故の比ではありません。
技術・経済的困難のため各国は同構想から次々と撤退していますが、日本だけが５０年も先の実用化目標を掲げてばく大な税金を注ぎ込んでいるのです。
危険極まりなく、すでに破綻が明瞭として、日本共産党は中止を求めてきましたが、福島原発事故を受けて中止以外にないことはいよいよ明らかです。
「聖域」にメス
国民から徴収した「埋蔵金」を、福島原発事故の賠償や除染のために使うことは当然のことですが、「安全神話」に浸り、原発を推進してきた政党にとっては聖域になってきました。ここにも、「安全神話」とたたかってきた日本共産党の提起が注目を集めるゆえんがあります。
党首会談で野田首相は、除染費用が２０１１年度第３次補正予算と２０１２年度予算で計上する予定の１兆２千億円でも不足するとの見通しを示し、エネルギー政策全般の見直しのなかで原発関係予算について「洗い出さなければならない」とのべました。
政府内では、原発のコストの見直しなどエネルギー政策の見直しに向けた作業が始まっていますが、「原発安全神話」に立ったエネルギー政策ときっぱり決別できるかどうかが問われています。
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体内時計、宇宙生活で正常化 ＪＡＸＡが解明 未来の火星飛行に有効なデータ
2011.10.10 00:24 ［宇宙］産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/science/news/111010/scn11101000260000-n2.htm
宇宙に長期滞在中の飛行士は、睡眠・覚醒などの生体リズムを刻む「体内時計」が地上よりも正常化する傾向があることが、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の研究で分かった。宇宙では体内時計が狂ってしまうとの予想を覆す結果だ。長期滞在飛行士の生体リズムの分析は世界初で、将来の火星旅行に向けた基礎データになるという。
若田光一さん、野口聡一さんら日米欧の飛行士数人が、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）での約半年間の滞在中に２４時間の心電図を３回計測。地上での計測値と比較し、約１日周期の生体リズム（概日リズム）がどう変わるかを調べた。人間の体内時計は１日を２４時間より少し長めに刻んでおり、太陽光を見ることなどで２４時間に修正しているとされる。
計測の結果、飛行前の概日リズムは正常値より長めだったが、ＩＳＳ滞在中は２４時間に近づいて正常化する傾向がみられ、帰還後は再び飛行前の状態に戻ることが分かった。
概日リズムは自律神経の働きと密接な関係があり、周期が乱れると昼間に眠くなるなど「時差ぼけ」のような状態になる。地球を周回するＩＳＳでは昼夜が４５分で入れ替わるため、飛行士の概日リズムは乱れると懸念されていた。
宇宙生活で正常化した理由は不明だが、飛行士は訓練のため世界各国を頻繁に移動しており、いわば年中、時差ぼけの状態。一方、ＩＳＳ船内では昼間は照明をつけ、夜は消灯して１日２４時間の日照を再現しており、地上勤務よりむしろ規則的な環境だったことが影響した可能性がある。
データは分析の初期段階で、今後詳しく解析する。
ＪＡＸＡ宇宙医学生物学研究室の山田深主任研究員は「生体リズムが崩れると体力が低下して免疫力が落ちる恐れがあり、任務に影響する。研究成果は１、２年の長期に及ぶ火星飛行での健康管理にも役立つだろう」と話している。（長内洋介）
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Astronomy Picture of the Day
2011 October 9
Nobels for a Strange Universe
Image Credit: High-Z Supernova Search Team, HST, NASA
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帰宅していた長女、明けて本日８時には、北九州を離れる。
あっという間の足かけ３日間だった。
それにしてもつかれる。
・・・・・本日は、これまで・・・・・
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